130th Annual Meeting of the Geological Society of Japan

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Session Oral

T7[Topic Session]Frontiers of Mineral Resources Research

[1oral401-12] T7[Topic Session]Frontiers of Mineral Resources Research

Sun. Sep 17, 2023 9:00 AM - 12:15 PM oral room 4 (25-North Wing, Yoshida-South Campus Academic Center Bldg.)

Chiar:Kazutaka Yasukawa, Shiki Machida(Chiba Institute of Technology)

10:00 AM - 10:15 AM

[T7-O-4] Location and timing of hiatuses in Minamitorishima REY-rich mud: Insights from a new chemostratigraphy

*Kentaro NAKAMURA1 (1. Frontier Research Center for Energy and Resources (FRCER) School of Engineering, The University of Tokyo)

Keywords:clustering, chemostratigraphy, erosion, EY-peak, Minamitorishima REY-rich mud

近年、カーボンニュートラル実現に向けて再生可能エネルギー関連機器や電動車等の製造に必要不可欠であるレアアース・レアメタルの獲得競争が激化している。これらの資源の供給をほぼ100%輸入に頼っている日本にとって、その将来的な安定供給の確保は重要な課題であると言える。このような中,2012年に南鳥島周辺の日本の排他的経済水域 (EEZ) 内においてレアアース泥が発見されたことで,国産レアアース資源の開発に向けた期待は高まっており [1]、特に2013年に発見された総レアアース濃度5000 ppm以上の超高濃度レアアース泥層は,その極めて高い資源ポテンシャルから大きな注目を集めている[2]。

この資源として有望なレアアース泥の分布や資源量を見積るのに重要な役割を果たすのが、成因の解明である [3].堆積物の成因を考察するためには,層序に関する情報が不可欠であるが,レアアース泥を含む南鳥島EEZの深海底堆積物は,遠洋性粘土と呼ばれる記載的な特徴に乏しい堆積物であり,一般的な記載による層序区分が難しいという問題があった [4].そこで,発表者らの研究グループでは,化学組成の特徴から層序を区分する「化学層序」の手法を,南鳥島のレアアース泥を含む深海堆積物に適用した [5].さらに発表者は、昨年の地質学会においてUniform Manifold Approximation and Projection (UMAP) [6] という次元削減手法とHierarchical Density-Based Spatial Clustering of Applications with Noise (HDBSCAN) [7] というクラスタリング手法を組み合わせた新しいアプローチによって,南鳥島EEZの深海堆積物のクラスタリングを行い,その結果を元に化学層序を再定義した [8].これにより、南鳥島EEZの海底堆積物の層序とレアアースピーク形成イベントのタイミングが明らかとなった。

本研究では、この新たな層序を手掛かりとしてレアアースピークの成因を解明することを目的とする。発表では、層序の欠落を詳細に追跡することにより堆積物の削剥イベントの発生タイミング、分布、発生回数を明らかにするとともに、そのレアアースピーク形成との関連について議論を行う.

<引用文献>
[1] 加藤泰浩ほか,資源地質学会第62回年会講演会,O-11 (2012). [2] Iijima et al. (2016) Geochem. J., 50, 557-573. [3] 町田ほか,SIP「次世代海洋資源調査技術」研究開発成果資料集 vol. 3. [4] 中村謙太郎ほか,日本地質学会第123年学術大会,R24-O-3 (2016). [5] Tanaka et al. (2020) Ore Geol. Rev., 103392. [6] McInnes et al. (2018) J. Open Source Softw. 3, 861. [7] McInnes et al. (2017) J. Open Source Softw. 2, 205. [8] 中村謙太郎ほか,日本地質学会第129年学術大会,T10-O-8 (2022).