[0567] 回復期脳血管障害患者における歩行自立判定評価項目の検討
Keywords:脳血管障害, 回復期, 歩行自立判定
＜はじめに＞
当院では,入院患者の病棟内歩行を自立とする際に,独自の判定項目を作成し自立歩行可否の判断を行っている。2010年度において歩行自立判定項目について,自立と判定された患者の転倒率等を検討した。その結果,病棟での転倒が半数以上であること,Functional Independence Measure（以下FIM）において転倒者は排尿・排便の点数が有意に低下し,トイレ動作における転倒が多いことが認められた。その結果を踏まえ今回新自立判定項目を作成しその妥当性について検討したので報告する。
＜方法＞
対象は2010年4月1日～2011年3月31日までの期間内にて前自立判定項目で病棟内歩行自立と判定した当院入院患者110名（男性56名,女性54名,平均年齢70.5±12.3歳,疾患の内訳は脳梗塞62名,脳出血33名,くも膜下出血5名,その他10名）と,2012年6月1日～2013年5月31日までの期間内にて新自立判定項目で病棟内歩行自立と判定した当院入院患者93名（男性67名,女性26名,平均年齢67.7±12.4歳,疾患の内訳は脳梗塞58名,脳出血18名,くも膜下出血4名,その他17名）とした。新判定項目として病棟内実動作評価,排泄評価を追加し以下の項目について比較した。年齢,男女比,歩行自立までの日数,自立率（全脳血管障害入院患者数に占める歩行自立患者数）,転倒率,入院時FIM,自立時FIM,10m歩行速度,Time Up and Go（以下TUG）,Functional Balance Scale（以下FBS）,である。統計処理は,t検定,χ2検定,Mann-Whitney検定を用い,有意水準を5％未満とした。
〈説明と同意〉
ヘルシンキ宣言に基づいて当院の倫理規定にそって当院責任者の承諾を得た上でデータ収集を行った。データ収集では個人が特定できる情報は削除し,個人の同定を全く不可能とした。またデータは施錠のできるところに保管し,情報の分析に使用されるコンピュータを含め十分に注意を払った。
＜結果＞
自立率（前項目33.9％，新項目32.9％）および,自立までの日数（前項目38.7±41.0日,新項目37.3±42.2日）は有意差は認めなかったが,転倒率は前項目では16.8％（転倒群16名,非転倒群94名）,新項目では4.3％（転倒群4名,非転倒群89名）と低下していた。また,自立と判定された患者の年齢（前項目71.4±11.9歳,新項目67.7±12.6歳）,男女比（前項目：男性47名,女性49名,新項目：男性64名,女性26名）に有意差を認めた。入院時FIMおよび自立時FIM,FIM排泄項目に有意差は認めなかったが,10m歩行速度（前項目：53.8±21.2 m/min,新項目：63.8±23.6 m/min）,TUG（前項目：16.9±7.9 sec,新項目：14.7±8.0 sec）,FBS（前項目：46.0±6.7,新項目：48.8±5.6）は,いずれも新項目において高い値を示した。
インシデント・アクシデント報告書より,転倒場所として前項目が「病室」57.7％，新項目が「トイレ周辺」50%,「病室」50%，トイレに関する動作中の転倒は前項目が30.1％，新項目が75％であった。
＜考察＞
先行研究では,病棟内歩行自立後の転倒者の割合は13～16%である。前項目の転倒率が16.8％であったのに対して,今回の転倒率は4.3％であり大幅に低下した。先行研究の転倒率と比較しても大きく下回っている。しかし10m歩行,TUG,FBSは新項目において高い値を示し,さらに先行研究で報告されているカットオフ値よりも高い水準であった。これは,新項目において病棟での実動作評価を加えたことが要因の一つであると考える。これに加え新項目での自立者の年齢に有意差がある事や自立までの日数に差がなかったことから,新項目ではより早期に自立出来た可能性がある。よって,一律に判定項目の結果だけで病棟歩行導入を考えるのではなく,患者の最大能力を活用するための環境面の工夫など,より個別性の高い病棟生活の実現を考えていくことも必要である。また転倒内容は依然としてトイレに関する動作時に多いことから,リハビリ時間以外（夜間・早朝）でのトイレ動作評価も検討していくと共に今後も継続した判定項目の見直しが必要である。
＜理学療法士研究としての意義＞
歩行自立判定は理学療法士としての専門性が高く,信頼性や客観性を求められる。今後も転倒率などを追跡調査することでより精度の高い歩行自立判定方法になることが期待できる。
当院では,入院患者の病棟内歩行を自立とする際に,独自の判定項目を作成し自立歩行可否の判断を行っている。2010年度において歩行自立判定項目について,自立と判定された患者の転倒率等を検討した。その結果,病棟での転倒が半数以上であること,Functional Independence Measure（以下FIM）において転倒者は排尿・排便の点数が有意に低下し,トイレ動作における転倒が多いことが認められた。その結果を踏まえ今回新自立判定項目を作成しその妥当性について検討したので報告する。
＜方法＞
対象は2010年4月1日～2011年3月31日までの期間内にて前自立判定項目で病棟内歩行自立と判定した当院入院患者110名（男性56名,女性54名,平均年齢70.5±12.3歳,疾患の内訳は脳梗塞62名,脳出血33名,くも膜下出血5名,その他10名）と,2012年6月1日～2013年5月31日までの期間内にて新自立判定項目で病棟内歩行自立と判定した当院入院患者93名（男性67名,女性26名,平均年齢67.7±12.4歳,疾患の内訳は脳梗塞58名,脳出血18名,くも膜下出血4名,その他17名）とした。新判定項目として病棟内実動作評価,排泄評価を追加し以下の項目について比較した。年齢,男女比,歩行自立までの日数,自立率（全脳血管障害入院患者数に占める歩行自立患者数）,転倒率,入院時FIM,自立時FIM,10m歩行速度,Time Up and Go（以下TUG）,Functional Balance Scale（以下FBS）,である。統計処理は,t検定,χ2検定,Mann-Whitney検定を用い,有意水準を5％未満とした。
〈説明と同意〉
ヘルシンキ宣言に基づいて当院の倫理規定にそって当院責任者の承諾を得た上でデータ収集を行った。データ収集では個人が特定できる情報は削除し,個人の同定を全く不可能とした。またデータは施錠のできるところに保管し,情報の分析に使用されるコンピュータを含め十分に注意を払った。
＜結果＞
自立率（前項目33.9％，新項目32.9％）および,自立までの日数（前項目38.7±41.0日,新項目37.3±42.2日）は有意差は認めなかったが,転倒率は前項目では16.8％（転倒群16名,非転倒群94名）,新項目では4.3％（転倒群4名,非転倒群89名）と低下していた。また,自立と判定された患者の年齢（前項目71.4±11.9歳,新項目67.7±12.6歳）,男女比（前項目：男性47名,女性49名,新項目：男性64名,女性26名）に有意差を認めた。入院時FIMおよび自立時FIM,FIM排泄項目に有意差は認めなかったが,10m歩行速度（前項目：53.8±21.2 m/min,新項目：63.8±23.6 m/min）,TUG（前項目：16.9±7.9 sec,新項目：14.7±8.0 sec）,FBS（前項目：46.0±6.7,新項目：48.8±5.6）は,いずれも新項目において高い値を示した。
インシデント・アクシデント報告書より,転倒場所として前項目が「病室」57.7％，新項目が「トイレ周辺」50%,「病室」50%，トイレに関する動作中の転倒は前項目が30.1％，新項目が75％であった。
＜考察＞
先行研究では,病棟内歩行自立後の転倒者の割合は13～16%である。前項目の転倒率が16.8％であったのに対して,今回の転倒率は4.3％であり大幅に低下した。先行研究の転倒率と比較しても大きく下回っている。しかし10m歩行,TUG,FBSは新項目において高い値を示し,さらに先行研究で報告されているカットオフ値よりも高い水準であった。これは,新項目において病棟での実動作評価を加えたことが要因の一つであると考える。これに加え新項目での自立者の年齢に有意差がある事や自立までの日数に差がなかったことから,新項目ではより早期に自立出来た可能性がある。よって,一律に判定項目の結果だけで病棟歩行導入を考えるのではなく,患者の最大能力を活用するための環境面の工夫など,より個別性の高い病棟生活の実現を考えていくことも必要である。また転倒内容は依然としてトイレに関する動作時に多いことから,リハビリ時間以外（夜間・早朝）でのトイレ動作評価も検討していくと共に今後も継続した判定項目の見直しが必要である。
＜理学療法士研究としての意義＞
歩行自立判定は理学療法士としての専門性が高く,信頼性や客観性を求められる。今後も転倒率などを追跡調査することでより精度の高い歩行自立判定方法になることが期待できる。