[1C16-19] 廃棄物

[1C18] 21世紀後半に向けた廃棄物管理の選択肢：Pu利用推進と環境負荷低減型地層処分に関する研究

(10)横置き方式による廃棄体専有面積削減効果の検討

*岡村 知拓¹、三成 映理子¹、中瀬 正彦¹、朝野 英一^1,2、竹下 健二¹ (1. 東京工業大学大学院　先導原子力研究所、2. 原子力環境整備促進・資金管理センター)

キーワード：放射性廃棄物管理、核燃料サイクル、再処理、ガラス固化、地層処分

環境負荷低減型地層処分の1つの目標として地層処分場面積の小型化が挙げられる。2018年春の原子力学会では核燃料サイクルの諸条件が如何にガラス固化体の発熱特性と発生本数に影響するのかを比較検討し、竪置き方式におけるCs・Sr分離および高含有ガラス固化体処分の廃棄体専有面積削減効果を提示した。本報告では昨年の結果を踏まえ、地層処分場における廃棄体横置き方式を導入した際の廃棄体専有面積削減に対する有効性について、①使用済燃料冷却期間、②Cs・Sr分離、③ガラス固化体中廃棄物含有率、④ガラス固化体中間貯蔵期間の観点から新たに導入した評価指標 を用いて検討を行った。その結果、①、②、③、④の条件の組み合わせによっては処分後のガラス固化体の発熱量を長期的に低減させ、ガラス固化体中の廃棄物含有率を高充填化しなかったとしても、高充填化と同程度の廃棄体専有面積削減効果を得られることが示唆された。