[PN-6-2] ポスター：地域 6臨床現場における自動車運転支援で支障となっている要因についての調査
【背景・目的】
近年，高齢者・障がい者の運転支援に関するニーズは高まっており，作業療法士(以下OT)が対応する必要性が増しているにもかかわらず，いまだ多くの病院・施設で，運転支援が一般的な支援項目として成立しているとはいえない(日本作業療法士協会．2017)．今後，より多くのOTが運転支援に対応するためにも，支援における不安・困りごと，支援を行っていない理由を明らかにし，その要因を解決する必要があるといえる．
本研究の目的は，OT個人が運転支援に対して支障と感じている事象と，その要因を明らかにすることである．
【方法】
対象者は，大阪府立大学作業療法学専攻の大阪府内の臨床実習施設に勤務する身体障害領域におけるOTとした．調査方法は郵送法を採用し，2019年12月～2020年3月に実施した．調査用紙の作成は，2018年に日本作業療法士協会が全国の施設に向けて行った自動車運転支援調査用紙を基に，発表者らと自動車運転支援の経験があるOT2名の協力の下で作成した．調査用紙は，自動車運転支援の経験のある者に対し, 支援を実施する上での不安（自由記述式），運転支援の経験のない者に対し，運転支援を行えていない支障となっているもの（選択式），両者に対し，運転支援への関心度（選択式・自由記述式）等，全17項目で構成されている．分析方法については，上記項目ごとに，基本属性や選択式の回答項目の記述統計を求めた．また，自由記述については，発表者らが調査項目ごとに類似回答をグルーピングしてまとめた．倫理的配慮として，大阪府立大学大学院の倫理委員会の承認を得て実施(2019-OT207)した．また，回答をもって調査参加への同意とした．
【結果】
対象の40施設に依頼書を郵送し，32施設から268名の回答を得た．回収した回答から，各質問項目の1)支援の経験が不明な者2)欠損項目が回答項目の10％以上認められた者を除外した結果，有効回答数は251/268名(93.7％)であった．251名の回答者のうち，男性が108名，女性142名(性別不明1名)で, 平均経験年数は7.1±5.9年，年齢は30.8±7.6歳であった．急性期は99名，回復期は152名，維持期・その他の領域は28名であった(複数回答あり)．運転支援の経験がある者は118名(47%)，経験がない者は133名(53%)であった．
運転支援の経験がある者において，支援を実施する上での不安として「教習所等との連携がなく，実車評価ができない」「支援方法や評価項目が分からない」といった，＜教習所との連携不足など支援環境に関する不安＞＜評価・支援方法に対する個々人の知識不足に関する不安＞が見出された．
また，運転支援の経験がない者において，運転支援を行えていない支障となっているものとしては，回答率の高い上位3項目として，「どこまで関わるべきか分からない」が133名中93名(70%)，「教習所との連携がない」が90名(68%)，「支援方法が分からない」が85名(64%)であった．
運転支援への関心度についての項目では，「関心がある」と答えた者は，回答者251名のうち198名(79％)，「どちらともない」が40名(16% )，「関心がない」が13名(5％)であった．関心が高い理由として，「対象者の生活やQOLに関わるから」「今後支援に関わる可能性があるため」といった意見が挙げられた．
【考察・まとめ】
本調査から，OTが運転支援に対応するためには，病院・施設と教習所との連携，及びOT個人に対して運転評価・支援の関する知識についての普及，これらの2点が重要であると考えられた．
近年，高齢者・障がい者の運転支援に関するニーズは高まっており，作業療法士(以下OT)が対応する必要性が増しているにもかかわらず，いまだ多くの病院・施設で，運転支援が一般的な支援項目として成立しているとはいえない(日本作業療法士協会．2017)．今後，より多くのOTが運転支援に対応するためにも，支援における不安・困りごと，支援を行っていない理由を明らかにし，その要因を解決する必要があるといえる．
本研究の目的は，OT個人が運転支援に対して支障と感じている事象と，その要因を明らかにすることである．
【方法】
対象者は，大阪府立大学作業療法学専攻の大阪府内の臨床実習施設に勤務する身体障害領域におけるOTとした．調査方法は郵送法を採用し，2019年12月～2020年3月に実施した．調査用紙の作成は，2018年に日本作業療法士協会が全国の施設に向けて行った自動車運転支援調査用紙を基に，発表者らと自動車運転支援の経験があるOT2名の協力の下で作成した．調査用紙は，自動車運転支援の経験のある者に対し, 支援を実施する上での不安（自由記述式），運転支援の経験のない者に対し，運転支援を行えていない支障となっているもの（選択式），両者に対し，運転支援への関心度（選択式・自由記述式）等，全17項目で構成されている．分析方法については，上記項目ごとに，基本属性や選択式の回答項目の記述統計を求めた．また，自由記述については，発表者らが調査項目ごとに類似回答をグルーピングしてまとめた．倫理的配慮として，大阪府立大学大学院の倫理委員会の承認を得て実施(2019-OT207)した．また，回答をもって調査参加への同意とした．
【結果】
対象の40施設に依頼書を郵送し，32施設から268名の回答を得た．回収した回答から，各質問項目の1)支援の経験が不明な者2)欠損項目が回答項目の10％以上認められた者を除外した結果，有効回答数は251/268名(93.7％)であった．251名の回答者のうち，男性が108名，女性142名(性別不明1名)で, 平均経験年数は7.1±5.9年，年齢は30.8±7.6歳であった．急性期は99名，回復期は152名，維持期・その他の領域は28名であった(複数回答あり)．運転支援の経験がある者は118名(47%)，経験がない者は133名(53%)であった．
運転支援の経験がある者において，支援を実施する上での不安として「教習所等との連携がなく，実車評価ができない」「支援方法や評価項目が分からない」といった，＜教習所との連携不足など支援環境に関する不安＞＜評価・支援方法に対する個々人の知識不足に関する不安＞が見出された．
また，運転支援の経験がない者において，運転支援を行えていない支障となっているものとしては，回答率の高い上位3項目として，「どこまで関わるべきか分からない」が133名中93名(70%)，「教習所との連携がない」が90名(68%)，「支援方法が分からない」が85名(64%)であった．
運転支援への関心度についての項目では，「関心がある」と答えた者は，回答者251名のうち198名(79％)，「どちらともない」が40名(16% )，「関心がない」が13名(5％)であった．関心が高い理由として，「対象者の生活やQOLに関わるから」「今後支援に関わる可能性があるため」といった意見が挙げられた．
【考察・まとめ】
本調査から，OTが運転支援に対応するためには，病院・施設と教習所との連携，及びOT個人に対して運転評価・支援の関する知識についての普及，これらの2点が重要であると考えられた．