[O-MT-20-5] 人工膝関節全置換術後の膝屈曲拘縮に対するスタティックストレッチングの効果の検討
キーワード：TKA, 膝屈曲拘縮, スタティックストレッチング
【はじめに，目的】
人工膝関節全置換術（TKA）は，変形性膝関節症（膝OA）に対し，除痛や歩行能力改善を目的に行われる。しかし，TKA後の膝屈曲拘縮は，歩容，疼痛，脚長差に影響すると報告されている。この原因には，術前の伸展可動域やコンポーネント設置角，性別とともに膝屈筋群の伸張性低下が挙げられている。そこで，本研究はTKA後の膝屈筋群に対するスタティックストレッチ（SS）が膝屈曲拘縮に及ぼす影響について，術前の因子も含め検討することを目的とした。
【方法】
対象は，膝OAに対する一側TKA適用例で，神経学的所見，認知・精神機能障害のない57名（平均年齢75.5±5.9歳，男性8名，女性49名）とした。介入方法は，先行研究を参考に適度な伸張感を感じる強度で5分間（1分間SS-1分間休息×5）のSSを午前午後1回ずつ通常の理学療法に加えて手術翌日から術後4週間実施した。調査項目は，術前の基本属性（年齢，性別，BMI），JOAスコア，FTA，発症から手術までの期間，膝屈曲・伸展可動域，膝屈曲・伸展筋力，疼痛（VAS；歩行時・安静時），10m歩行速度（自由速度），また脛骨・大腿骨コンポーネント矢状面設置角，介入の有無とした。追跡調査として術後4週の膝伸展可動域を測定した。可動域は2名の理学療法士が関節角度計にて3回ずつ1°刻みで測定し，平均を求めた。統計処理は，可動域測定の信頼性確認のため検者内・検者間級内相関係数を求めた。術後4週の膝伸展可動域に影響を与える因子に関する分析は，術後4週の膝伸展制限が5°以上を拘縮群「1」，5°未満を非拘縮群「0」の2群に分類し，交絡因子には基本属性を採用した。事前の単変量解析（t検定，χ二乗検定）にてp＜0.20であった変数により二項ロジスティック回帰分析を行い，説明変数，交絡因子を階層的に投入し予測因子を検討した。有意水準は5%未満とした。
【結果】
可動域測定の級内相関係数はICC（1,1）=0,96，ICC（2,1）=0,97であった。拘縮群は17名（29.8%），非拘縮群は40名（70.2%），拘縮群の膝伸展可動域は-8.4±2.5°，介入は35名，非介入は22名であった。交絡因子投入後の二項ロジスティック回帰分析の結果，介入の有無（β=3.2，p＜0.01），脛骨コンポーネント後傾角（β=2.1，p=0.02），非術側膝伸展可動域（β=-2.0，p=0.03），性別（β=1.6，p=0.03）が有意にアウトカムを説明した。χ二乗検定の結果このモデルは有意であり，判別的中率は87.7%であった。
【結論】
5°以上の膝屈曲拘縮は術後4週で29.8%の者に残存し，その因子として先行研究で報告のある性別，脛骨コンポーネント後傾角，非術側膝伸展可動域に加えSSの実施の有無が抽出された。膝屈曲拘縮の改善には様々な因子を考慮する必要があるが，5分間×2回/日のSSは他の因子と独立して有効性が示された。本研究の限界として，アウトカムへの影響が考えられる「通常の理学療法」が，一定でないことが挙げられる。今後はSSの手順も含め，さらに検討する必要がある。
人工膝関節全置換術（TKA）は，変形性膝関節症（膝OA）に対し，除痛や歩行能力改善を目的に行われる。しかし，TKA後の膝屈曲拘縮は，歩容，疼痛，脚長差に影響すると報告されている。この原因には，術前の伸展可動域やコンポーネント設置角，性別とともに膝屈筋群の伸張性低下が挙げられている。そこで，本研究はTKA後の膝屈筋群に対するスタティックストレッチ（SS）が膝屈曲拘縮に及ぼす影響について，術前の因子も含め検討することを目的とした。
【方法】
対象は，膝OAに対する一側TKA適用例で，神経学的所見，認知・精神機能障害のない57名（平均年齢75.5±5.9歳，男性8名，女性49名）とした。介入方法は，先行研究を参考に適度な伸張感を感じる強度で5分間（1分間SS-1分間休息×5）のSSを午前午後1回ずつ通常の理学療法に加えて手術翌日から術後4週間実施した。調査項目は，術前の基本属性（年齢，性別，BMI），JOAスコア，FTA，発症から手術までの期間，膝屈曲・伸展可動域，膝屈曲・伸展筋力，疼痛（VAS；歩行時・安静時），10m歩行速度（自由速度），また脛骨・大腿骨コンポーネント矢状面設置角，介入の有無とした。追跡調査として術後4週の膝伸展可動域を測定した。可動域は2名の理学療法士が関節角度計にて3回ずつ1°刻みで測定し，平均を求めた。統計処理は，可動域測定の信頼性確認のため検者内・検者間級内相関係数を求めた。術後4週の膝伸展可動域に影響を与える因子に関する分析は，術後4週の膝伸展制限が5°以上を拘縮群「1」，5°未満を非拘縮群「0」の2群に分類し，交絡因子には基本属性を採用した。事前の単変量解析（t検定，χ二乗検定）にてp＜0.20であった変数により二項ロジスティック回帰分析を行い，説明変数，交絡因子を階層的に投入し予測因子を検討した。有意水準は5%未満とした。
【結果】
可動域測定の級内相関係数はICC（1,1）=0,96，ICC（2,1）=0,97であった。拘縮群は17名（29.8%），非拘縮群は40名（70.2%），拘縮群の膝伸展可動域は-8.4±2.5°，介入は35名，非介入は22名であった。交絡因子投入後の二項ロジスティック回帰分析の結果，介入の有無（β=3.2，p＜0.01），脛骨コンポーネント後傾角（β=2.1，p=0.02），非術側膝伸展可動域（β=-2.0，p=0.03），性別（β=1.6，p=0.03）が有意にアウトカムを説明した。χ二乗検定の結果このモデルは有意であり，判別的中率は87.7%であった。
【結論】
5°以上の膝屈曲拘縮は術後4週で29.8%の者に残存し，その因子として先行研究で報告のある性別，脛骨コンポーネント後傾角，非術側膝伸展可動域に加えSSの実施の有無が抽出された。膝屈曲拘縮の改善には様々な因子を考慮する必要があるが，5分間×2回/日のSSは他の因子と独立して有効性が示された。本研究の限界として，アウトカムへの影響が考えられる「通常の理学療法」が，一定でないことが挙げられる。今後はSSの手順も含め，さらに検討する必要がある。