[EL-1] 教育講演1

[EL-1-1] 精神科作業療法の行方―仕組みから考えるー

小林 正義 (信州大学医学部 保健学科)

1974年に精神科作業療法（OT）が制度化され49年が経過した．当時の算定基準は「患者１人当たり1日2時間を標準，患者数は25人を1単位とし1日3単位75人を標準とする」というもので，生活療法時代の画一的な集団作業を想定した基準といえる．その後，精神保健福祉法の改正を経て，精神保健福祉の改革ビジョンの「入院医療中心から地域生活中心へ」の基本方針のもと，障害者自立支援法（総合支援法）によるサービスが運用されている．精神科病院では，長期在院者の退院促進と地域移行，救急・急性期治療病棟や，認知症，気分障害，発達障害，物質依存などの多様化する疾患への対応，訪問を含む外来医療，就労支援，司法精神医療，地域包括ケアへの参画など，精神科OTに期待される役割は格段に増加している．これらの期待に応じるには個別対応が不可欠であるが，「2時間を標準，25人を1単位」とする算定基準は未だ改正されておらず，OT業務拡大の大きな足枷となっている．
　会員統計資料によると，過去10年間（2011−2020）の作業療法士の増加数（増加率）は，身体障害領域10,291人（45％），老年期障害1,770人（22％），発達障害領域946人（63％），精神障害領域778人（13％）で，精神障害領域が最も少ない．2019年の調査では，精神科に従事する会員の 85 ％が民間病院に所属し，平均39人の患者を受けもち，1日に19.6件の精神科OTを算定している．対象者は60歳代の長期入院患者が最も多く，身体合併症への対応が求められている．84％の施設が救急病棟の患者に関与し，90％以上がカンファレンスに参加しているが，外来OTの実施率は47％，退院前訪問は35%，退院時指導は22%と少ない．手工芸･創作･芸術活動は約90％，身体運動は85％，余暇活動は83％，ADL/IADLは63％の施設で実施されていたが，生活圏拡大活動は35％，心理教育は33％，認知リハは27％，職業関連活動は16％程度の実施率に留まっている．
　これらの調査結果は，需給バランスの悪さ（マンパワー不足）を背景に，役割期待に充分応えられていない精神科OTの実情を表し，課題解決には量と質を担保する組織的な取り組みが必要である．作業療法士の多くが入院患者の精神科OTに携わっている現状を踏まえ，本講では有効性が検証された個別OTのプログラムと研究成果を紹介し，精神科OTの行方を考える機会としたい．