Fri. Sep 27, 2024 3:45 PM - 5:45 PM 第1会場 (メインホール)

座長：小藤 幹恵・松本 珠実

第1部講師：大井 里美・上野 貴英・榮前田 美穂子
第1部指定発言者：中出 裕美
第2部講師：高山 次代・上野 有子・小藤 幹恵
第2部指定発言者：千島 佳也子

令和6年能登半島地震では、最大震度7を観測し、7万棟を超える住宅被害のほか、インフラやライフラインが壊滅的な被害を受けた。それにより、生活の基盤を失った多くの被災者が、長期にわたる避難生活を余儀なくされていた。とりわけ災害急性期における厳しい避難環境の中では、感染症拡大や慢性疾患の増悪など様々な健康への影響を及ぼしており、二次健康被害を予防する上で看護の力が求められた。また、災害急性期からフェーズが移行した後も、復旧・復興に向けて、被災地域の医療提供体制と人々の生命や暮らしをまもるために活動する看護職に求められる役割は大きい。そこで、発災以降のフェーズに応じた看護ニーズと対応について、様々な立場の看護職による活動を共有し、災害大国と言われる日本における災害時の看護支援活動のあり方と同時に、今後、災害が起きた際の対応や課題を考える機会とする。
【第1部】看護職としての支援活動
災害急性期には、災害支援ナースのみならず、様々な看護職が保健医療福祉活動チームの一員として活動した。そこで第1部では、災害急性期に被災地で活動した保健医療福祉活動チームにおける看護職の役割や看護における連携の実際について報告し、災害急性期における看護支援のあり方や課題についてあらためて考える。
【第2部】被災地域の看護職からみた受援
被災地では、発災直後は情報が混乱し、必要な看護ニーズの把握も困難な中で、外部からの支援を受け入れるために、石川県の保健医療福祉調整本部を中心に総合調整を行っていた。第2部では、外部からの看護支援の受け入れに関わった看護職の立場から、受援の実際と課題等を報告し、必要な看護支援を被災地に確実に届けるために求められる情報集約・調整と、保健・医療・福祉の連携体制のあるべき姿等について共有する。また、被災地域における復興に向けた看護職員確保等の現在の取り組みについても紹介する。