[PD20] 潜在曲線モデル分析によるアクティブ・ラーニング型授業の効果測定（5）
所属グループにおける個人の作業認識がグループ活動に及ぼす影響
Keywords:アクティブ・ラーニング、所属グループにおける個人の作業認識、潜在曲線モデル分析
近年，教育の質的転換に伴い高等教育においてもアクティブ・ラーニング型授業の導入が求められる中 (中央教育審議会, 2012)，グループワーク形式の授業はその教育効果の大きさから積極的な採用がなされている。しかし，授業でグループワークを行ったからといって，全てのグループでグループワーク活動が活性化するとは限らず，教育効果の現れ方についても個人差は大きい。
とくに，授業期間を通しての課題達成を目標とした実習系授業の場合，期間中同一グループでの長期的な活動を求められることがしばしばある。その上で，最終的な課題達成水準を担保するためには同一グループで協力し続けることが期待される。しかし，長期間同一メンバーであるからこそ課題達成への取り組み方にはメンバー間で偏りが発生しやすく，フリーライダーを生み出しかねない。
そこで本研究では，同一グループでの課題達成を目標とした授業におけるグループワーク活動の平均とその推移に影響を及ぼすグループ環境要因を検討する。具体的には，所属グループ内で行われる授業内外の作業に熱心に取り組んでいると認識している学生ほど，授業内のグループワーク活動をより行うようになるか，条件付き潜在曲線モデルにより検討を行う。
方 法
調査対象者 大学1年生199名 (女性73名, 性126名) で，4～8名の固定メンバーから成る32グループを対象とした。
調査内容 (1) グループワーク活動: 杉本 (2017) のグループワーク活動尺度 (発言活動，協同活動) を使用した (4件法10項目)。(2) 所属グループにおける個人の作業認識: グループ内で自分がどのように作業を行っていたと認識しているかを測るために3下位尺度 (メンバーとしての自覚，授業外コミュニケーション，コンセンサス) を想定した尺度を作成した (5件法15項目)。
手続き (1) は第2回から第14回の各授業終了時に，(2) は第15回授業終了時に測定した。
結果と考察
はじめに，所属グループにおける作業認識について多層因子分析を行なった。その結果，想定された3因子が抽出され，十分な信頼性が確認された (.727-.774)。そこで，各下位尺度の平均値を算出し下位尺度得点とした。
次に，13時点で測定した発言および協同活動得点の切片と傾きの個人差を説明するものとして，所属グループにおける作業認識の3因子を説明変数とした条件付き潜在曲線モデルの分析を行った (Figure 1)。説明変数はあらかじめ中心化を行った。
発言活動については，切片平均の推定値は2.861点 (p < .001)，傾き平均の推定値は0.017点 (p < .001) であり，切片と傾きの間には有意な負の共分散がみられた (ψ = -0.008, p < .001)。また，発言活動の切片とメンバーとしての自覚の間に有意な正の共分散がみられたが (ψ = 0.135, p = .013)，傾きと作業認識の間に有意な関連はみられなかった。
他方，協同活動については，切片平均の推定値は3.124点 (p < .001)，傾き平均の推定値は0.009点 (p = .029) であり，切片と傾きの間には有意な負の共分散がみられた (ψ = -0.008, p < .001)。また，協同活動の切片は，所属グループにおける個人の作業認識の3下位尺度との間に有意な正の共分散がみられたが (メンバーとしての自覚: ψ = 0.108, p = .010; 授業外コミュニケーション: ψ = 0.154, p = .001; コンセンサス: ψ = 0.119, p < .001)，傾きと作業認識の間に有意な関連はみられなかった。
以上の結果から，グループワーク内の発言活動も協同活動も，半期間で有意に増加し，とりわけ最初の時点で活動の少ない学生ほど発言活動，協同活動ともに増加量が大きかった。また，所属グループでの授業内外の作業に取り組んでいると認識している学生ほど，最初の時点から発言活動も協同活動も行なっているが，そうした作業認識がグループワーク活動の変化量には影響を及ぼさないことが示された。
とくに，授業期間を通しての課題達成を目標とした実習系授業の場合，期間中同一グループでの長期的な活動を求められることがしばしばある。その上で，最終的な課題達成水準を担保するためには同一グループで協力し続けることが期待される。しかし，長期間同一メンバーであるからこそ課題達成への取り組み方にはメンバー間で偏りが発生しやすく，フリーライダーを生み出しかねない。
そこで本研究では，同一グループでの課題達成を目標とした授業におけるグループワーク活動の平均とその推移に影響を及ぼすグループ環境要因を検討する。具体的には，所属グループ内で行われる授業内外の作業に熱心に取り組んでいると認識している学生ほど，授業内のグループワーク活動をより行うようになるか，条件付き潜在曲線モデルにより検討を行う。
方 法
調査対象者 大学1年生199名 (女性73名, 性126名) で，4～8名の固定メンバーから成る32グループを対象とした。
調査内容 (1) グループワーク活動: 杉本 (2017) のグループワーク活動尺度 (発言活動，協同活動) を使用した (4件法10項目)。(2) 所属グループにおける個人の作業認識: グループ内で自分がどのように作業を行っていたと認識しているかを測るために3下位尺度 (メンバーとしての自覚，授業外コミュニケーション，コンセンサス) を想定した尺度を作成した (5件法15項目)。
手続き (1) は第2回から第14回の各授業終了時に，(2) は第15回授業終了時に測定した。
結果と考察
はじめに，所属グループにおける作業認識について多層因子分析を行なった。その結果，想定された3因子が抽出され，十分な信頼性が確認された (.727-.774)。そこで，各下位尺度の平均値を算出し下位尺度得点とした。
次に，13時点で測定した発言および協同活動得点の切片と傾きの個人差を説明するものとして，所属グループにおける作業認識の3因子を説明変数とした条件付き潜在曲線モデルの分析を行った (Figure 1)。説明変数はあらかじめ中心化を行った。
発言活動については，切片平均の推定値は2.861点 (p < .001)，傾き平均の推定値は0.017点 (p < .001) であり，切片と傾きの間には有意な負の共分散がみられた (ψ = -0.008, p < .001)。また，発言活動の切片とメンバーとしての自覚の間に有意な正の共分散がみられたが (ψ = 0.135, p = .013)，傾きと作業認識の間に有意な関連はみられなかった。
他方，協同活動については，切片平均の推定値は3.124点 (p < .001)，傾き平均の推定値は0.009点 (p = .029) であり，切片と傾きの間には有意な負の共分散がみられた (ψ = -0.008, p < .001)。また，協同活動の切片は，所属グループにおける個人の作業認識の3下位尺度との間に有意な正の共分散がみられたが (メンバーとしての自覚: ψ = 0.108, p = .010; 授業外コミュニケーション: ψ = 0.154, p = .001; コンセンサス: ψ = 0.119, p < .001)，傾きと作業認識の間に有意な関連はみられなかった。
以上の結果から，グループワーク内の発言活動も協同活動も，半期間で有意に増加し，とりわけ最初の時点で活動の少ない学生ほど発言活動，協同活動ともに増加量が大きかった。また，所属グループでの授業内外の作業に取り組んでいると認識している学生ほど，最初の時点から発言活動も協同活動も行なっているが，そうした作業認識がグループワーク活動の変化量には影響を及ぼさないことが示された。