[優秀P一般-03] 要介護高齢者における義歯不使用に関連する因子の検討
【目的】
多数歯欠損を有する高齢者に義歯補綴による摂食機能の改善と維持を図ることは,栄養摂取に重要な役割を果たす.しかし要介護高齢者では,義歯を新たに製作しても使用困難な場合がある.義歯使用が困難な理由として,日常生活動作や口腔機能,認知機能の低下等の要因が関与していると考えられるがその詳細は不明である.本研究の目的は,多様な生活環境にある要介護高齢者を対象に調査を行い,義歯の使用に関連する因子を明らかにすることである.
【方法】
調査対象は2019年A県Y市内の障害・高齢者病棟,特別養護老人ホーム,認知症高齢者グループホームおよびデイサービスセンターで行われた調査に参加した要介護高齢者389名から,収集データの欠損値がある者,義歯補綴の必要性が低いEichner分類 A群に該当する者,義歯の不具合による影響を排除するため,調査時点で義歯の治療により改善が見込めると歯科医師が判断した者を除外した201名(男性45名,女性156名,平均年齢86.2±7.1歳)を解析対象とした.義歯使用と不使用の分類は,解析対象者の口腔内を歯科医師が診察を行い,義歯を装着していない場合を不使用とした.義歯使用・不使用を目的変数,リンシング能力,誤嚥リスク,口腔乾燥,認知症の重症度(Clinical Dementia Rating, CDR),栄養状態,日常生活動作,食事状況,年齢,性別を説明変数とし,二項ロジスティック回帰分析を行った(有意水準5%).
【結果と考察】
対象者の義歯不使用は全体の58.2%であった.二項ロジスティック回帰分析より,義歯不使用に有意に関連していたのはCDR2(認知症中等度)がCDR1(認知症軽度)と比較してOR:4.44(95% CI:1.18-16.71)であり,またリンシング能力の低下はそうでない場合と比較してOR:3.00(95% CI:1.12-8.06)であった.これらの結果から,認知機能の低下やリンシング能力の低下が義歯不使用に関連していることが示唆された.リンシング能力は口腔周囲筋との協調が必要であり,口腔周囲筋の機能低下が義歯の不使用と関連すると考えられた.また,要介護高齢者への義歯治療に際し,リンシング能力を含めた口腔機能や認知機能の評価を行い,計画を立案することの有用性が示唆された.
(COI開示: なし, 東京都健康長寿医療センター倫理委員会承認: R17-15)
多数歯欠損を有する高齢者に義歯補綴による摂食機能の改善と維持を図ることは,栄養摂取に重要な役割を果たす.しかし要介護高齢者では,義歯を新たに製作しても使用困難な場合がある.義歯使用が困難な理由として,日常生活動作や口腔機能,認知機能の低下等の要因が関与していると考えられるがその詳細は不明である.本研究の目的は,多様な生活環境にある要介護高齢者を対象に調査を行い,義歯の使用に関連する因子を明らかにすることである.
【方法】
調査対象は2019年A県Y市内の障害・高齢者病棟,特別養護老人ホーム,認知症高齢者グループホームおよびデイサービスセンターで行われた調査に参加した要介護高齢者389名から,収集データの欠損値がある者,義歯補綴の必要性が低いEichner分類 A群に該当する者,義歯の不具合による影響を排除するため,調査時点で義歯の治療により改善が見込めると歯科医師が判断した者を除外した201名(男性45名,女性156名,平均年齢86.2±7.1歳)を解析対象とした.義歯使用と不使用の分類は,解析対象者の口腔内を歯科医師が診察を行い,義歯を装着していない場合を不使用とした.義歯使用・不使用を目的変数,リンシング能力,誤嚥リスク,口腔乾燥,認知症の重症度(Clinical Dementia Rating, CDR),栄養状態,日常生活動作,食事状況,年齢,性別を説明変数とし,二項ロジスティック回帰分析を行った(有意水準5%).
【結果と考察】
対象者の義歯不使用は全体の58.2%であった.二項ロジスティック回帰分析より,義歯不使用に有意に関連していたのはCDR2(認知症中等度)がCDR1(認知症軽度)と比較してOR:4.44(95% CI:1.18-16.71)であり,またリンシング能力の低下はそうでない場合と比較してOR:3.00(95% CI:1.12-8.06)であった.これらの結果から,認知機能の低下やリンシング能力の低下が義歯不使用に関連していることが示唆された.リンシング能力は口腔周囲筋との協調が必要であり,口腔周囲筋の機能低下が義歯の不使用と関連すると考えられた.また,要介護高齢者への義歯治療に際し,リンシング能力を含めた口腔機能や認知機能の評価を行い,計画を立案することの有用性が示唆された.
(COI開示: なし, 東京都健康長寿医療センター倫理委員会承認: R17-15)