17:15 〜 18:45
[U15-P100] 能登半島地震により発生した斜面崩壊に関する特性の解析（速報）
★招待講演
キーワード：斜面崩壊、GIS、傾斜、斜面方位、地質、断層からの距離
１．はじめに
令和６年1月1日に石川県能登地方を震源とする最大震度7の大規模な地震が発生した。この地震により，津波，地殻変動，液状化現象も誘発され，甚大な災害となった。さらに，地震により多くの斜面崩壊，地すべり，河道閉塞が発生し，人命や人家・施設に大きな被害を発生させた。（公社）砂防学会では，土砂災害緊急調査委員会を設置し，土砂災害の概要把握，今後予定の個別調査箇所の事前把握，今後研究を行うべき項目の検討のため，２月時点で入手可能な航空写真や航空レーザ測量等の成果を用いて，５箇所の対象エリアにおいて発生した崩壊を判読し，それらの特性を解析した。
２．解析対象地及び解析方法
能登半島地震により崩壊が多発した能登半島北部のうち，①門前町沿岸部（38.8 km2），②R249号沿岸沿い（84.4 km2），③町屋川上流域（25.5 km2），④鈴屋川・寺地川流域（22.3 km2），⑤鵜飼川流域（32.5 km2）の５つのエリアを解析対象とした。解析には，地形データとして，G空間情報センターからダウンロードした令和6年能登半島地震能登西部グラウンドデータ（発災前）および，石川県の令和４年度森林情報整備業務で取得したLP計測データを用いて５ｍメッシュのDEMを作成して使用した。地質データとして，産総研シームレス地質図を使用した。地震断層の位置については，産総研HPに掲載されている能登半島北部沿岸海域の構造図（暫定版）（https://www.gsj.jp/hazards/earthquake/noto2024/noto2024-05.html）に掲載されている最近約２万年間に活動している活断層をトレースしGIS上に取り込み，1km間隔でバッファーを発生させて解析に使用した。地震の加速度については，能登半島周辺の防災科研のK-NET観測点８点、KiK-net地中観測点5点の強震加速度波形を取得し，能登半島地震時の水平２成分の合成加速度の各観測地点での最大値を算出し，空間補完することで最大加速度の空間分布を求めて使用した。崩壊地の分布については，国土地理院の「斜面崩壊・堆積分布データ」を入手し，斜面崩壊の発生源のみを抽出した崩壊ポリゴンを作成して解析に使用した。前述の各種データを用いて，５ｍメッシュで斜面勾配，斜面方位，平均曲率，地質，活断層からの距離，水平２成分の合成加速度の最大値のラスターを作成し，崩壊ポリゴン毎に各ラスターの値を集計して代表値を算出した。その上で，解析エリア別に崩壊箇所数，崩壊密度，平均面積を算出し，地質，傾斜，平均曲率，斜面方位，地震断層からの距離，地震の加速度と崩壊面積率の関係を解析した。
３．結果と考察
５つの対象エリアを比較した場合，崩壊の１箇所あたりの平均面積は，1000−1500m2とエリアによる大きな違いは見られなかったが，崩壊面積率は，鈴屋川・寺地川流域が1.91 %と最大で，鵜飼川流域（0.67 %），門前町（0.58 %），R249号沿岸沿い（0.43 %），町屋川上流（0.27 %）の順であった。地質別に崩壊面積および面積率を求めたところ，崩壊面積が大きいのは，新生代第三紀中新世のデイサイト・流紋岩の溶岩・火砕岩（N1_vas_al），新生代第三紀中新世の海成層 珪質泥岩（N2_soi），新生代新第三紀中新世汽水成層ないし海成・非海成混合層 礫岩（N1_sbc）であったが，崩壊面積率は，新生代第三紀中新世のデイサイト・流紋岩および溶岩・火砕岩が鈴屋川・寺地川流域で2.7 %，鵜飼川流域で1.0 %と他の地質と比べると大きな値となった。門前町では，新生代古第三紀漸新世の非海生層砂岩ないし砂岩・泥岩（Pg4_sns）の崩壊面積率が1.0 %と大きな値となった。このように特定の地質で崩壊が発生しやすい特徴が確認された。
斜面勾配別に崩壊面積率を求めたところ，いずれのエリアでも45−55 度の範囲で崩壊面積率が極大となった。
平均曲率と崩壊面積率の関係については，地震時には凸斜面で崩壊が発生しやすいとされるが，今回の解析結果からは平均曲率と崩壊面積率の間には明瞭な関係は見られなかった。
斜面方位については，門前町を除くと，最寄りの活断層の走向と直交する南東方向で崩壊面積率最多で，次に北〜北西方向で大きくなる点は共通していた。門前町では，東～南～南西方向にかけての広い範囲で崩壊面積率が大きくなった。
断層からの距離と崩壊面積率の関係については，崩壊は断層から14 km離れた範囲まで及んでおり，各エリアでは概ね崩壊面積率は断層から離れるほど低下する傾向が見られた。ただし，隣接する鈴屋川・寺地川流域と鵜飼川流域を合わせたエリアで，断層からの距離と崩壊面積率の関係を整理すると，断層からの距離が2−4 kmと11−12 kmの2箇所で崩壊面積率が5.5 %と大きくなる結果となった。
地震の加速度と崩壊面積率の関係については，門前町では明確な関係が見られなかったが，他の４エリアでは水平２成分の合成加速度が概ね1000−1300 galで崩壊面積率が極大となった。
４．おわりに
今回の解析により，地質，傾斜，傾斜方向，活断層からの距離，加速度と崩壊面積率との間に各エリアで概ね共通する傾向が見られたが，一部のエリアでは傾向が異なる結果が得られた。今後は，判別分析等を実施し，それぞれの要因が崩壊の発生に及ぼす寄与の大きさを評価し，一部のエリアでは各要因と崩壊面積率の関係が異なる原因について検討するとともに，地震を誘因とする崩壊の発生危険度の定量的な評価の可能性を探っていきたい。
令和６年1月1日に石川県能登地方を震源とする最大震度7の大規模な地震が発生した。この地震により，津波，地殻変動，液状化現象も誘発され，甚大な災害となった。さらに，地震により多くの斜面崩壊，地すべり，河道閉塞が発生し，人命や人家・施設に大きな被害を発生させた。（公社）砂防学会では，土砂災害緊急調査委員会を設置し，土砂災害の概要把握，今後予定の個別調査箇所の事前把握，今後研究を行うべき項目の検討のため，２月時点で入手可能な航空写真や航空レーザ測量等の成果を用いて，５箇所の対象エリアにおいて発生した崩壊を判読し，それらの特性を解析した。
２．解析対象地及び解析方法
能登半島地震により崩壊が多発した能登半島北部のうち，①門前町沿岸部（38.8 km2），②R249号沿岸沿い（84.4 km2），③町屋川上流域（25.5 km2），④鈴屋川・寺地川流域（22.3 km2），⑤鵜飼川流域（32.5 km2）の５つのエリアを解析対象とした。解析には，地形データとして，G空間情報センターからダウンロードした令和6年能登半島地震能登西部グラウンドデータ（発災前）および，石川県の令和４年度森林情報整備業務で取得したLP計測データを用いて５ｍメッシュのDEMを作成して使用した。地質データとして，産総研シームレス地質図を使用した。地震断層の位置については，産総研HPに掲載されている能登半島北部沿岸海域の構造図（暫定版）（https://www.gsj.jp/hazards/earthquake/noto2024/noto2024-05.html）に掲載されている最近約２万年間に活動している活断層をトレースしGIS上に取り込み，1km間隔でバッファーを発生させて解析に使用した。地震の加速度については，能登半島周辺の防災科研のK-NET観測点８点、KiK-net地中観測点5点の強震加速度波形を取得し，能登半島地震時の水平２成分の合成加速度の各観測地点での最大値を算出し，空間補完することで最大加速度の空間分布を求めて使用した。崩壊地の分布については，国土地理院の「斜面崩壊・堆積分布データ」を入手し，斜面崩壊の発生源のみを抽出した崩壊ポリゴンを作成して解析に使用した。前述の各種データを用いて，５ｍメッシュで斜面勾配，斜面方位，平均曲率，地質，活断層からの距離，水平２成分の合成加速度の最大値のラスターを作成し，崩壊ポリゴン毎に各ラスターの値を集計して代表値を算出した。その上で，解析エリア別に崩壊箇所数，崩壊密度，平均面積を算出し，地質，傾斜，平均曲率，斜面方位，地震断層からの距離，地震の加速度と崩壊面積率の関係を解析した。
３．結果と考察
５つの対象エリアを比較した場合，崩壊の１箇所あたりの平均面積は，1000−1500m2とエリアによる大きな違いは見られなかったが，崩壊面積率は，鈴屋川・寺地川流域が1.91 %と最大で，鵜飼川流域（0.67 %），門前町（0.58 %），R249号沿岸沿い（0.43 %），町屋川上流（0.27 %）の順であった。地質別に崩壊面積および面積率を求めたところ，崩壊面積が大きいのは，新生代第三紀中新世のデイサイト・流紋岩の溶岩・火砕岩（N1_vas_al），新生代第三紀中新世の海成層 珪質泥岩（N2_soi），新生代新第三紀中新世汽水成層ないし海成・非海成混合層 礫岩（N1_sbc）であったが，崩壊面積率は，新生代第三紀中新世のデイサイト・流紋岩および溶岩・火砕岩が鈴屋川・寺地川流域で2.7 %，鵜飼川流域で1.0 %と他の地質と比べると大きな値となった。門前町では，新生代古第三紀漸新世の非海生層砂岩ないし砂岩・泥岩（Pg4_sns）の崩壊面積率が1.0 %と大きな値となった。このように特定の地質で崩壊が発生しやすい特徴が確認された。
斜面勾配別に崩壊面積率を求めたところ，いずれのエリアでも45−55 度の範囲で崩壊面積率が極大となった。
平均曲率と崩壊面積率の関係については，地震時には凸斜面で崩壊が発生しやすいとされるが，今回の解析結果からは平均曲率と崩壊面積率の間には明瞭な関係は見られなかった。
斜面方位については，門前町を除くと，最寄りの活断層の走向と直交する南東方向で崩壊面積率最多で，次に北〜北西方向で大きくなる点は共通していた。門前町では，東～南～南西方向にかけての広い範囲で崩壊面積率が大きくなった。
断層からの距離と崩壊面積率の関係については，崩壊は断層から14 km離れた範囲まで及んでおり，各エリアでは概ね崩壊面積率は断層から離れるほど低下する傾向が見られた。ただし，隣接する鈴屋川・寺地川流域と鵜飼川流域を合わせたエリアで，断層からの距離と崩壊面積率の関係を整理すると，断層からの距離が2−4 kmと11−12 kmの2箇所で崩壊面積率が5.5 %と大きくなる結果となった。
地震の加速度と崩壊面積率の関係については，門前町では明確な関係が見られなかったが，他の４エリアでは水平２成分の合成加速度が概ね1000−1300 galで崩壊面積率が極大となった。
４．おわりに
今回の解析により，地質，傾斜，傾斜方向，活断層からの距離，加速度と崩壊面積率との間に各エリアで概ね共通する傾向が見られたが，一部のエリアでは傾向が異なる結果が得られた。今後は，判別分析等を実施し，それぞれの要因が崩壊の発生に及ぼす寄与の大きさを評価し，一部のエリアでは各要因と崩壊面積率の関係が異なる原因について検討するとともに，地震を誘因とする崩壊の発生危険度の定量的な評価の可能性を探っていきたい。