[OR-3-4] 口述発表：教育 3作業療法士養成校における生活行為向上マネジメント（MTDLP）に関する学内教育および臨床実習の実施状況
【はじめに】 生活行為向上マネジメント(MTDLP)は，対象者の生活行為向上に焦点を当てた作業療法マネジメントツールであり，標準的な作業療法の形を示している．日本作業療法士協会(以下，協会)では，養成教育におけるMTDLP教育の普及と充実を推進している．2015年全養成校教員を対象に，教員のためのMTDLP研修を開催し，以降，養成校には卒後までに講義1時限，演習2時限以上の教授を依頼している．2020年にMTDLP推進協力校認定制度規程を改定し，2021年度現在，推進協力強化校8校，協力校17校の計25校となった．厚生労働省指定臨床実習指導者講習会(協会版)プログラムではMTDLPの考え方を用いた診療参加型臨床実習を「作業療法参加型臨床実習」として整理し，その指導方法を説明し演習を行っており，臨床実習でMTDLPを活用する動きにつながっている．【目的】全国作業療法士養成校を対象としてMTDLPに関する学内教育および臨床実習の実施状況に関するWebアンケートを実施し，現状を把握することにより，今後の普及と質向上のための資料とする．【方法】Google FormでWebアンケートを作成，協会事務局より全養成校窓口担当者に向けて回答依頼を行った．質問項目は1)推進協力校に申請する予定，2)MTDLP授業時間数や工夫点，3)使用教材(複数回答可)，4)実習への導入状況(理由含)，実施領域およびMTDLP臨床実習の利点と課題(複数回答可)，5)MTDLP実習推進の見込み，とした．結果開示は，協会誌記事，作業療法白書，作業療法の手引き，協会養成教育委員会主催研修会の基礎資料，学会発表等で使用することを文書で説明した．養成校名や記入者氏名等の個人資料は公開しないことを明記した．アンケート冒頭に，アンケート調査の主旨を理解しアンケートへの回答に同意するチェックを設けた．実施期間2021年11～12月(3週間)．関連する利益相反(COI)は無い．【結果】全205校のうち122校より回答(59.5％)．4年制大学45.9％，3年制昼間部専門学校26.2％，4年制昼間部専門学校21.3％等．1)推進協力校に今後申請する予定は，検討段階48.6％，申請予定11.2％等．2)授業数は講義が2時限26.2％，3時限18％，4時限15.6％等，演習が2～4時限が各16.4％，1時限9％等．3)使用教材は「作業療法マニュアル改訂第3版」59.8％，「事例で学ぶ生活行為向上マネジメント第2版」46.7％，基礎研修用資料41.8％，協会登録事例26.2％等．4)実習への導入は，特定数施設42.6％，今後取り入れる予定23％，1/3程度の実習施設13.1％等．実習が行われている領域(複数回答可)は，身体領域(回復期)77.5％，高齢期領域67.5％，身体領域(生活期)56.3％，精神科(回復期)31.3％，身体領域(急性期)25％等．MTDLP臨床実習の利点は，「活動と参加に焦点」69.7％，「臨床実習指導者の思考過程を学習」62.3％，「学生が考えをまとめやすい」53.3％，「包括的に対象者を捉える」51.6％等．課題は，「指導できる指導者がいない」88.5％，「全領域で実施可能とは考えない」58.2％，「養成校で十分教授できていない」32％等．5)実習推進の見込みは，できれば推進したい49.2％，ぜひ推進したい20.3％，どちらとも言えない30.5％．【考察】約60％の回答があり，概ね全体傾向を捉えられたと考える．講義・演習の時限数にはばらつきが多い．教材は学生向けの刊行物がなく，講義・演習教材の開発が求められる．臨床実習は主に一部の実習施設で行われており，身体領域(回復期・生活期)や高齢期領域が中心だが，精神科回復期でも行われるようになっている．様々な利点から臨床実習で推進したいと考える養成校は多いが，実習指導者や各領域，学内教育での課題等が明らかとなった．