[S6-2] 口腔機能低下症の該当率と診断基準
【略歴】
1999年 東京歯科大学卒業
2003年 東京歯科大学大学院歯学研究科修了
2003年 東京歯科大学・助手
2007年 東京歯科大学・講師
2007年 長期海外出張(スイス連邦・ベルン大学歯学部補綴科客員教授)
2009年 東京歯科大学復職
2010年 東京歯科大学・准教授
日本老年歯科医学会 専門医・指導医
日本補綴歯科学会 専門医・指導医
1999年 東京歯科大学卒業
2003年 東京歯科大学大学院歯学研究科修了
2003年 東京歯科大学・助手
2007年 東京歯科大学・講師
2007年 長期海外出張(スイス連邦・ベルン大学歯学部補綴科客員教授)
2009年 東京歯科大学復職
2010年 東京歯科大学・准教授
日本老年歯科医学会 専門医・指導医
日本補綴歯科学会 専門医・指導医
口腔機能低下症には7つの下位症状があり,それぞれに基準値が定められている。そして,該当する下位症状の数が3つ以上の場合,口腔機能低下症と診断することとされている。本会がこの定義を公表してから2年が経過し,平成30年4月の診療報酬改定により,口腔機能低下症に係る検査と管理が評価された。公表当時から比べて,臨床データも蓄積されてきた。また,本学術大会から課題口演のテーマの1つに口腔機能低下症が選択されるなど,臨床研究の結果も公表されつつある。
そこで,これまで蓄積された口腔機能低下症の検査結果や年代別の該当率などを基に,各下位項目の検査値のカットオフ値について再検討してみたい。また,口腔機能低下症のアウトカムを見据えた今後の本会の取り組みの方向性について,議論を深める機会としたい。
そこで,これまで蓄積された口腔機能低下症の検査結果や年代別の該当率などを基に,各下位項目の検査値のカットオフ値について再検討してみたい。また,口腔機能低下症のアウトカムを見据えた今後の本会の取り組みの方向性について,議論を深める機会としたい。