特別企画2 ポストコロナに考える2040 年に向けた看護職員の需給推計

[SK2-1] ポストコロナに考える2040 年に向けた看護職員の需給推計

^○石川 ベンジャミン光一 (国際医療福祉大学大学院医学研究科教授)

【抄録】
　医療提供体制を持続可能なものとするためには、人口の推計に基づき将来の医療需要を見据えた上で、その需要に対応するための人的・物的・財的な資源を計画的に整備する必要がある。わが国では2012 年の社会保障制度改革推進法の成立以降、高齢者の医療需要の増大に対応するための医療と介護の総合的な確保をキーワードとした政策が展開されてきた。その中で目標時点とされてきたのは団塊の世代が75 歳以上になる2025 年であり、医療需要については高度急性期・急性期・回復期・慢性期という４機能区分に分けた必要病床数の設定を基礎とする地域医療構想の策定が都道府県により行なわれるとともに、それを支える医療専門職について国による医師・看護師などの需給推計が実施された。次に予期される人口の大きな転換点は団塊ジュニア世代が65 歳以上となる2040 年であり、全国的な生産年齢人口の縮小と同時に地域間の人口格差を考慮した検討が必要となる。本講演ではポストコロナ・ポスト2025 年の時期に看護職員の需給を考える上で考慮すべきポイントについて解説する。