[PA-3-5] 回復期リハビリテーション病棟での脳卒中重症患者の自宅退院に向けてオンラインを活用した退院支援の取り組み
【はじめに】脳卒中ガイドラインにおいて介護方法，福祉資源などについて，早期から家族教育を行う事が勧められている．また，先行研究にて同居家族が1人以下であり，脳卒中運動機能重症度スケール調査票（以下，JSS-M）スコアが高いと日常生活活動（以下，ADL)の阻害要素が強いとされ，自宅退院は困難であると報告されている．
今回，JSS-Mスコアが満点かつ同居家族が1人である重度の脳卒中患者を担当した．対面での家族教育に加え，コロナ禍のためオンラインでの家族教育を行い自宅退院が可能となった．今後，重症患者の在宅復帰の一助となるので報告する．なお，発表について，患者と家族に説明し書面にて同意を得ている．
【事例紹介】70歳代女性．X月右MCA領域の脳梗塞と診断，X＋2月に回復期リハビリテーション病院に転院した．
入院時，JCSがII-10〜II-30と覚醒の変動を認めた．左片麻痺を呈しBrunnstrom stage(BRS)はI-I-I．FIMは20/126点であり，経鼻経管栄養を必要とした．
目標について患者から聴取は困難であり，夫から自宅退院の希望が聞かれた．自宅は3階建ての一軒家で階段昇降が必須の為，転居を考えていた．また，夫から生活全般に介助が必要であっても自宅に帰って来て欲しいと強い希望が聞かれた．
【経過】作業療法では介助量の軽減目的にADL練習を行った．しかし，X＋4月時点で，FIMの大幅な改善は認めなかった．
X＋5月に医師から夫に現状説明を行い，経口摂取が困難かつ基本動作から介助量が多い事を伝えたが，夫の意向は変わらず，マンションへ転居の予定と話があった．そのため生活全般で多職種が家族教育をする事となった．コロナウイルス感染対策のため，患者と夫が1m以内の家族教育が困難であり遠位での見学やオンラインでの家族教育を導入した．具体的には，スタッフが模擬患者となり移乗の介助体験から開始した．
X＋6月にはコロナウイルス感染対策の緩和から，患者に対して夫が直接介助練習を行えるようになった．週1〜2回の頻度で家族教育を行う事で，夫が1人で生活全般の介助が行えるようになった．また，同時期に病院と自宅をオンラインで繋ぎ退院前訪問指導を行い，病院スタッフと，夫と介護支援専門員，福祉用具相談員は自宅にて行った．介護ベッドを置く位置などの環境調整を行った．
X＋7月には担当者会議をオンラインにて実施し，夫は病院に来院し，居宅支援事業所，訪問看護事業所，福祉用具事業所の4つの地点を繋いだ．介護保険サービスについては，身体管理と入浴目的に訪問看護，訪問入浴，機能維持目的に訪問リハビリを提案した．また，夫の負担軽減目的に訪問介護の利用を提案した．
【結果】退院時は，JCSII-10，BRSはII-II-II，FIMは29/126点とADL全般に介助が必要であった．しかし，対面とオンラインでの家族教育にて経験を重ね，夫が1人で生活全般の介助が行えるようになった．また，オンラインでの退院前訪問指導や担当者会議を行い福祉資源の利用を提案したことで転居先での自宅退院が可能となった．
【考察】重度の脳卒中患者が自宅に退院する事は，家族の介護負担の増大を懸念され，本事例は先行研究の基準では自宅退院は困難だった．しかし，自宅退院を可能にした要因として，転居をする程の家族の想いを前提に，対面とオンラインでの家族教育であったと考える．特にオンラインの活用は，来院頻度が少なくなり家族の負担が軽減する可能性がある．今後，対面とオンラインを組み合わせて家族教育を行う事を複数事例で検討したい．
今回，JSS-Mスコアが満点かつ同居家族が1人である重度の脳卒中患者を担当した．対面での家族教育に加え，コロナ禍のためオンラインでの家族教育を行い自宅退院が可能となった．今後，重症患者の在宅復帰の一助となるので報告する．なお，発表について，患者と家族に説明し書面にて同意を得ている．
【事例紹介】70歳代女性．X月右MCA領域の脳梗塞と診断，X＋2月に回復期リハビリテーション病院に転院した．
入院時，JCSがII-10〜II-30と覚醒の変動を認めた．左片麻痺を呈しBrunnstrom stage(BRS)はI-I-I．FIMは20/126点であり，経鼻経管栄養を必要とした．
目標について患者から聴取は困難であり，夫から自宅退院の希望が聞かれた．自宅は3階建ての一軒家で階段昇降が必須の為，転居を考えていた．また，夫から生活全般に介助が必要であっても自宅に帰って来て欲しいと強い希望が聞かれた．
【経過】作業療法では介助量の軽減目的にADL練習を行った．しかし，X＋4月時点で，FIMの大幅な改善は認めなかった．
X＋5月に医師から夫に現状説明を行い，経口摂取が困難かつ基本動作から介助量が多い事を伝えたが，夫の意向は変わらず，マンションへ転居の予定と話があった．そのため生活全般で多職種が家族教育をする事となった．コロナウイルス感染対策のため，患者と夫が1m以内の家族教育が困難であり遠位での見学やオンラインでの家族教育を導入した．具体的には，スタッフが模擬患者となり移乗の介助体験から開始した．
X＋6月にはコロナウイルス感染対策の緩和から，患者に対して夫が直接介助練習を行えるようになった．週1〜2回の頻度で家族教育を行う事で，夫が1人で生活全般の介助が行えるようになった．また，同時期に病院と自宅をオンラインで繋ぎ退院前訪問指導を行い，病院スタッフと，夫と介護支援専門員，福祉用具相談員は自宅にて行った．介護ベッドを置く位置などの環境調整を行った．
X＋7月には担当者会議をオンラインにて実施し，夫は病院に来院し，居宅支援事業所，訪問看護事業所，福祉用具事業所の4つの地点を繋いだ．介護保険サービスについては，身体管理と入浴目的に訪問看護，訪問入浴，機能維持目的に訪問リハビリを提案した．また，夫の負担軽減目的に訪問介護の利用を提案した．
【結果】退院時は，JCSII-10，BRSはII-II-II，FIMは29/126点とADL全般に介助が必要であった．しかし，対面とオンラインでの家族教育にて経験を重ね，夫が1人で生活全般の介助が行えるようになった．また，オンラインでの退院前訪問指導や担当者会議を行い福祉資源の利用を提案したことで転居先での自宅退院が可能となった．
【考察】重度の脳卒中患者が自宅に退院する事は，家族の介護負担の増大を懸念され，本事例は先行研究の基準では自宅退院は困難だった．しかし，自宅退院を可能にした要因として，転居をする程の家族の想いを前提に，対面とオンラインでの家族教育であったと考える．特にオンラインの活用は，来院頻度が少なくなり家族の負担が軽減する可能性がある．今後，対面とオンラインを組み合わせて家族教育を行う事を複数事例で検討したい．