本部企画シンポジウム１／体育・スポーツ・健康科学を基盤としたEvidence Based Sport Policyの開発に向けて

[本部企画-S1-2] スマートウエルネスシティ創生のためのエビデンス蓄積と政策提言

*田邉 解¹ (1. 筑波大学)

＜演者略歴＞
成蹊大学工学部工業化学科卒業。筑波大学大学院体育科学研究科博士課程修了（博士（体育科学）取得）。筑波大学大学院人間総合科学研究科研究員及び同大学体育系研究員、駒沢女子大学人間健康学部健康栄養学科准教授を経て、2021年4月より筑波大学体育系／筑波大学SWC政策開発研究センター准教授。

人生100年時代を迎え、我が国では個人のみならず、組織、住むまち、そして国全体としてライフコースを再設計する必要に迫られている。また、COVID-19感染拡大、超高齢社会、人口減少あるいはSDGsなど国内外の様々な課題や潮流に対しいかに取り組むか、その方向性を定めるエビデンスの蓄積とそれを基にした政策化が求められる。特に世界に先んじて超高齢社会を迎えた我が国においては国民の健康増進に関わるエビデンス集積が必須である。しかしながら、健康増進の政策化拠点は未だ整備されていない。そうした状況下で、演者が所属する筑波大学は2020年11月にスマートウエルネスシティ政策開発研究センターを設立した。同センターは、健康長寿社会を実現できる都市の創生に資するため、超高齢社会に起因した諸課題に関する開発研究を推進し、その成果としての政策を社会に提言するとともに、これらを実現できる高度職業人の養成機能を確立することを目的としている。本発表では同センター設立に至った背景と経緯、そして複数自治体で行った社会実証実験とその成果を礎とした政策提言への動きを紹介しながら、本学会におけるEBSP開発の道筋を学会員の皆様とともに思索したい。