[O1-2] 『人工呼吸器離脱プロトコル』の有効性の検証
【目的】
2015年『人工呼吸器離脱に関する3学会合同プロトコル』（以下、プロトコル）が発表されたが、現在のところ、プロトコルを用いた報告は認められない。本研究は、プロトコルの有効性を検証し、活用上の課題を明らかにすることを目的とする。
【方法】
研究デザイン：介入研究（前後比較研究）
介入期間：平成29年5月～10月
対象：対象は、A大学病院高度救命救急センターICU（以下、救命ICU）に入院し24時間以上人工呼吸療法を必要とした18歳以上の患者で、以下の3点を除外基準とした。(1)24時間未満及び14日以上の人工呼吸療法、(2)DNAR、(3)意識障害の遷延（GCS＜8）。プロトコル使用に対象もしくは代諾者からの同意の得られた介入群と、平成25～28年の過去4年間で5月～10月の間に救命ICUに入院し上記条件を満たすコントロール群の2群を設定した。コントロール群のデータは過去の診療録より収集した。
介入方法：介入群にプロトコルを用いた人工呼吸器離脱を試みた。
分析方法：プロトコルの有効性の評価には、既存文献より得られた、1）抜管成功、2）抜管後の再挿管の有無、3）抜管後の非侵襲的陽圧換気使用の有無、4）ICU死亡率、5）人工呼吸期間、6）人工呼吸器離脱時間、7）ICU入室期間、8）入院期間、の8つの変数を指標として用いた。1）～4）はχ2検定により対象全体の2群比較を行い、5）～8）はMann-Whitney U検定により離脱に成功した対象の2群比較を行った。全ての統計処理はIBM SPSS Statistics version 22を用いて有意水準をP＜0.05とし判定した。
倫理的配慮：介入群の対象または代諾者に文書・口頭で説明し同意を得た。コントロール群にはオプトアウトの機会を保障し救命ICUのホームページに公開した。なお、本研究は、対象施設の倫理審査委員会からの承認を受け実施した（承認番号1182）。
【結果】
介入群15名、コントロール群33名で、基本属性・重症度・身体的状態において2群で大きな違いはなく、2群ともに口腔ケア（3回/日）・ヘッドアップ・鎮痛鎮静管理といった基本的ケアや治療が実施されており、いずれもVAPの発生はなかった。一方、介入群全員が抜管後再挿管を必要としなかったに対し、コントロール群では2名が再挿管を必要としていた。また、RASSの平均値は介入群-2.7(SD1.5)、コントロール群-3.6(SD1.0)、p=0.02で有意差を認め、介入群で浅い鎮静管理が実践されていた。介入群のうち、初回SBT開始安全基準を満たした患者は11名(73.3%)で、残り4名も7日目までに開始安全基準を満たした。初回SBT実施で成功した患者は12名(80%)、初回SBT成功後当日中に抜管に成功した患者は9名(60%)であった。離脱の成功は介入群93.3%、コントロール群87.9%。離脱に成功した2群の人工呼吸器離脱時間の中央値（四分位範囲）は介入群2.0時間（1.5-24.7）、コントロール群20.0時間(5.0-57.0),p=0.038、入院期間では介入群23日(15.5-26.0)、コントロール群37日(20.0-55.0),p=0.031と有意差を認めた。人工呼吸期間、ICU入室期間に統計学的有意差は認めなかった。
【考察】
SAT実施による浅い鎮静管理の実践が人工呼吸器離脱時間の有意な短縮につながったと考えられる。初回SBT成功率は、SBT開始安全基準を満たせば安全にSBTを実施でき、その成功率も高いというプロトコルの有効性、安全性を示唆するものである。
2015年『人工呼吸器離脱に関する3学会合同プロトコル』（以下、プロトコル）が発表されたが、現在のところ、プロトコルを用いた報告は認められない。本研究は、プロトコルの有効性を検証し、活用上の課題を明らかにすることを目的とする。
【方法】
研究デザイン：介入研究（前後比較研究）
介入期間：平成29年5月～10月
対象：対象は、A大学病院高度救命救急センターICU（以下、救命ICU）に入院し24時間以上人工呼吸療法を必要とした18歳以上の患者で、以下の3点を除外基準とした。(1)24時間未満及び14日以上の人工呼吸療法、(2)DNAR、(3)意識障害の遷延（GCS＜8）。プロトコル使用に対象もしくは代諾者からの同意の得られた介入群と、平成25～28年の過去4年間で5月～10月の間に救命ICUに入院し上記条件を満たすコントロール群の2群を設定した。コントロール群のデータは過去の診療録より収集した。
介入方法：介入群にプロトコルを用いた人工呼吸器離脱を試みた。
分析方法：プロトコルの有効性の評価には、既存文献より得られた、1）抜管成功、2）抜管後の再挿管の有無、3）抜管後の非侵襲的陽圧換気使用の有無、4）ICU死亡率、5）人工呼吸期間、6）人工呼吸器離脱時間、7）ICU入室期間、8）入院期間、の8つの変数を指標として用いた。1）～4）はχ2検定により対象全体の2群比較を行い、5）～8）はMann-Whitney U検定により離脱に成功した対象の2群比較を行った。全ての統計処理はIBM SPSS Statistics version 22を用いて有意水準をP＜0.05とし判定した。
倫理的配慮：介入群の対象または代諾者に文書・口頭で説明し同意を得た。コントロール群にはオプトアウトの機会を保障し救命ICUのホームページに公開した。なお、本研究は、対象施設の倫理審査委員会からの承認を受け実施した（承認番号1182）。
【結果】
介入群15名、コントロール群33名で、基本属性・重症度・身体的状態において2群で大きな違いはなく、2群ともに口腔ケア（3回/日）・ヘッドアップ・鎮痛鎮静管理といった基本的ケアや治療が実施されており、いずれもVAPの発生はなかった。一方、介入群全員が抜管後再挿管を必要としなかったに対し、コントロール群では2名が再挿管を必要としていた。また、RASSの平均値は介入群-2.7(SD1.5)、コントロール群-3.6(SD1.0)、p=0.02で有意差を認め、介入群で浅い鎮静管理が実践されていた。介入群のうち、初回SBT開始安全基準を満たした患者は11名(73.3%)で、残り4名も7日目までに開始安全基準を満たした。初回SBT実施で成功した患者は12名(80%)、初回SBT成功後当日中に抜管に成功した患者は9名(60%)であった。離脱の成功は介入群93.3%、コントロール群87.9%。離脱に成功した2群の人工呼吸器離脱時間の中央値（四分位範囲）は介入群2.0時間（1.5-24.7）、コントロール群20.0時間(5.0-57.0),p=0.038、入院期間では介入群23日(15.5-26.0)、コントロール群37日(20.0-55.0),p=0.031と有意差を認めた。人工呼吸期間、ICU入室期間に統計学的有意差は認めなかった。
【考察】
SAT実施による浅い鎮静管理の実践が人工呼吸器離脱時間の有意な短縮につながったと考えられる。初回SBT成功率は、SBT開始安全基準を満たせば安全にSBTを実施でき、その成功率も高いというプロトコルの有効性、安全性を示唆するものである。