[SY1] 口腔機能低下症に関するワークショップの成果報告
【上田 貴之先生 略歴】1999年 東京歯科大学卒業
2003年 東京歯科大学大学院歯学研究科修了
2003年 東京歯科大学・助手
2007年 東京歯科大学・講師
2007年 長期海外出張（スイス連邦・ベルン大学歯学部補綴科客員教授）
2009年 東京歯科大学復職
2010年 東京歯科大学・准教授
2016年 東京歯科大学教務副部長
2016年 文部科学省高等教育局医学教育課技術参与（2018年まで）
2019年 東京歯科大学教授・学生部副部長
（主な活動）
一般社団法人日本老年歯科医学会 常任理事（総務担当）・専門医・指導医・学術委員会委員
公益社団法人日本補綴歯科学会 理事・専門医・指導医・広報委員長
【松尾 浩一郎先生 略歴】1999年 東京医科歯科大学歯学部 卒業，同大学院 専攻
2002年 ジョンズホプキンス大学 研究員
2005年 ジョンズホプキンス大学 Assistant Professor
2008年 松本歯科大学 障害者歯科学講座 准教授
2013年 藤田保健衛生大学医学部 歯科 教授
2018年 藤田医科大学医学部 歯科・口腔外科学講座 主任教授
2021年 東京医科歯科大学大学院 地域・福祉口腔機能管理学分野 教授
【古屋 純一先生 略歴】（学歴・職歴）
1996年：東京医科歯科大学歯学部歯学科卒業
2000年：東京医科歯科大学大学院歯学研究科高齢者歯科学専攻修了
東京医科歯科大学歯学部高齢者歯科学講座
2005年：岩手医科大学歯学部歯科補綴学第一講座
2010年：岩手医科大学 歯学部歯科補綴学講座有床義歯補綴学分野
2013年：Harvard School of Dental Medicine
2014年：岩手医科大学 歯学部補綴・インプラント学講座
2015年：東京医科歯科大学大学院地域・福祉口腔機能管理学分野
2020年：昭和大学 歯学部 高齢者歯科学講座 現在に至る
（理事・評議員）
日本老年歯科医学会 評議員（学術委員会副委員長・ガイドライン委員会委員副委員長・社会保険委員会委員、在宅歯科医療委員会幹事）
日本摂食嚥下リハビリテーション学会 評議員（編集委員会委員）
日本静脈経腸栄養学会 学術評議員
日本咀嚼学会 評議員（編集委員会委員）
日本補綴歯科学会 評議員（用語検討委員会副委員長）
（認定医・専門医）
日本老年歯科医学会専門医・指導医、日本老年歯科医学会摂食機能療法専門歯科医師
日本補綴歯科学会専門医・指導医、日本摂食嚥下リハビリテーション学会認定士
【抄録】
2016年に口腔機能低下症が本学会によって世界で初めて病名として定義され、その後2018年の保険改定で、口腔機能低下症に対する口腔機能管理が公的医療保険に導入され、4年が経過した。この間にも口腔機能低下症とオーラルフレイルを取り巻く環境は変化しつづけており、学術委員会では議論を継続し、また、学術大会において会員への報告と意見交換を行ってきた。
この数年、国際的な学術雑誌において、口腔機能低下症やオーラルフレイルに関する臨床研究が散見されるようになり、本学会の英文誌であるGerodontologyにおいても、Oral hypofunction and Oral frailtyのSpecial issueが2022年3月に発刊された。国際的にも口腔機能低下症は認知され始めたとも言える。しかし、その一方で、国際的視点において口腔機能低下症が内包する学術的課題が見えてきたことも事実である。さらに、学術的には日本老年医学会や日本サルコペニア・フレイル学会との連携や調整も必要となってきた。また、社会的には、保険診療の算定率からみる口腔機能低下症の普及率は依然として十分ではない。高齢者に対する口腔機能管理の社会実装を強力に推進するためにも、7つの口腔機能精密検査による診断アルゴリズム、基準値の在り方、管理のアルゴリズム等について、学術的検討を推進する必要がある。
そこで本学会では、2021年12月26日に、「口腔機能低下症とオーラルフレイルに関するワークショップ」を学術委員会の主催で開催した。新型コロナウイルス感染症の蔓延状況を鑑みて本ワークショップはすべてのプログラムをオンライン開催とし、7つの基調講演の視聴による事前学習、事前メール討議を経て、公募にて募集した本学会員がパネリストとして参加し、理事長、副理事長、学術委員長コーディネートのもと、3グループに分かれて議論を行った。
本シンポジウムでは、まず、当該ワークショップの趣旨と各グループでの議論を会員の皆様と共有し、口腔機能低下症とオーラルフレイルに関するこれまでの経緯、現時点での行政の考え方、実臨床の現場における状況を再確認する。その上で、ワークショップの主たるテーマであった「口腔機能低下症の有病率・基準値」，「検査法の種類と選択・代替法」、「今後の展望・戦略」等について、会員の皆様と直接意見交換を行い、本学会が取り組む口腔機能低下症に関する学術的な方向性を模索したい。
2016年に口腔機能低下症が本学会によって世界で初めて病名として定義され、その後2018年の保険改定で、口腔機能低下症に対する口腔機能管理が公的医療保険に導入され、4年が経過した。この間にも口腔機能低下症とオーラルフレイルを取り巻く環境は変化しつづけており、学術委員会では議論を継続し、また、学術大会において会員への報告と意見交換を行ってきた。
この数年、国際的な学術雑誌において、口腔機能低下症やオーラルフレイルに関する臨床研究が散見されるようになり、本学会の英文誌であるGerodontologyにおいても、Oral hypofunction and Oral frailtyのSpecial issueが2022年3月に発刊された。国際的にも口腔機能低下症は認知され始めたとも言える。しかし、その一方で、国際的視点において口腔機能低下症が内包する学術的課題が見えてきたことも事実である。さらに、学術的には日本老年医学会や日本サルコペニア・フレイル学会との連携や調整も必要となってきた。また、社会的には、保険診療の算定率からみる口腔機能低下症の普及率は依然として十分ではない。高齢者に対する口腔機能管理の社会実装を強力に推進するためにも、7つの口腔機能精密検査による診断アルゴリズム、基準値の在り方、管理のアルゴリズム等について、学術的検討を推進する必要がある。
そこで本学会では、2021年12月26日に、「口腔機能低下症とオーラルフレイルに関するワークショップ」を学術委員会の主催で開催した。新型コロナウイルス感染症の蔓延状況を鑑みて本ワークショップはすべてのプログラムをオンライン開催とし、7つの基調講演の視聴による事前学習、事前メール討議を経て、公募にて募集した本学会員がパネリストとして参加し、理事長、副理事長、学術委員長コーディネートのもと、3グループに分かれて議論を行った。
本シンポジウムでは、まず、当該ワークショップの趣旨と各グループでの議論を会員の皆様と共有し、口腔機能低下症とオーラルフレイルに関するこれまでの経緯、現時点での行政の考え方、実臨床の現場における状況を再確認する。その上で、ワークショップの主たるテーマであった「口腔機能低下症の有病率・基準値」，「検査法の種類と選択・代替法」、「今後の展望・戦略」等について、会員の皆様と直接意見交換を行い、本学会が取り組む口腔機能低下症に関する学術的な方向性を模索したい。