[B-4] 専門作業療法士セミナー9(就労支援)

[G-9] 専門作業療法士セミナー9（就労支援）：医療機関からの就労支援

北上　守俊¹,大川　浩子², 馬塲　順子³ (1新潟医療福祉大学, 2北海道文教大学/NPO法人コミュネット楽創,3群馬パース大学リハビリテーション学部作業療法学科)

　障害を持つ方への就労支援制度において、支援に従事する専門職として作業療法士が支援者の条件に含まれることが増えてきた。今、作業療法士は就労支援で活躍が期待される職種として社会的に認知されてきているのである。このような中、
今年は専門作業療法士制度「就労支援」に新たな専門作業療法士が誕生した。 今回は、新たな就労支援スペシャリスト達による、医療機関からの就労支援に注目していく。
　作業療法士の関わる就労支援とは、就労前から離職も含め、多岐にわたる。本セミナーでは、就業中にかかわる「両立支援」をテーマに取り上げる。ここで述べる「両立支援」とは、「治療と仕事の両立支援」である。精神科領域においては、2004年より「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」が作成され、メンタルヘルス上の理由で休職した労働者の職場復帰支援が実施されている。一方、身体障害領域に関しては、平成28年に「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」が作成され、改定を重ねている。様々な人が「仕事」を続けるためにも「両立支援」は欠かせないことであり、また、医療機関に勤務するものが多い作業療法士において比較的接点を持ちやすい就労支援である思われる。今回、北海道文教大学の大川浩子先生より「両立支援」の概要についてご紹介いただき、医療機関に勤務
する作業療法士が実施できる就労支援について考える機会を提供していただく。
　また、身体障害領域でも就労ニーズは高く実際に就労支援に携わる作業療法士達も多い。今回は、高次脳機能障害を含む脳血管障害を患った方の多機関・多職種連携の課題を中心に、就労支援のポイントを新潟医療福祉大学の北上守俊先生より、ご紹介いただく。医療機関内における役割として、作業療法士が就労支援の実践を多職種から期待されることは少なくないが、診療報酬等の諸課題において医療機関で実践できる就労支援には限界がある。そのため、各地域の障害者支援施設や就労支援機関、企業等との連携は就労支援を実践していく上で必要不可欠である。脳血管障害を患った方の支援は、医療機関からスタートすることが多いため、対象者の状況に合致した移行及び連携先を検討していくことが重要である。
そのような状況の中で、作業療法士に求められる就労支援の在り方について考える機会を提供出来ればと思う。