シンポジウム40：小児在宅医療における成人移行について

[S40-4] シンポジウム：小児在宅医療における成人移行について

*鄭 東孝¹ (1. 国立病院機構東京医療センター 総合内科科長)

1989年　産業医科大学卒業
2003年　国立病院東京医療センター総合内科医長
2010年　国立病院機構東京医療センター在宅医療準備室長
2020年　国立病院機構東京医療センター総合内科科長
2021年　国立病院機構東京医療センター医療総合支援部長・地域医療連携室長

国立病院機構東京医療センターは、東京都の区西南部医療圏を中心とした地域の急性期医療を担っている。演者が所属する総合内科には年間約１６００名の新入院があるが、９０％以上が救急入院であり、約８０％が６５歳以上である。要介護状態の虚弱高齢者の緊急入院も相当数を占める。入院理由となった疾患の改善だけでは退院は成立せず、入院前より存在、あるいは入院中に一層進行した「日常生活能力の低下」をどのように支援するかが必須の業務となっている。急性期病院の高齢者医療では、病院から地域への移行に大きなギャップが存在し、ギャップの緩和には院内外の多職種との円滑なコミュニケーションと協働が鍵となっている。日常生活支援と多職種との協働を日々実践している当科の診療は、業務内容において成人移行支援と親和性が高いと考えられる。一方、高度急性期病院として求められている「診療密度と専門性が高い医療」を提供する機能と比べて、日常生活支援が現行の診療評価指標に十分に反映されているとは言い難く、支援が必要な患者の受け入れの間接的な障壁になる可能性もある。課題は様々存在するが、単独の医療機関で問題解決を図る枠組みから、医療機能の明確化・分担化を通じ地域全体で対処することが解決策の一つと考えられ、シンポジウムを通じ、地域で協働する可能性がある立場の方々と課題を共有し、より良い対処法を考察したい。