[OF-3-2] がん終末期における外出・外泊の可否に関わる因子の検討
【はじめに】がん終末期における外出・外泊が患者とその家族にとって有益であることは，すでに報告されている（吉澤明孝，1999）．作業療法士（以下OT）が終末期がん患者と関わる中で外出・外泊の希望があった時，可能な限り住み慣れた場所で自分らしく過ごせるように，その希望を実現することは重要な目標となる．しかし，実際に外出・外泊を行えるか否かは，患者自身や周囲の状況により異なる．そこで，患者の状態及び状況が外出・外泊にどのように影響するかを調べることにより，がん終末期における外出・外泊の対応へ示唆が得られると考えた．
【目的】本研究の目的はがん終末期における外出・外泊の可否に関わる要因を検討することである．
【対象】対象は2019年4月1日より2020年3月31日の間にOTの介入があり，介入後2か月以内に看取りとなった終末期がん患者90名の内，外出・外泊の希望のあった38名（男性21名，女性17名，年齢71.1±13.3歳）とした．
【方法】研究デザインは後ろ向き観察研究とした．対象を外出・外泊実施群と非実施群に分割し，当院電子カルテより後方視的に収集したデータに対し，2群間比較を行った．データ取得のタイミングは外出・外泊の希望があった時点とし，複数の希望があった場合は最終時点とした．取得するデータは1：全身状態としてKarnofsky Performance Status（以下KPS），2：日常生活活動（以下ADL）としてBarthel Index（以下BI），3：症状コントロール状況としてSupport Team Assessment Schedule Japanese version（以下STAS-J）症状版22項目，4：酸素療法の有無，5：持続点滴の有無，6：配偶者の有無，7：同居家族人数，8：離床を伴うOTプログラム（以下離床）の有無とした．以上をMann-WhitneyのU検定及びFisherの正確検定，同居家族人数にはt検定を使用し，有意水準5％で解析を行った．本研究は当院倫理委員会の承認を得た後，実施した．
【結果】外出・外泊実施群は22名（男性10名，女性12名，年齢69.8±11.4歳），非実施群は16名（男性11名，女性5名，年齢73.0±15.8歳）であった．2群間比較の結果，KPS（p=0.002），BI（p=0.013），STAS-J症状版の便秘項目（p=0.002），配偶者の有無（p=0.005），離床の有無（p<0.001）において有意差を認めた．STAS-J症状版の他21項目（疼痛，痺れ，倦怠感，呼吸困難，咳，痰，嘔気，嘔吐，腹部膨満感，口渇，食欲不振，下痢，失禁，尿閉，発熱，眠気，不眠，うつ，せん妄，不安，浮腫），酸素療法の有無，持続点滴の有無，同居家族人数においては有意差を認めなかった．
【考察】今回，全身状態（KPS），ADL（BI），身体活動（離床，便秘），配偶者の有無で有意差が見られ，がん終末期における外出・外泊の可否に関わる因子に抽出された．一方，症状コントロール状況の多くは有意差がなく，因子として認められなかった．がん患者の全身状態は予後に関連するため，KPS低値で全身状態不良の場合，急変のリスクがあり，外出・外泊を困難にしたと考えられた．また，ADL，身体活動が良好である場合，患者・家族の外出・外泊への不安が軽減し，決断が容易になったことで，外出・外泊の実施に繋がったと考えられた．配偶者は，年齢から仕事等のある他家族よりも主介護者になる割合が多く，その有無が影響したと考えられた．以上より，がん終末期の外出・外泊の対応は，全身状態の良い早期から行うこと，可能な限りADL，身体活動を維持することが重要であり，症状コントロール状況の良否は必ずしもこだわらなくてよいことが示唆された．
【目的】本研究の目的はがん終末期における外出・外泊の可否に関わる要因を検討することである．
【対象】対象は2019年4月1日より2020年3月31日の間にOTの介入があり，介入後2か月以内に看取りとなった終末期がん患者90名の内，外出・外泊の希望のあった38名（男性21名，女性17名，年齢71.1±13.3歳）とした．
【方法】研究デザインは後ろ向き観察研究とした．対象を外出・外泊実施群と非実施群に分割し，当院電子カルテより後方視的に収集したデータに対し，2群間比較を行った．データ取得のタイミングは外出・外泊の希望があった時点とし，複数の希望があった場合は最終時点とした．取得するデータは1：全身状態としてKarnofsky Performance Status（以下KPS），2：日常生活活動（以下ADL）としてBarthel Index（以下BI），3：症状コントロール状況としてSupport Team Assessment Schedule Japanese version（以下STAS-J）症状版22項目，4：酸素療法の有無，5：持続点滴の有無，6：配偶者の有無，7：同居家族人数，8：離床を伴うOTプログラム（以下離床）の有無とした．以上をMann-WhitneyのU検定及びFisherの正確検定，同居家族人数にはt検定を使用し，有意水準5％で解析を行った．本研究は当院倫理委員会の承認を得た後，実施した．
【結果】外出・外泊実施群は22名（男性10名，女性12名，年齢69.8±11.4歳），非実施群は16名（男性11名，女性5名，年齢73.0±15.8歳）であった．2群間比較の結果，KPS（p=0.002），BI（p=0.013），STAS-J症状版の便秘項目（p=0.002），配偶者の有無（p=0.005），離床の有無（p<0.001）において有意差を認めた．STAS-J症状版の他21項目（疼痛，痺れ，倦怠感，呼吸困難，咳，痰，嘔気，嘔吐，腹部膨満感，口渇，食欲不振，下痢，失禁，尿閉，発熱，眠気，不眠，うつ，せん妄，不安，浮腫），酸素療法の有無，持続点滴の有無，同居家族人数においては有意差を認めなかった．
【考察】今回，全身状態（KPS），ADL（BI），身体活動（離床，便秘），配偶者の有無で有意差が見られ，がん終末期における外出・外泊の可否に関わる因子に抽出された．一方，症状コントロール状況の多くは有意差がなく，因子として認められなかった．がん患者の全身状態は予後に関連するため，KPS低値で全身状態不良の場合，急変のリスクがあり，外出・外泊を困難にしたと考えられた．また，ADL，身体活動が良好である場合，患者・家族の外出・外泊への不安が軽減し，決断が容易になったことで，外出・外泊の実施に繋がったと考えられた．配偶者は，年齢から仕事等のある他家族よりも主介護者になる割合が多く，その有無が影響したと考えられた．以上より，がん終末期の外出・外泊の対応は，全身状態の良い早期から行うこと，可能な限りADL，身体活動を維持することが重要であり，症状コントロール状況の良否は必ずしもこだわらなくてよいことが示唆された．