[O2-4] ビッグデータを活用した後期高齢者におけるオーラルフレイルと死亡の関連の検討：OHSAKA study
【目的】
オーラルフレイル（OF）は，歯の喪失や口腔機能のささいな衰えが重複し，口腔機能低下のリスクが増加している状態である。近年，歯科医療専門職種が不在でも評価可能な「Oral Frailty 5-item checklist, OF-5」が開発され，幅広い領域での応用が期待されている。しかし，健康状態の悪化が生じやすい後期高齢者において，OF-5により評価したOFと生命予後との関連を報告した研究はみられない。本研究では，大阪府後期高齢者医療歯科健康診査（以下，歯科健診）の大規模データを用いて，後期高齢者におけるOFと死亡の関連を評価することを目的とした。
【方法】
対象者は，2020～2021年度の歯科健診受診者とした。健診結果より，以下のOF-5の5項目のうち2項目以上該当した者を，OFあり群と定義した：①歯数20歯未満，②舌口唇運動機能低下（オーラルディアドコキネシス6.0回未満/秒），③咀嚼困難感の自覚，④嚥下困難感の自覚，⑤口腔乾燥感の自覚。死亡の定義は，後期高齢者医療保険被保険者資格喪失事由の「死亡」とした。観察期間（～2022年3月31日）における死亡をアウトカムとした生存時間分析（Kaplan-Meier法，Log-rank検定）を用いて，累積生存率（360日，720日）の算出，ならびにOFと死亡の関連を評価した。
【結果と考察】
対象者は，268,252人（男性113,189人，女性155,063人，平均年齢78.9歳），平均観察期間は，387.9日であった。OFあり群は，112,544人（42.0％）であった。死亡を認めた者は，5,595人（2.1%）であった。OFあり群において，該当率の高かったOF-5の項目は，多いものから順に，歯数，咀嚼困難感，口腔乾燥感，舌口唇運動機能，嚥下困難感であった。累積生存率（360日，720日）は，OFあり群で97.6%ならびに93.7%，なし群で98.8%ならびに96.3%であり，それぞれ2群間で有意な差を認めた。本研究より，後期高齢者においてOFは，死亡に関連することが示された。
【謝辞】
本研究の実施に際し，多大なご尽力賜りました大阪府後期高齢者医療広域連合，大阪府歯科医師会の皆様に厚く御礼申し上げます。
（COI開示：なし）
（大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター倫理審査委員会 承認番号2022–2）
オーラルフレイル（OF）は，歯の喪失や口腔機能のささいな衰えが重複し，口腔機能低下のリスクが増加している状態である。近年，歯科医療専門職種が不在でも評価可能な「Oral Frailty 5-item checklist, OF-5」が開発され，幅広い領域での応用が期待されている。しかし，健康状態の悪化が生じやすい後期高齢者において，OF-5により評価したOFと生命予後との関連を報告した研究はみられない。本研究では，大阪府後期高齢者医療歯科健康診査（以下，歯科健診）の大規模データを用いて，後期高齢者におけるOFと死亡の関連を評価することを目的とした。
【方法】
対象者は，2020～2021年度の歯科健診受診者とした。健診結果より，以下のOF-5の5項目のうち2項目以上該当した者を，OFあり群と定義した：①歯数20歯未満，②舌口唇運動機能低下（オーラルディアドコキネシス6.0回未満/秒），③咀嚼困難感の自覚，④嚥下困難感の自覚，⑤口腔乾燥感の自覚。死亡の定義は，後期高齢者医療保険被保険者資格喪失事由の「死亡」とした。観察期間（～2022年3月31日）における死亡をアウトカムとした生存時間分析（Kaplan-Meier法，Log-rank検定）を用いて，累積生存率（360日，720日）の算出，ならびにOFと死亡の関連を評価した。
【結果と考察】
対象者は，268,252人（男性113,189人，女性155,063人，平均年齢78.9歳），平均観察期間は，387.9日であった。OFあり群は，112,544人（42.0％）であった。死亡を認めた者は，5,595人（2.1%）であった。OFあり群において，該当率の高かったOF-5の項目は，多いものから順に，歯数，咀嚼困難感，口腔乾燥感，舌口唇運動機能，嚥下困難感であった。累積生存率（360日，720日）は，OFあり群で97.6%ならびに93.7%，なし群で98.8%ならびに96.3%であり，それぞれ2群間で有意な差を認めた。本研究より，後期高齢者においてOFは，死亡に関連することが示された。
【謝辞】
本研究の実施に際し，多大なご尽力賜りました大阪府後期高齢者医療広域連合，大阪府歯科医師会の皆様に厚く御礼申し上げます。
（COI開示：なし）
（大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター倫理審査委員会 承認番号2022–2）