講演番号[13]-[18]

[17] COVID-19による業務活動のオンラインシフトの要因分析

－勤務先の制度的裏付けの有無に配慮して

○小松﨑 諒子¹、石橋 澄子²、宗 健³、谷口 守⁴ (1. 筑波大学大学院　システム情報工学研究群、2. 筑波大学　理工学群、3. 大東建託株式会社　賃貸未来研究所、4. 筑波大学　システム情報系)

キーワード：COVID-19、行動変容、リモートワーク、業務活動

COVID-19により，近年徐々に進展してきた活動のオンラインシフトは急速に普及し、リモートワークの一般化が進展した。既存研究では勤務先でリモートワークが制度化されているかがその実施に強く影響していることが示されている。今後リモートワークを可能とする企業や業種の幅が広がることを想定すると、制度的制約の軽減が更なるオンラインシフトに及ぼす影響についての検討が求められる。本研究では、独自のアンケート調査を用い、COVID-19により業務活動に生じたオンラインシフトの要因分析を行った。結果としては、個人属性の他、リモートワークの生産性への評価や主観的な居住地特性の認知といった要因がオンラインシフトの拡大に影響していることが示唆された。