[JG02] 動機づけ研究の広がりを考える
Keywords:動機づけ
企画趣旨
心理学研究において，人の動機づけをいかに捉えるかについては，これまで膨大な研究知見が蓄積されてきた。古くは達成動機や親和動機など，特定の領域に限定されないかたちで，幅広く人の行動傾向を説明する概念として動機づけが提唱され，研究が行われていた。その後も，パーソナリティ心理学的な立場や実験心理学的な立場から，人の行動の生起や持続，あるいはその背後にある心的状態を捉えるために，さまざまな動機づけ理論や概念が提出され，多くの知見と議論が生み出されてきた。
現在の動機づけ研究の主流は，教育や学習に関する領域であると思われる。特に，日本においては，小学生から大学生の学習に対する動機づけをいかに捉えるか，また動機づけの違いがどのような効果をもたらすか，さらには学習者の動機づけを促す要因は何であるかといった視点での研究が主となっている。こうした視点は，教育実践上の関心とも一致する部分が多く，実践的な研究も増えてきている。
しかし，人の動機づけが問題になるのは，学校教育における一般的な学習場面だけではない。文脈や対象者といった点で，動機づけ概念が有用となる領域は極めて多様であり，研究としての射程も非常に幅広いものであると思われる。実際，国内外においては，一般的な学校教育場面だけでなく，幅広い領域や対象者について研究が展開されている。
本シンポジウムでは，動機づけ研究の視点をどのように広げることができるかを考えてみたい。どのような領域や場面，どのような対象者の動機づけを問題とすべきかを考え，それに対して動機づけ研究がどのように応えることができるかといった方向性を探っていくことを趣旨とする。まず，動機づけの理論を用いつつ応用的な視点で研究されている3名の先生方に話題提供をしていただく。それを受けて，学習領域での動機づけ研究の第一人者である先生，動機づけ研究以外のところで多様な実践，研究に携わっておられる先生に指定討論をしていただく。本シンポジウムでの議論を通して，動機づけ研究が今後の展開としてどのような広がりをもち得るかについて，一定の方向性を見出したい。
経済的に困難な子どもの動機づけ
大谷和大
本発表では，経済的に困難な状況にある児童・生徒の動機づけの問題について考えたい。現在，日本の6～7人に1人の子どもが経済的に困難な中で生活を営んでいる。経済的な困難は世代を超え連鎖することが指摘されており，現在，この問題は大きな社会的関心を集め，各自治体レベルで様々な調査が行われてきている。
こうした社会経済状況と学力（学校等での成績）との関係については，社会学では古くから扱われてきたトピックであり，経済状況と学力の間には正の関係があること，親の学歴が両者の関係を一部説明することなどが報告されてきた(レビューとして，平沢・古田・藤原, 2013)。一方，教育心理学，中でも動機づけ研究において，こうした経済状況は海外の質の高い調査研究などでは，主要な変数あるいは統制変数として取り上げられることが多いものの(e.g., Murayama et al., 2013; Urdan, 2004)，日本では研究実践上の様々なハードルもあり，ほとんど扱われていないのが現状である。
経済状況が悪いと物質的な剥奪（持ち物の有無）はもちろん，子どもの経験（e.g., 旅行などに行ったことがあるか）などにも差が生まれることが指摘されている。発表者は経済状況による学力差の背景には，少なからず動機づけの問題もあると考えている。言い換えると，知能観などの主要な動機づけ要因も幼少期からの経済状況，またはそれによる物質・経験の乏しさにより影響を受けている可能性がある。
こうした子ども達の学力の問題について，社会・福祉的な視点から議論，支援策が検討されることは何よりも重要であるが，併せてその背後にある動機づけの視点から考えることも意義があると考えられる。当日は，動機づけ研究者はこの問題についてどのように考え，そして関われるのか，発表者の調査に関わった経験も交えながら議論したい。
高齢者を対象とした動機づけ研究の広がり
堀口康太
我が国は，世界有数の長寿国であり，高齢者は社会の様々な場面で様々なことに取り組んでいる。例えば，65歳以降も就労している高齢者，退職後の社会参加活動に取り組んでいる高齢者，介護サービスが必要となり，通所及び入所施設で各種の活動やリハビリに取り組んでいる高齢者等様々である。つまり，ワークモチベーション，社会参加活動への動機づけ，介護サービスへの動機づけ等，高齢者の動機づけは様々な領域で問題となりうるし，動機づけ研究が応えていく必要がある領域であると言える。
高齢者を対象とした動機づけ研究には，主に2つの視点があると考えられる。第1は，高齢者を政策の対象(客体)として捉える視点であり，例えば，要介護状態を予防することを目的とした社会参加活動への参加を促すために，彼らの動機づけを高める要因を検討することが挙げられる。第2は，高齢者を生活主体として捉える視点であり，年金や社会保障費の増大等，高齢者以外の世代にとっての問題として，高齢者問題を捉えるのではなく，高齢者のニーズや価値観等，高齢者個人を尊重するために，彼らの動機づけを理解しようとする視点である。本話題提供では，第2の視点での動機づけ研究の必要性を議論する。
特に，自己決定理論(Ryan & Deci, 2000)を参考にした動機づけ研究の有用性について議論する。なぜなら，自己決定理論では，ある活動が「個人にとって重要か」，「個人の意志や欲求と合致しているか」という視点から動機づけを捉えるため，高齢者のニーズや価値観等，高齢者個人の視点を尊重することにつながるからである。先行研究においては，主に欧米を中心に，身体的に自立した高齢者と日常生活に何らかの支援が必要な高齢者両方を対象として研究が実施され，自律的動機づけと活動頻度及びwell-beingとの関連が報告されている（堀口・大川，2016）。
しかしながら，自己決定理論は，学校教育等を通して，社会の価値を内面化していくことを求められる児童期や青年期といった発達段階にある人々の動機づけを主な問題としてきたため，高齢者を対象とした研究においては，発達段階の違いによる動機づけの質の違いを考慮する必要があると考えられる（堀口・小玉, 2014）。本話題提供では，こうした発達段階の違いを考慮した研究の必要性についても議論する。
在日外国人留学生のアルバイト活動における動機づけ
閻 琳
近年，少子高齢化や景気回復などの影響を受け，外食・物流などのサービス産業におけるアルバイト需給は逼迫している（志甫，2015）。そのような状況の下，アルバイト活動に従事する在日外国人留学生は，産業を下支えする必要不可欠な存在となっている。一方，留学生にとっても，アルバイト活動を通して学費や生活費を稼ぎながら勉強できることは，日本を留学先に選ぶ要因の一つになっている（鈴木，2011）。在日外国人留学生239,287人のうち，209,657人が労働者として雇用されており，全体の約9割を占める（厚生労働省，2017；独立行政法人日本学生支援機構，2017）。多くの在日外国人留学生がアルバイト活動に従事していると考えられる。本発表では，自己決定理論（Self-determination theory: Deci & Ryan, 1985; Ryan & Deci, 2000）に基づいて，動機づけ研究の観点から在日外国人留学生のアルバイト活動について検討する。
閻・堀内（2017a）は，自己決定理論に立脚し，在日外国人留学生を対象としたアルバイト動機づけ尺度を作成した。因子分析の結果，アルバイト動機づけ尺度は「内発的調整」「統合的調整」「同一化的調整」「取り入れ的調整」「外的調整」の5つの下位因子から構成されることが示された。また，多くの先行研究では，動機づけの上位概念を捉えるため，内発的調整，統合的調整と同一化的調整からなる「自律的な動機づけ」と，取り入れ的調整と外的調整からなる「統制的な動機づけ」を用いている。閻・堀内（2017b）では，5因子の高次因子として「自律的な動機づけ」と「統制的な動機づけ」の2因子を仮定したモデルについて高次因子分析を行った。その結果，高い適合度が示され，アルバイト動機づけ尺度において高次因子を有することが明らかとなった。
次に，アルバイト活動における職務満足感に影響を及ぼす要因について検討するため，自己決定理論における基本的心理欲求理論，関係動機づけ理論，および，有機的統合理論に基づいた仮説モデルを生成し，共分散構造分析を用いて検証を行った。3つの心理的欲求を充足させることによって，自律的な動機づけが高まり，より高い職務満足感をもたらすことが明らかとなった。また，基本的心理欲求における関係性欲求と有能感欲求の充足が直接的に職務満足感を高めることが示された。さらに，関係性欲求の充足から自律性欲求および有能感欲求の充足への正の影響が見られ，アルバイト活動において関係性欲求の充足の重要性が示唆される。
心理学研究において，人の動機づけをいかに捉えるかについては，これまで膨大な研究知見が蓄積されてきた。古くは達成動機や親和動機など，特定の領域に限定されないかたちで，幅広く人の行動傾向を説明する概念として動機づけが提唱され，研究が行われていた。その後も，パーソナリティ心理学的な立場や実験心理学的な立場から，人の行動の生起や持続，あるいはその背後にある心的状態を捉えるために，さまざまな動機づけ理論や概念が提出され，多くの知見と議論が生み出されてきた。
現在の動機づけ研究の主流は，教育や学習に関する領域であると思われる。特に，日本においては，小学生から大学生の学習に対する動機づけをいかに捉えるか，また動機づけの違いがどのような効果をもたらすか，さらには学習者の動機づけを促す要因は何であるかといった視点での研究が主となっている。こうした視点は，教育実践上の関心とも一致する部分が多く，実践的な研究も増えてきている。
しかし，人の動機づけが問題になるのは，学校教育における一般的な学習場面だけではない。文脈や対象者といった点で，動機づけ概念が有用となる領域は極めて多様であり，研究としての射程も非常に幅広いものであると思われる。実際，国内外においては，一般的な学校教育場面だけでなく，幅広い領域や対象者について研究が展開されている。
本シンポジウムでは，動機づけ研究の視点をどのように広げることができるかを考えてみたい。どのような領域や場面，どのような対象者の動機づけを問題とすべきかを考え，それに対して動機づけ研究がどのように応えることができるかといった方向性を探っていくことを趣旨とする。まず，動機づけの理論を用いつつ応用的な視点で研究されている3名の先生方に話題提供をしていただく。それを受けて，学習領域での動機づけ研究の第一人者である先生，動機づけ研究以外のところで多様な実践，研究に携わっておられる先生に指定討論をしていただく。本シンポジウムでの議論を通して，動機づけ研究が今後の展開としてどのような広がりをもち得るかについて，一定の方向性を見出したい。
経済的に困難な子どもの動機づけ
大谷和大
本発表では，経済的に困難な状況にある児童・生徒の動機づけの問題について考えたい。現在，日本の6～7人に1人の子どもが経済的に困難な中で生活を営んでいる。経済的な困難は世代を超え連鎖することが指摘されており，現在，この問題は大きな社会的関心を集め，各自治体レベルで様々な調査が行われてきている。
こうした社会経済状況と学力（学校等での成績）との関係については，社会学では古くから扱われてきたトピックであり，経済状況と学力の間には正の関係があること，親の学歴が両者の関係を一部説明することなどが報告されてきた(レビューとして，平沢・古田・藤原, 2013)。一方，教育心理学，中でも動機づけ研究において，こうした経済状況は海外の質の高い調査研究などでは，主要な変数あるいは統制変数として取り上げられることが多いものの(e.g., Murayama et al., 2013; Urdan, 2004)，日本では研究実践上の様々なハードルもあり，ほとんど扱われていないのが現状である。
経済状況が悪いと物質的な剥奪（持ち物の有無）はもちろん，子どもの経験（e.g., 旅行などに行ったことがあるか）などにも差が生まれることが指摘されている。発表者は経済状況による学力差の背景には，少なからず動機づけの問題もあると考えている。言い換えると，知能観などの主要な動機づけ要因も幼少期からの経済状況，またはそれによる物質・経験の乏しさにより影響を受けている可能性がある。
こうした子ども達の学力の問題について，社会・福祉的な視点から議論，支援策が検討されることは何よりも重要であるが，併せてその背後にある動機づけの視点から考えることも意義があると考えられる。当日は，動機づけ研究者はこの問題についてどのように考え，そして関われるのか，発表者の調査に関わった経験も交えながら議論したい。
高齢者を対象とした動機づけ研究の広がり
堀口康太
我が国は，世界有数の長寿国であり，高齢者は社会の様々な場面で様々なことに取り組んでいる。例えば，65歳以降も就労している高齢者，退職後の社会参加活動に取り組んでいる高齢者，介護サービスが必要となり，通所及び入所施設で各種の活動やリハビリに取り組んでいる高齢者等様々である。つまり，ワークモチベーション，社会参加活動への動機づけ，介護サービスへの動機づけ等，高齢者の動機づけは様々な領域で問題となりうるし，動機づけ研究が応えていく必要がある領域であると言える。
高齢者を対象とした動機づけ研究には，主に2つの視点があると考えられる。第1は，高齢者を政策の対象(客体)として捉える視点であり，例えば，要介護状態を予防することを目的とした社会参加活動への参加を促すために，彼らの動機づけを高める要因を検討することが挙げられる。第2は，高齢者を生活主体として捉える視点であり，年金や社会保障費の増大等，高齢者以外の世代にとっての問題として，高齢者問題を捉えるのではなく，高齢者のニーズや価値観等，高齢者個人を尊重するために，彼らの動機づけを理解しようとする視点である。本話題提供では，第2の視点での動機づけ研究の必要性を議論する。
特に，自己決定理論(Ryan & Deci, 2000)を参考にした動機づけ研究の有用性について議論する。なぜなら，自己決定理論では，ある活動が「個人にとって重要か」，「個人の意志や欲求と合致しているか」という視点から動機づけを捉えるため，高齢者のニーズや価値観等，高齢者個人の視点を尊重することにつながるからである。先行研究においては，主に欧米を中心に，身体的に自立した高齢者と日常生活に何らかの支援が必要な高齢者両方を対象として研究が実施され，自律的動機づけと活動頻度及びwell-beingとの関連が報告されている（堀口・大川，2016）。
しかしながら，自己決定理論は，学校教育等を通して，社会の価値を内面化していくことを求められる児童期や青年期といった発達段階にある人々の動機づけを主な問題としてきたため，高齢者を対象とした研究においては，発達段階の違いによる動機づけの質の違いを考慮する必要があると考えられる（堀口・小玉, 2014）。本話題提供では，こうした発達段階の違いを考慮した研究の必要性についても議論する。
在日外国人留学生のアルバイト活動における動機づけ
閻 琳
近年，少子高齢化や景気回復などの影響を受け，外食・物流などのサービス産業におけるアルバイト需給は逼迫している（志甫，2015）。そのような状況の下，アルバイト活動に従事する在日外国人留学生は，産業を下支えする必要不可欠な存在となっている。一方，留学生にとっても，アルバイト活動を通して学費や生活費を稼ぎながら勉強できることは，日本を留学先に選ぶ要因の一つになっている（鈴木，2011）。在日外国人留学生239,287人のうち，209,657人が労働者として雇用されており，全体の約9割を占める（厚生労働省，2017；独立行政法人日本学生支援機構，2017）。多くの在日外国人留学生がアルバイト活動に従事していると考えられる。本発表では，自己決定理論（Self-determination theory: Deci & Ryan, 1985; Ryan & Deci, 2000）に基づいて，動機づけ研究の観点から在日外国人留学生のアルバイト活動について検討する。
閻・堀内（2017a）は，自己決定理論に立脚し，在日外国人留学生を対象としたアルバイト動機づけ尺度を作成した。因子分析の結果，アルバイト動機づけ尺度は「内発的調整」「統合的調整」「同一化的調整」「取り入れ的調整」「外的調整」の5つの下位因子から構成されることが示された。また，多くの先行研究では，動機づけの上位概念を捉えるため，内発的調整，統合的調整と同一化的調整からなる「自律的な動機づけ」と，取り入れ的調整と外的調整からなる「統制的な動機づけ」を用いている。閻・堀内（2017b）では，5因子の高次因子として「自律的な動機づけ」と「統制的な動機づけ」の2因子を仮定したモデルについて高次因子分析を行った。その結果，高い適合度が示され，アルバイト動機づけ尺度において高次因子を有することが明らかとなった。
次に，アルバイト活動における職務満足感に影響を及ぼす要因について検討するため，自己決定理論における基本的心理欲求理論，関係動機づけ理論，および，有機的統合理論に基づいた仮説モデルを生成し，共分散構造分析を用いて検証を行った。3つの心理的欲求を充足させることによって，自律的な動機づけが高まり，より高い職務満足感をもたらすことが明らかとなった。また，基本的心理欲求における関係性欲求と有能感欲求の充足が直接的に職務満足感を高めることが示された。さらに，関係性欲求の充足から自律性欲求および有能感欲求の充足への正の影響が見られ，アルバイト活動において関係性欲求の充足の重要性が示唆される。