[S-SS08] 地震活動とその物理

[SSS08-10] 内陸大地震直前の前震活動と地域性

小原 弘暉¹、*山田 卓司² (1.茨城大学理学部、2.茨城大学大学院理工学研究科理学野)

キーワード：前震、内陸地震、地域性

1. 研究背景と目的

　ある大地震（以下、本震と表記する）の発生前に、本震の震源域近傍において本震よりも規模の小さい地震が発生することがある。この小さい地震を前震という。前震は、その発生要因や本震との関連性など不明瞭な点が多いが、前震の発生確率には地域性があるとの指摘もある（たとえば、von Seggern et al., 1981）。本研究では、2004年以降に日本で発生した内陸大地震13地震（Mj≧6.4）について本震直前の地震活動を解析し、地震活動の時間変化や地域性を解明することを目的とする。なお本研究では、明瞭なプレート沈み込み境界上で発生していない地震を内陸地震と呼称する。

2. 解析手法

　地震活動の解析のためには、地震がもれなく検出されていることが重要であるため、まず、解析対象とする地震の最小規模を決定する必要がある。気象庁によって震源決定が行われた2004年以降の日本全体の地震の規模別頻度分布図を作成したところ、マグニチュード（M）2.0以上であればグーテンベルク・リヒター則が成り立っていることを確認した。そのため、本研究ではM2.0以上の地震を解析対象とした。
　各大地震についての具体的解析手法は以下のとおりである。まず、本震の震央から緯度経度+-0.5度の範囲内に震央がある深さ50km以浅の地震について、2004年1月1日からの地震積算数を調べた。次に、本震発生の395日前から30日前までの1年間に対して、この期間の地震発生率が一定であることを仮定して、地震積算数を最もよく近似する直線を最小二乗法により求めた。最後に、本震発生直前30日間の地震積算数を近似する直線を同様に求め、この傾きを本震発生の395日前から30日前までの期間の傾きと比較し、+-2シグマの誤差範囲を超えて変化しているか判定した。

3. 結果と考察

　地震積算数の解析の例として、(a)2007年新潟県中越沖地震および(b)2008年岩手宮城内陸地震の結果をFig. 1に示す。(a)では本震直前に地震発生率が減少しているのに対し、(b)では増加していることが明確に読み取れる。解析対象とした13地震についての結果をFig.2 に示す。山形県から新潟県、長野県北部にかけての地域で発生した本震は、直前に地震活動が低調になっていたことがわかる。この地域性を考察する第一段階として、本震の深さや定常的な地震発生率との相関についても解析を行ったが、明瞭な相関は見られなかった。
　新潟県や長野県北部地域は新潟-神戸歪集中帯と呼ばれ（Sagiya et al., 2000）、歪速度が速い地域である。今後シミュレーション等を用いたさらなる解析により、本震発生直前の地震活動の変化をもたらす物理過程の解明を目指したい。