教育

[P一般-084] 食支援に関わる多職種へのアンケート調査結果について

○圓山 優子¹、白野 美和¹、戸原 雄^1,3、田中 康貴¹、櫻木 加奈¹、荒川 いつか²、黒川 裕臣² (1. 日本歯科大学新潟病院訪問歯科口腔ケア科、2. 日本歯科大学新潟病院総合診療科、3. 日本歯科大学付属病院口腔リハビリテーション科)

【目的】
　近年，摂食嚥下障害者への食支援において多職種連携が求められている。当科では食支援に関わる多職種との情報共有，個々の知識やスキルの向上，多職種間の交流を目的とし摂食嚥下研修会を開催している。今回，多職種の食支援における現状を把握するとともに今後の連携の在り方や研修すべき事項について明らかにする目的で本研修会参加者に対しアンケート調査を行い，若干の考察を加えたので報告する。
【対象および方法】
　対象は，2017年当科で開催した摂食嚥下研修会の参加者91 名のうちアンケートの回収のできた80名（管理栄養士31名，看護師9名，介護福祉士7名，言語聴覚士5名，その他28名）とした。アンケートでは経験年数，勤務先施設の種類，摂食嚥下障害者への介入の有無，摂食嚥下障害者への対応で困っていること，経口維持加算並びに経口移行加算算定の有無，ミールラウンドの実施の有無，今後受講したい研修内容等について調査を行った。
【結果と考察】
　勤務先施設の種類では特別養護老人ホーム(37.5%)，次いで病院(30%)であった。摂食嚥下障害者への対応で困っていることがある(82.5%)と回答し，内容は食形態や水分のとろみの調整が適しているのか判断できない(68.2%)が最も多くなっていた。経口維持加算の有無(48.8%)および経口移行加算の有無(55.0%)は無回答が約半数を占めており，加算の方法についてわからないとの記載も多くみられた。
　調査結果より多職種間での知識の偏りが見られた。摂食嚥下障害者の食支援のため，歯科と栄養の多職種による連携や情報共有が必要である。今後とも研修会を開催し，個々の知識やスキルの向上を図っていきたいと考える。