[PC02] 子ども用制御焦点尺度の開発
中学生を対象として
Keywords:制御焦点理論、動機づけ、中学生
問題と目的
近年，子どもの制御焦点を測定する尺度の開発が試みられている（e.g, Hodis & Hodis，2016）。例えば，Hodis & Hodis（2016）は，制御焦点を測定する尺度の1つである「RFQ（Regulatory Focus Quetionnaire；Higgins, Friedman, Harlow, Idson, Ayduk, & Taylor, 2001）」を一部修正し，子ども向け制御焦点尺度の開発を試みている。同研究では，中学生を対象とした調査の結果，促進焦点と防止焦点を弁別して測定できたことが報告されている。
しかしながら，本邦の小・中学生を対象に制御焦点を測定することのできる尺度は見受けられず，子どもを対象とした制御焦点に関する知見は，限られている。そこで，本研究では，制御焦点を測定する尺度の1つであるRFQを基に子ども用制御焦点尺度を開発することを目的とする。
方 法
調査協力者 関東地方の中学生287名（男子：134名，女子：145名，不明：8名，中学1年生：131名，中学2年生：156名）であった。調査は，著者らの所属する大学の研究倫理委員会の承認を得た上で，学校長に依頼し，研究実施の同意を得て，インフォームドコンセントを行い，各クラスにて集団で実施した。
調査内容 基本属性，制御焦点尺度項目原案：促進焦点6項目，防止焦点5項目について4件法で回答を求めた。なお調査には，今回の分析に使用していない項目も含まれていたが省略する。
結果と考察
各項目に回答の偏りが無いことを確認し，最尤法による探索的因子分析を実施した。固有値の減退状況と因子の解釈可能性に基づき，2因子解を採用した。そこで，2因子解を指定し，因子分析（最尤法・プロマックス回転）を実施した。その結果，十分な負荷量を示さなかった2項目が確認されたため，当該の2項目を除外し，再度，因子分析を実施した。その結果をTable 1に示す。2因子で説明可能な分散の総和は，59.57%であった。因子の内訳は，防止焦点を表す項目から構成された第1因子を「防止焦点」，促進焦点を表す項目から構成された第2因子を「促進焦点」と解釈した。
さらに，促進焦点と防止焦点の間に相関を仮定し，共分散構造分析による確認的因子分析を実施した。その結果，モデル適合度は，χ²（26）=68.01（p<.05），CFI=.95，RMSEA=.08であり，子ども用制御焦点尺度における斜交2因子モデルのあてはまりの良さが概ね確認できた。
続けて，子ども用制御焦点尺度の信頼性を確認するため，Cronbachのα係数を算出した。その結果，促進焦点で.78，防止焦点で.80と良好な値が得られた。
以上の結果から，子どもの制御焦点を測定することのできる尺度が理論に沿った形で開発できたといえる。今後は，構成概念妥当性の検証とともに，教育場面における制御焦点の働きに関する検討を進める必要があると考えられる。
近年，子どもの制御焦点を測定する尺度の開発が試みられている（e.g, Hodis & Hodis，2016）。例えば，Hodis & Hodis（2016）は，制御焦点を測定する尺度の1つである「RFQ（Regulatory Focus Quetionnaire；Higgins, Friedman, Harlow, Idson, Ayduk, & Taylor, 2001）」を一部修正し，子ども向け制御焦点尺度の開発を試みている。同研究では，中学生を対象とした調査の結果，促進焦点と防止焦点を弁別して測定できたことが報告されている。
しかしながら，本邦の小・中学生を対象に制御焦点を測定することのできる尺度は見受けられず，子どもを対象とした制御焦点に関する知見は，限られている。そこで，本研究では，制御焦点を測定する尺度の1つであるRFQを基に子ども用制御焦点尺度を開発することを目的とする。
方 法
調査協力者 関東地方の中学生287名（男子：134名，女子：145名，不明：8名，中学1年生：131名，中学2年生：156名）であった。調査は，著者らの所属する大学の研究倫理委員会の承認を得た上で，学校長に依頼し，研究実施の同意を得て，インフォームドコンセントを行い，各クラスにて集団で実施した。
調査内容 基本属性，制御焦点尺度項目原案：促進焦点6項目，防止焦点5項目について4件法で回答を求めた。なお調査には，今回の分析に使用していない項目も含まれていたが省略する。
結果と考察
各項目に回答の偏りが無いことを確認し，最尤法による探索的因子分析を実施した。固有値の減退状況と因子の解釈可能性に基づき，2因子解を採用した。そこで，2因子解を指定し，因子分析（最尤法・プロマックス回転）を実施した。その結果，十分な負荷量を示さなかった2項目が確認されたため，当該の2項目を除外し，再度，因子分析を実施した。その結果をTable 1に示す。2因子で説明可能な分散の総和は，59.57%であった。因子の内訳は，防止焦点を表す項目から構成された第1因子を「防止焦点」，促進焦点を表す項目から構成された第2因子を「促進焦点」と解釈した。
さらに，促進焦点と防止焦点の間に相関を仮定し，共分散構造分析による確認的因子分析を実施した。その結果，モデル適合度は，χ²（26）=68.01（p<.05），CFI=.95，RMSEA=.08であり，子ども用制御焦点尺度における斜交2因子モデルのあてはまりの良さが概ね確認できた。
続けて，子ども用制御焦点尺度の信頼性を確認するため，Cronbachのα係数を算出した。その結果，促進焦点で.78，防止焦点で.80と良好な値が得られた。
以上の結果から，子どもの制御焦点を測定することのできる尺度が理論に沿った形で開発できたといえる。今後は，構成概念妥当性の検証とともに，教育場面における制御焦点の働きに関する検討を進める必要があると考えられる。