[ED-1] シンポジウム 理学療法士教育における剖出を伴う人体解剖学実習を考える

[ED-1-2] 篤志解剖全国連合会会長の立場から

^○松村 讓兒 (杏林大学医学部解剖学教室)

コメディカル教育における「剖出を伴う人体解剖実習」は，従来，要望されていたが，全国的なうねりとならないまま現在に至っている。一方，平成24年，厚労省の指導下に，日本外科学会・日本解剖学会連名で「臨床医学の教育及び研究における死体解剖のガイドライン」が作成され，「実践的な手術手技向上研修（サージカルトレーニング；ST）」として，外科的遺体使用に「お墨付き」が与えられた。

STのガイドライン作成の際，論点となったのは，死体解剖保存法（昭24）と医学及歯学の教育のための献体に関する法律（献体法；昭57）の解釈である。現在，大学で行われている人体解剖学実習（正常解剖）は死体解剖保存法に則って行われ，献体を用いる場合，献体法を遵守している。STを「法制化」との意見もあったが，結果的には現行法の範疇でのガイドラインとなった。

死体解剖保存法に則り「医学部・歯学部の実習室内で死体解剖有資格者または解剖学教授・准教授の手により（もしくはその指導の下に）行われる」限り，STも正常解剖とみなせる。但し，STの目的を「手術操作に習熟する」とするならば，献体法の「正常解剖＝身体の正常な構造を明らかにするための解剖」という定義から外れる。

これらの法律は「理学療法士教育における剖出を伴う人体解剖学実習」にも同様に適用できる。すなわち死体解剖保存法に則り，本人・遺族の同意を得れば，コメディカル学生がメスを執って実習することはできる。現在，複数の医学部保健学科で解剖学実習を行っているが，違法性を問われることなく，献体者の多くは「医学への貢献」を理解している。

現行法の解釈にも課題はある。例えば「医学部保健学科での解剖実習は可能だが，保健学部では抵触する」点である。ただ，正常解剖の範疇で検討されたSTガイドラインが制定された今こそ，指導官庁の理解・協力の下，「剖出を伴う人体解剖学実習」のガイドライン制定を進める好機と捉えることができる。