令和2年度土木学会全国大会第75回年次学術講演会

講演情報

第II部門

安定性(海岸・港湾施設)

座長:小林 孝彰(鹿島建設株式会社)

[II-153] 径厚比が異なる杭の耐力特性を適用した係留施設の供用可否判定基準に関する考察(その2)

曽根 照人1、恩田 充2、村上 裕幸2、高須 貴子2、海老名 正裕3、山本 龍1、楠 謙吾1、瀬戸口 修造1、髙岡 慶人1 (1.株式会社 ニュージェック、2.国土交通省 中部地方整備局 名古屋港湾空港技術調査事務所、3.一般財団法人 沿岸技術研究センター)

キーワード:大規模地震、強震計観測情報、係留施設の供用可否判定、有効応力地震応答解析、FLIP、鋼管杭

平成30年4月改訂の港湾の施設の技術上の基準・同解説では,径厚比D/t(杭径/板厚)が異なる鋼管部材の耐力特性を考慮した新たなモデル化手法が採用されている.そこで,鋼管部材を主部材とする桟橋式,矢板式係船岸のうち重要度の高い25施設を対象に新たなモデル化法でFLIP解析を行い,供用可否判定基準の更新を行った.本論文は,新基準と従前の港湾の施設の技術上の基準・同解説におけるモデル化手法で設定した閾値を比較し傾向を分析したものである.

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