[U-14] 地球科学におけるコミュニティ・エンゲージメント促進のために

[U14-06] 先端研究と多機関連携に関するオンライン教員研修コンテンツの開発―地理教育と地域連携に関する事例―

*小倉 拓郎¹、山内 啓之²、田村 裕彦³、早川 裕弌⁴、速水 将人⁵、中村 洋介⁶、亀井 康平⁷、佐藤 学⁸、妻鳥 あゆ美⁷、伊藤 一美⁷、渡辺 洋平⁹、高木 優¹⁰、井上 晃汰¹¹ (1.兵庫教育大学学校教育研究科、2.立命館大学アート・リサーチセンター、3.田谷の洞窟保存実行委員会、4.北海道大学地球環境科学研究院、5.北海道立総合研究機構森林研究本部林業試験場、6.公文国際学園中等部・高等部、7.横浜市立千秀小学校、8.横浜市立山王台小学校、9.厚真町役場産業経済課、10.筑波大学大学院山岳科学学位プログラム、11.兵庫教育大学大学院学校教育研究科)

キーワード：地理教育、地域連携、多機関連携、教員研修、オンライン

文部科学省では2022年度の教育公務員特例法の改正により、2023年4月から、各教師の研修履歴を記録するとともに、教師の資質向上に関する指導助言等を行う仕組みが制度化された。この制度を運用していくために、文部科学省では新たに研修受講履歴記録システムと教員研修プラットフォームを構築し、教師が合理的かつ効率的に研修を受講・記録できる環境整備を進めている。特に重要視されている内容の一部として、「喫緊の教育課題とされるICT 活用や特別な配慮を要する児童生徒への対応等」、「外部人材等が教壇に立つ上で必要な知識技能を習得できるもの」が挙げられている。そこで、地理学や生態学を専門とする大学教員や研究者、学校現場の小中高教員および行政職員から構成されている本研究チームでは、オンライン研修コンテンツ「地理教育における最新デジタル技術の活用〜GIS、ドローン、3Dプリンタの教育的応用〜」を開発した。本コンテンツは、1）GISの基本概念と探究学習への応用，2）デスクトップGISを用いた空間解析，3）ドローンやモバイルLiDARアプリ、3Dプリントを用いた3D地理教材の紹介，4）3次元地理情報を用いた学校教育・地域連携に関する事例紹介、の4部で構成されている。2022年度に高校地理総合が必履修化されたことを念頭に、地理総合の学習目標として掲げられているGISの活用や地域・行政などの多機関連携についての基本・発展的内容や多機関連携に際しての工夫点、悩める教員に対するアドバイス等を含むコンテンツを作成した。