[PA-4-17] 医療機関で加療している脳血管障害者の作業に基づく実践
【 はじめに 】
近年，作業療法では作業に基づく実践（Occupational Based Practice: OBP）が進められている．OBPはクライエントのニーズや健康，日常生活への参加を促進させ，作業療法士の専門家としてのアイデンティティに貢献するとされている．しかし，先行研究ではOBPの実施には，疾病治療が中心の時期や患者が心身機能へ関心が高い時期や環境的側面，作業療法士の知識や技術などが障壁になると示されている．ある研究でもOBPを行いたいと思うが実践できていないとの調査結果がある．
これより本研究の目的は，作業療法士（OT）が脳血管障害（CVA）者に対してOBPを行うにあたり実施されている評価や得られる結果について包括的に調査することである．
【 方法 】
文献検索はPubMedを用いて2023年1月29日～2月1日に実施した．検索キーワードは「occupational therapy」「stroke」「occupation based」「occupation focused」「occupation centered」「client centered」「clinical trial」の組み合わせとし検索期間は設けなかった．高齢者を含む成人CVA者の作業に基づいた介入研究や症例報告を対象に文献の選定を行った．選定条件は，キーワードを用いて得られた検索結果から重複しているものや内容が不十分で説明不足と判断された文献，文献研究や医療機関で加療していないCVA者，小児を除外しOTが行う評価や介入結果の記載がある文献を抽出した．
【 結果 】
PubMedを用いて上記のキーワードで検索した結果，27件が検出された．そのうち選定条件を満たす文献は4件であった．対象文献は2013年以降に執筆されていた．対象者の属性は，回復期3件，不明1件であった．
OBPに関する評価はAid for Decision-making in Occupation Choice(ADOC)やCanadian Occupational Performance Measure(COPM)が採用されていた．OBPの効果を測定する指標には，COPMの満足度や遂行度，Brunnstrom recovery stage(BRS)，Barthel Index(BI)，Action Research Arm Test (ARAT)，fatigue-severity-scale，Short-form-36や費用対効果を示すQuality Adjusted Life years(QALYs)などの項目が挙がっていた．そのなかでもShort-form-36の健康全般や役割感情の向上や費用対効果がある可能性があることが示されていた．
【 考察 】
本研究よりOBPの評価にはADOCやCOPMが用いられていた．ADOCやCOPM は患者の活動や参加に焦点を当てており，さらにOTと共同で目標設定を行うツールである．OTがこれらの評価を用いることは身体機能障害だけでなく活動や作業に着目しやすくなる．したがって，OTは，患者の作業機能障害やニーズの把握を目的として上記2つの評価が用いられていたと考える．また，機能障害ベースの介入に比べOBPを行うことで費用対効果が得られることは，早期よりOTが作業を扱うことの重要性を示していると考える．
本研究のデータは対象論文が少ないこと，病期ごとに特有の評価や得られる効果が異なることも予測され，今後さらなる調査研究が必要である．
近年，作業療法では作業に基づく実践（Occupational Based Practice: OBP）が進められている．OBPはクライエントのニーズや健康，日常生活への参加を促進させ，作業療法士の専門家としてのアイデンティティに貢献するとされている．しかし，先行研究ではOBPの実施には，疾病治療が中心の時期や患者が心身機能へ関心が高い時期や環境的側面，作業療法士の知識や技術などが障壁になると示されている．ある研究でもOBPを行いたいと思うが実践できていないとの調査結果がある．
これより本研究の目的は，作業療法士（OT）が脳血管障害（CVA）者に対してOBPを行うにあたり実施されている評価や得られる結果について包括的に調査することである．
【 方法 】
文献検索はPubMedを用いて2023年1月29日～2月1日に実施した．検索キーワードは「occupational therapy」「stroke」「occupation based」「occupation focused」「occupation centered」「client centered」「clinical trial」の組み合わせとし検索期間は設けなかった．高齢者を含む成人CVA者の作業に基づいた介入研究や症例報告を対象に文献の選定を行った．選定条件は，キーワードを用いて得られた検索結果から重複しているものや内容が不十分で説明不足と判断された文献，文献研究や医療機関で加療していないCVA者，小児を除外しOTが行う評価や介入結果の記載がある文献を抽出した．
【 結果 】
PubMedを用いて上記のキーワードで検索した結果，27件が検出された．そのうち選定条件を満たす文献は4件であった．対象文献は2013年以降に執筆されていた．対象者の属性は，回復期3件，不明1件であった．
OBPに関する評価はAid for Decision-making in Occupation Choice(ADOC)やCanadian Occupational Performance Measure(COPM)が採用されていた．OBPの効果を測定する指標には，COPMの満足度や遂行度，Brunnstrom recovery stage(BRS)，Barthel Index(BI)，Action Research Arm Test (ARAT)，fatigue-severity-scale，Short-form-36や費用対効果を示すQuality Adjusted Life years(QALYs)などの項目が挙がっていた．そのなかでもShort-form-36の健康全般や役割感情の向上や費用対効果がある可能性があることが示されていた．
【 考察 】
本研究よりOBPの評価にはADOCやCOPMが用いられていた．ADOCやCOPM は患者の活動や参加に焦点を当てており，さらにOTと共同で目標設定を行うツールである．OTがこれらの評価を用いることは身体機能障害だけでなく活動や作業に着目しやすくなる．したがって，OTは，患者の作業機能障害やニーズの把握を目的として上記2つの評価が用いられていたと考える．また，機能障害ベースの介入に比べOBPを行うことで費用対効果が得られることは，早期よりOTが作業を扱うことの重要性を示していると考える．
本研究のデータは対象論文が少ないこと，病期ごとに特有の評価や得られる効果が異なることも予測され，今後さらなる調査研究が必要である．