[PN-6-6] ポスター：地域 6職場訪問を行い復職が可能となった若年脳卒中患者に対する外来リハビリテーションの経験
【はじめに】外来リハビリテーション（以下,外来リハ）利用者の中には,診療報酬改定の影響で早期退院を余儀なくされ,心身機能改善目的や就労,自動車運転など多種多様なニーズを短期間で行わなければならないケースが存在する.その中で外来リハの役割は,限られた時間のなかで,患者のニーズが実現できるよう適切にコーディネートすることである.今回,若年脳卒中患者に対して,実際の職場に訪問し,環境・職務内容の確認を行い,復職に対して具体的な課題が明確になった症例を経験したので報告する.
【目的】復職するための問題点,課題を解決するべく外来リハで職場訪問し復職を目指す事を目的とした.今回の報告に際し症例に書面で説明し同意を得た.開示すべきCOIはない.
【症例紹介】症例は30代男性,仕事は電力会社勤務.左視床出血後の閉塞性水頭症に対し脳室ドレナージ術施行.発症後6ヵ月で回復期病院から自宅退院し,さらなる身体機能改善,高次脳機能善,IADL獲得,復職目的で外来リハ開始となる.歩行は短下肢装具,T字杖使用し自立.Brnustorom Stege（以下Brs）右上肢,手指,下肢Ⅲ.また,認知機能,高次脳機能障害に関してはMini Mental State Exam Japan（以下MMSE-J）20/30点,WAISⅢ作動記憶,処理速度が低下しており,CATでは全般的な注意機能が低下していた.
【方法と経過】1）外来リハ初期:外来リハでは,自主トレーニングも含め90分程度の作業療法を週2から3回の頻度で実施.復職に関しては以前勤務されていた労働環境では困難,部署変更が必要との情報のみで具体的なイメージがない状態であった.その為,労働環境,職務内容を把握し,復職に向けて取り組むべき課題を適切に見極めることにした.
2）外来リハ後期:外来リハでは職場人事担当者と連絡を取り,情報提供,職務内容の確認を行いながらリハ内容を再考し訓練を進めていた.しかし,電話連絡のみの情報確認では具体的な労働環境,職務内容を把握することは困難で症例も復職へのイメージができない状態であった.その為,症例と職場に訪問し,労働環境,職務内容の確認を行った.実際の作業スペースで伝票整理，パソコンでの数字の打ち込みを行ったが,長時間の作業で間違えが増えることや,易疲労性が生じやすいことがわかった.そのことを踏まえ職場と調整し休息を取り入れながら短時間からの作業耐久性向上を目標とした.また，バス通勤を予定していたが,バス停から職場までの距離が離れていることで勤務時間に間に合わない可能があることがわかった.職場訪問したことで職場の環境,症例の病態に合わせたより具体的な目標，課題が明確となった.
【結果】リハ開始から約4ヵ月目で職場訪問を実施したことでより客観的な作業評価が行え目標,課題が明確となった.外来リハでは継続した職業訓練を実施し,適宜職場と情報共有を行い,約13ヵ月後に復職する事が決定した.
【考察】佐伯らは脳卒中発症から,1年6ヵ月以上経過し復職に至らない場合は復職が困難となると示している.症例は外来リハ利用時には復職への具体的なイメージがなく意欲が低い状態であった.その中で限られた時間の中,早期に復職を目指すため,直接職場訪問実施し,職場環境,職務内容の確認を実施した.これにより症例自身の得意,不得意な作業がイメージできたと考える.また職場関係者とは,直接顔を合わせることで信頼関係ができ,密な連携,情報提供が行え,最終的には復職まで至ったと考える.この経験を踏まえリハでは,機能訓練に終始するのではなく,患者の様々なニーズに素早く対応し,一歩先あるいは,最終的な復職を見据えて,活動と参加の拡大に向けたリハビリテーションを提供する必要があると考える.
【目的】復職するための問題点,課題を解決するべく外来リハで職場訪問し復職を目指す事を目的とした.今回の報告に際し症例に書面で説明し同意を得た.開示すべきCOIはない.
【症例紹介】症例は30代男性,仕事は電力会社勤務.左視床出血後の閉塞性水頭症に対し脳室ドレナージ術施行.発症後6ヵ月で回復期病院から自宅退院し,さらなる身体機能改善,高次脳機能善,IADL獲得,復職目的で外来リハ開始となる.歩行は短下肢装具,T字杖使用し自立.Brnustorom Stege（以下Brs）右上肢,手指,下肢Ⅲ.また,認知機能,高次脳機能障害に関してはMini Mental State Exam Japan（以下MMSE-J）20/30点,WAISⅢ作動記憶,処理速度が低下しており,CATでは全般的な注意機能が低下していた.
【方法と経過】1）外来リハ初期:外来リハでは,自主トレーニングも含め90分程度の作業療法を週2から3回の頻度で実施.復職に関しては以前勤務されていた労働環境では困難,部署変更が必要との情報のみで具体的なイメージがない状態であった.その為,労働環境,職務内容を把握し,復職に向けて取り組むべき課題を適切に見極めることにした.
2）外来リハ後期:外来リハでは職場人事担当者と連絡を取り,情報提供,職務内容の確認を行いながらリハ内容を再考し訓練を進めていた.しかし,電話連絡のみの情報確認では具体的な労働環境,職務内容を把握することは困難で症例も復職へのイメージができない状態であった.その為,症例と職場に訪問し,労働環境,職務内容の確認を行った.実際の作業スペースで伝票整理，パソコンでの数字の打ち込みを行ったが,長時間の作業で間違えが増えることや,易疲労性が生じやすいことがわかった.そのことを踏まえ職場と調整し休息を取り入れながら短時間からの作業耐久性向上を目標とした.また，バス通勤を予定していたが,バス停から職場までの距離が離れていることで勤務時間に間に合わない可能があることがわかった.職場訪問したことで職場の環境,症例の病態に合わせたより具体的な目標，課題が明確となった.
【結果】リハ開始から約4ヵ月目で職場訪問を実施したことでより客観的な作業評価が行え目標,課題が明確となった.外来リハでは継続した職業訓練を実施し,適宜職場と情報共有を行い,約13ヵ月後に復職する事が決定した.
【考察】佐伯らは脳卒中発症から,1年6ヵ月以上経過し復職に至らない場合は復職が困難となると示している.症例は外来リハ利用時には復職への具体的なイメージがなく意欲が低い状態であった.その中で限られた時間の中,早期に復職を目指すため,直接職場訪問実施し,職場環境,職務内容の確認を実施した.これにより症例自身の得意,不得意な作業がイメージできたと考える.また職場関係者とは,直接顔を合わせることで信頼関係ができ,密な連携,情報提供が行え,最終的には復職まで至ったと考える.この経験を踏まえリハでは,機能訓練に終始するのではなく,患者の様々なニーズに素早く対応し,一歩先あるいは,最終的な復職を見据えて,活動と参加の拡大に向けたリハビリテーションを提供する必要があると考える.