[ON-5-3] 当院通所・訪問リハビリテーション利用者で「働きたい」ニーズのある方の支援
【はじめに】
当院では2011年に就労支援チームを立ち上げ，「働きたい」ニーズがある方の支援について情報共有，意見交換を行っている．チーム結成当初は外来リハビリテーション（以下リハ）利用者が主な対象であり，障害者就業・生活支援センターや障害者職業センターなどの職業リハ機関と連携しながら復職や新規就労の支援を行ってきたが，近年は通所・訪問リハ利用者からも「働きたい」とのニーズが挙がる件数が増加してきている．通所リハ・訪問リハ利用者の支援の特性を整理する目的でこれまでの支援内容や経過の振り返りを行ったため，報告する．
【倫理的配慮】
本報告にあたり，当院の倫理委員会の承認を得ている．
【対象】
2011年から2022年の期間で支援を行ったケースのうち，当院通所・訪問リハを利用されていた11名（疾患による区分：全員が脳血管疾患，高次脳機能障害の有無：あり6名，なし5名．年齢内訳：40歳台4名，50歳台6名，60歳台1名．介護度：要支援1：1名，要介護1：3名，要介護2：3名，要介護3：3名，要介護5：1名）
【方法】
1.支援開始時のニーズ，リハ終了時の状況，就労支援チームの支援内容を診療記録から調査した．
2.報告にあたり同意を得た通所リハの一事例について，支援内容の振り返りを行った．
【結果】
方法1について：支援開始時のニーズは，復職5名，新規就労4名，福祉的就労2名であった．リハ終了時の状況は，就労継続B型事業所へ移行した方2名，自立訓練事業所へ移行した方2名，ハローワーク利用を提案した方1名，復職できなかった方（復職後退職を含む）2名，支援継続中4名であった（2023年1月現在）．就労支援チームの支援内容は，情報収集内容の助言4件，訓練内容の助言1件，社会資源の助言5件，自立訓練事業所の紹介1件，相談支援事業所への相談2件であった．
方法2について：当院通所リハを利用していた，くも膜下出血の60歳台前半の女性で，通所リハ担当医より，本人が働くことを希望しているとのことで就労支援チームへ相談あり．本人と面談し，「人とコミュニケーションが取りたい」「孫にお菓子を買ってあげる程度に収入が得られれば」との話があり，福祉的就労について情報提供したところ希望される．高次脳機能評価では，軽度の注意機能低下あり．担当ケアマネジャーへ報告の上で障害福祉サービスの利用について相談支援事業所へ相談し，本人の症状も踏まえ希望に添う就労継続B型事業所を紹介してもらい，利用開始となる．本人からは，「コミュニケーションが取れる場ができ心のよりどころができた」との発言が聞かれた．通所リハについては，就労継続B型事業所への定着を確認した上で終了となった．
【考察・まとめ】
今回調査した通所・訪問リハ利用者では，就労に向けた訓練につなぐため相談支援事業所や自立訓練事業所などの障害福祉サービス事業所と連携したケースが多かった．背景としては，個々の状態像からすぐに一般就労に結びつかないケースが通所・訪問リハで多いことが考えられる．通所・訪問リハ利用者の支援を振り返ることで，改めて「働く」ことの意味を見直すことにつながり，就労支援チームにとっても視野や支援範囲が拡がることにつながった．単に賃金を得るだけではなく「人とつながりたい」「必要とされたい」等，対象者が「働く」ことに求めることは様々であるが，状態像だけで「働けない」と判断するのではなく対象者が求める「働く」ことに対する思いに向き合い地域資源とも連携しながら関わることが必要であると考える．
当院では2011年に就労支援チームを立ち上げ，「働きたい」ニーズがある方の支援について情報共有，意見交換を行っている．チーム結成当初は外来リハビリテーション（以下リハ）利用者が主な対象であり，障害者就業・生活支援センターや障害者職業センターなどの職業リハ機関と連携しながら復職や新規就労の支援を行ってきたが，近年は通所・訪問リハ利用者からも「働きたい」とのニーズが挙がる件数が増加してきている．通所リハ・訪問リハ利用者の支援の特性を整理する目的でこれまでの支援内容や経過の振り返りを行ったため，報告する．
【倫理的配慮】
本報告にあたり，当院の倫理委員会の承認を得ている．
【対象】
2011年から2022年の期間で支援を行ったケースのうち，当院通所・訪問リハを利用されていた11名（疾患による区分：全員が脳血管疾患，高次脳機能障害の有無：あり6名，なし5名．年齢内訳：40歳台4名，50歳台6名，60歳台1名．介護度：要支援1：1名，要介護1：3名，要介護2：3名，要介護3：3名，要介護5：1名）
【方法】
1.支援開始時のニーズ，リハ終了時の状況，就労支援チームの支援内容を診療記録から調査した．
2.報告にあたり同意を得た通所リハの一事例について，支援内容の振り返りを行った．
【結果】
方法1について：支援開始時のニーズは，復職5名，新規就労4名，福祉的就労2名であった．リハ終了時の状況は，就労継続B型事業所へ移行した方2名，自立訓練事業所へ移行した方2名，ハローワーク利用を提案した方1名，復職できなかった方（復職後退職を含む）2名，支援継続中4名であった（2023年1月現在）．就労支援チームの支援内容は，情報収集内容の助言4件，訓練内容の助言1件，社会資源の助言5件，自立訓練事業所の紹介1件，相談支援事業所への相談2件であった．
方法2について：当院通所リハを利用していた，くも膜下出血の60歳台前半の女性で，通所リハ担当医より，本人が働くことを希望しているとのことで就労支援チームへ相談あり．本人と面談し，「人とコミュニケーションが取りたい」「孫にお菓子を買ってあげる程度に収入が得られれば」との話があり，福祉的就労について情報提供したところ希望される．高次脳機能評価では，軽度の注意機能低下あり．担当ケアマネジャーへ報告の上で障害福祉サービスの利用について相談支援事業所へ相談し，本人の症状も踏まえ希望に添う就労継続B型事業所を紹介してもらい，利用開始となる．本人からは，「コミュニケーションが取れる場ができ心のよりどころができた」との発言が聞かれた．通所リハについては，就労継続B型事業所への定着を確認した上で終了となった．
【考察・まとめ】
今回調査した通所・訪問リハ利用者では，就労に向けた訓練につなぐため相談支援事業所や自立訓練事業所などの障害福祉サービス事業所と連携したケースが多かった．背景としては，個々の状態像からすぐに一般就労に結びつかないケースが通所・訪問リハで多いことが考えられる．通所・訪問リハ利用者の支援を振り返ることで，改めて「働く」ことの意味を見直すことにつながり，就労支援チームにとっても視野や支援範囲が拡がることにつながった．単に賃金を得るだけではなく「人とつながりたい」「必要とされたい」等，対象者が「働く」ことに求めることは様々であるが，状態像だけで「働けない」と判断するのではなく対象者が求める「働く」ことに対する思いに向き合い地域資源とも連携しながら関わることが必要であると考える．