[OK-4-1] 口述発表：認知障害（高次脳機能障害を含む） 4回復期リハビリテーション病棟認知症患者における行動・心理症状への介入すべき対象の選定
【 はじめに 】回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期病棟）協会の全国調査では，認知症高齢者の日常生活自立度Ⅱ以上を有する者の入棟時の割合は，2020年度で43.8％と報告され，年々上昇している．回復期病棟では，成果主義として実績指数が導入され，施策誘導による入院期間の短縮とFunctional Independence Measure（以下，FIM）の向上が求められているが，認知症がFIM利得を阻害することも多数報告されている．
一方，認知症では行動・心理症状（Behavioral and Psychological of Dementia：以下，BPSD）が在宅認知症者の虐待や介護負担感に影響を与え，より問題とされている．回復期病棟では，集団療法による改善が複数報告されているが，個別療法での報告は散見されない．そのため，個別療法においてADLとBPSDのいずれに介入すべきかの判断は，個々の医師や作業療法士に委ねられている現状がある．
本研究の目的は，疾患別でBPSDがFIM向上に及ぼす影響を検討することで，BPSDの改善およびADL向上の観点から，BPSDへの介入を行うべき対象像を明らかにすることである． 本研究は，鵜飼リハビリテーション病院研究倫理審査委員会の承認済である．
【方 法】対象は，2015年12月から2021年9月に当院に入院し退院に至った，佐藤らの報告に基づく操作上の定義で認知症を有する脳血管疾患・運動器疾患とした．脳血管疾患の包含基準は脳出血，脳梗塞の診断で入院した者174名，運動器疾患は大腿骨近位部骨折，脊椎圧迫骨折154名とした．除外基準は，両疾患とも60歳未満，入院30日未満，FIM利得が負の者とし，最終分析対象は脳血管疾患134名，運動器疾患133名とした．
分析手順は，疾患別の入院時BPSDがADL向上に及ぼす影響を検証するために，疾患別で入院中のFIM向上を目的変数とした重回帰分析を実施した．
目的変数は，FIM利得の天井効果を是正するためFIM effectivenessを用い，説明変数には年齢・発症後期間・入院時運動FIM合計点（以下，mFIM）・入院時認知FIM合計点（以下，cFIM）・入院時Body Mass Index （以下，BMI）の5項目（徳永，2020）に，BPSD評価として入院時Neuropsychiatric Inventory in Nursing Home Version（以下，NPI-NH）合計点を加えた計6項目を用いた．統計解析にはExcel統計2015Ⓡを用い，有意水準は5％とした．
【結 果】BPSDの有症率（入院時NPI-NH合計点1点以上）は，脳血管疾患は31％（42名），運動器疾患は27％（36名）であり，それぞれの基本属性は年齢77±8歳と85±7歳，発症後期間23±11日と22±7日，mFIM41±18点と49±14点，cFIM20±7点と23±7点，入院時FIM合計62±24点と73±20点，BMI21±3と19±2であった．
重回帰分析の結果，脳血管疾患は，ADL向上に対し年齢（β=－0.23），入院時NPI-NH合計点（β=－0.18）が阻害因子，入院時mFIM（β=0.28），入院時cFIM（β=0.30）が促進因子として抽出された．運動器疾患は，入院時cFIM（β=0.61）のみが抽出された．修正R２は，脳血管疾患では0.47（p＜0.001），運動器疾患で0.37（p＜0.001）であった．
【考 察】脳血管疾患は，認知症併存者に限定していない回復期病棟の先行研究（Tokunaga et al，2014）のR2よりも高値であったため，入院時のBPSDへの介入がADL向上の観点からも必要であると考えられる．運動器疾患は，入院時にBPSDを有する股関節骨折患者のmFIM利得が認知機能低下していない群と同程度以上であったと報告（Shibasaki et al，2018）があり，本研究でも対象者を入院時mFIM合計で層別化した場合，入院時BPSDがADL向上に影響する患者層が抽出される可能性は否定できない．
一方，認知症では行動・心理症状（Behavioral and Psychological of Dementia：以下，BPSD）が在宅認知症者の虐待や介護負担感に影響を与え，より問題とされている．回復期病棟では，集団療法による改善が複数報告されているが，個別療法での報告は散見されない．そのため，個別療法においてADLとBPSDのいずれに介入すべきかの判断は，個々の医師や作業療法士に委ねられている現状がある．
本研究の目的は，疾患別でBPSDがFIM向上に及ぼす影響を検討することで，BPSDの改善およびADL向上の観点から，BPSDへの介入を行うべき対象像を明らかにすることである． 本研究は，鵜飼リハビリテーション病院研究倫理審査委員会の承認済である．
【方 法】対象は，2015年12月から2021年9月に当院に入院し退院に至った，佐藤らの報告に基づく操作上の定義で認知症を有する脳血管疾患・運動器疾患とした．脳血管疾患の包含基準は脳出血，脳梗塞の診断で入院した者174名，運動器疾患は大腿骨近位部骨折，脊椎圧迫骨折154名とした．除外基準は，両疾患とも60歳未満，入院30日未満，FIM利得が負の者とし，最終分析対象は脳血管疾患134名，運動器疾患133名とした．
分析手順は，疾患別の入院時BPSDがADL向上に及ぼす影響を検証するために，疾患別で入院中のFIM向上を目的変数とした重回帰分析を実施した．
目的変数は，FIM利得の天井効果を是正するためFIM effectivenessを用い，説明変数には年齢・発症後期間・入院時運動FIM合計点（以下，mFIM）・入院時認知FIM合計点（以下，cFIM）・入院時Body Mass Index （以下，BMI）の5項目（徳永，2020）に，BPSD評価として入院時Neuropsychiatric Inventory in Nursing Home Version（以下，NPI-NH）合計点を加えた計6項目を用いた．統計解析にはExcel統計2015Ⓡを用い，有意水準は5％とした．
【結 果】BPSDの有症率（入院時NPI-NH合計点1点以上）は，脳血管疾患は31％（42名），運動器疾患は27％（36名）であり，それぞれの基本属性は年齢77±8歳と85±7歳，発症後期間23±11日と22±7日，mFIM41±18点と49±14点，cFIM20±7点と23±7点，入院時FIM合計62±24点と73±20点，BMI21±3と19±2であった．
重回帰分析の結果，脳血管疾患は，ADL向上に対し年齢（β=－0.23），入院時NPI-NH合計点（β=－0.18）が阻害因子，入院時mFIM（β=0.28），入院時cFIM（β=0.30）が促進因子として抽出された．運動器疾患は，入院時cFIM（β=0.61）のみが抽出された．修正R２は，脳血管疾患では0.47（p＜0.001），運動器疾患で0.37（p＜0.001）であった．
【考 察】脳血管疾患は，認知症併存者に限定していない回復期病棟の先行研究（Tokunaga et al，2014）のR2よりも高値であったため，入院時のBPSDへの介入がADL向上の観点からも必要であると考えられる．運動器疾患は，入院時にBPSDを有する股関節骨折患者のmFIM利得が認知機能低下していない群と同程度以上であったと報告（Shibasaki et al，2018）があり，本研究でも対象者を入院時mFIM合計で層別化した場合，入院時BPSDがADL向上に影響する患者層が抽出される可能性は否定できない．