一般演題（ポスター）がん１

[P-2-102] 24時間体制の医薬品供給と薬局間連携について
～在宅がん緩和ケアと薬局機能～

*藤田 珠理¹、斉藤 忍¹、萩原 裕美¹、宮澤 慶子¹、小林 奈々¹、林 美希¹、別役 真帆¹、木村 真有美¹、小野 陽子¹、杉浦 孝太郎¹、廣原 正宜²、宮崎 生子²、串田 一樹² (1. 薬局ホームケアファーマシー田無店、2. 昭和薬科大学)

【はじめに】在宅患者の中で、がん緩和ケア、小児在宅医療では注射薬の供給が必要である。注射薬の供給を担う薬局は、予見性をもって在宅チームと連携していても、24時間応需体制を必要とする瞬間があり得る。今回、地域を支えるために、自己完結型薬局から地域の薬局間連携による地域支援体制を共通認識する機会とする。【方法】１）当薬局の在宅医療に関わる実態について直近の6か月間を対象とし、在宅患者数、在宅がん患者数、麻薬処方患者数、皮下持続注射の患者数などを集計した。（集計は、患者が特定されないように患者数のみ集計）２）厚生局に「無菌製剤処理加算を届け出ている薬局（以下、薬菌）」の実態調査をする。（実態調査は昭和薬科大学の研究倫理審査を受けた）３）厚生労働省の通知、審議会等の資料の収集・考察する。【結果】調査期間は直近6ヶ月間で、その集計結果は在宅患者数1051名、がん患者数103名、麻薬使用者数65名、皮下持続就社の患者数10名、在宅看取りの患者数41名であった。応需医療機関は、病院９在支診11（市内）在支診11（市外）診療所13合計44医療機関であった。「薬菌」の厚生局への届出調査では、近畿地方2府4県、政令指定都市の川崎市、茨城県の計11,805薬局中、無菌調剤の設備×注射薬の供給実績×医療用麻薬の備蓄20品目以上の自己完結型薬局は89薬局であった。【考察】在宅療養者の患者像は多様であり、すべての薬局が均一の対応をする必要はない。地域包括ケアにおいては自己完結型では限界があるので、地域完結型の薬局連携によってその地域に合った地域支援を構築する必要がある。それには、薬局の機能に合わせた薬局間連携が必要であり、薬局の機能分化を具体的に検討することが急務である。