[SY4-4] 輸血ガイドラインからみたFFP投与
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日本では、厚生労働省の「血液製剤の使用指針」（以下、厚労省指針）が輸血を行う際の基本的なルールとされている。平成29年には、日本輸血・細胞治療学会から出された「科学的根拠に基づいたガイドライン」に準拠して大幅な改定が行われた。この内、「科学的根拠に基づいた新鮮凍結血漿（FFP）の使用ガイドライン」では、１．大量輸血の必要な手術・外傷におけるFFP輸注の有用性・至適用量、２．大量輸血を必要としない手術・外傷におけるFFP輸注の有用性・至適用量、３．非手術におけるFFP輸注の有用性、４．FFP融解後の安定性、の４項目について、システマティックレビューに基づく推奨が提示された。１．大量輸血の必要な手術・外傷におけるFFP輸注の有用性・至適用量大量出血の際のFFP輸注の目安に関しては、エビデンスがほとんど存在せず、従来の厚労省指針（PT-INR 2.0 以上または PT 30％以下、APTTは基準上限の2倍以上または25％以下を投与の目安とする）を踏襲することになっている。一方、投与量に関しては、海外のガイドラインを参考にFFP 10-15ml/kgを提案しつつ、システマティックレビューを参考にFFP/RBCを1/1~2.5比率で投与することが提案された。２．大量輸血を必要としない手術・外傷におけるFFP輸注の有用性・至適用量大量輸血を必要としない手術・外傷におけるFFPの予防的輸注については、FFP輸注のメリットの報告がなく、デメリットの論文が多いことから、重篤な凝固障害を呈している場合を除き、施行しないことが推奨された。３．非手術におけるFFP輸注の有用性 ワーファリン効果の是正に関しては部分的な効果しかなく、重篤な出血がない場合は用いる根拠はないとされた。FFPを置換液とした血漿交換は後天性の血栓性血小板減少性紫斑病（TTP）のみで推奨されている。肝障害、急性膵炎、新生児の脳室内出血、重症熱傷についても検討が行われたが、いずれも出血や感染の予防を目的としたFFPの投与は推奨しないとされている。４．FFP融解後の安定性 米国やイギリスなどの海外のガイドラインに基づき、融解後24時間以内の凝固因子の安定性には問題がなく、第VIII因子等を除いては24時間を超過しても臨床的に使用可能であることが提示された（厚労省指針では記載なし）。2010年に発表された米国のthe AABB(the American Association of Blood Banks)の「Evidence-based practice guidelines for plasma transfusion」においても同様の検討が行われているが、FFP/RBCについては1/3より高い比率でFFP輸注を行うことを推奨していない。FFP輸注については、エビデンスは未だ少ないが、大量輸血を要する手術・外傷については多くの検討が行われており、それに伴いガイドラインも変化してきている。