[PA-9-3] 脳卒中者の日常生活活動改善の予測因子
【はじめに】脳卒中者にとって日常生活活動(Activities of Daily Livings: ADL)の改善は重要なアウトカムであり,作業療法介入の目的の一つである.これまで,脳卒中者のADL改善に対し,入院時ADLや年齢,積極的なリハビリテーションなどが影響を及ぼすことが報告されている.しかし,ADL改善に対する人員配置や多職種連携などを含む包括的な検討は行われていない.本研究では,Structural Equation Modeling(SEM)を用い,医療提供体制や臨床過程がどのように脳卒中患者のADL改善を予測するか検証する.【方法】本研究では,医療提供体制,臨床過程,治療結果モデル(Donabedian, 2005)に基づき仮説モデルを開発した.仮説モデルでは,各変数が脳卒中者のADL改善に直接・間接的に影響を及ぼすと仮定した.医療提供体制の変数は,病床数とリハビリテーション科のスタッフ数,作業療法士の経験年数とした.また,対象者の年齢と入院時FIM得点も変数とした.臨床過程の変数は,総単位数と多職種連携とし,IPW評価尺度(OIPCS-R24), Team Approach Assessment Scale(TAAS),Therapist collaborative practice scale(TCPS)を使用した.治療結果の変数は,入院時と退院時のFunctional Independence Measure(FIM)の差(FIM利得)とした.本研究で使用したデータは,多職種連携の尺度開発研究で得たデータを二次的に利用した.対象は回復期リハビリテーション病棟で加療を受けた脳卒中者とした.除外基準は,疾患が脳卒中以外,入院期間が14日以下または180日以上,死亡や状態悪化による転院とした.データ収集は対象者の担当作業療法士が行った.本研究における統計解析はSPSS statistics ver.25.0およびSPSS Amosを使用し,有意水準は5%とした.SEMの適合度判定は,Goodness of fit index(GFI) 0.9以上,Adjusted Goodness of fit index(AGFI) 0.9以上,Comparative fit index(CFI) 0.95以上,Root mean square error of approximation(RMSEA) 0.05以下とした.本研究は,神奈川県立保健福祉大学の倫理審査委員の承認を受けて実施した.なお,関連するCOIはない.【結果】7施設から67名のデータが収集され,最終的に51名のデータを解析対象とした.得られたデータの平均は,対象者の経験年数は4.6年,所属施設の病床数は83.3床,スタッフ数は81.4名であった.脳卒中者の年齢は68.9歳,入院時FIMは76.4点であった.脳卒中者に提供された総単位数は657.6単位(7.3単位/日),OIPCS-R24は74.9点,TAASは56.3点,TCPSは90.6点であった.FIM利得は29.2点であった.仮説モデルの検証では,以下のパスは有意確率が5%の基準を満たさなかったため除外した：[病床数]から[多職種連携](.19),[スタッフ数]から[多職種連携](.10),[経験年数]から[多職種連携](.07),[総単位数]から[FIM利得](.65).最終的なモデルは,[多職種連携]から[FIM利得](.02),[年齢]から[FIM利得](<.01),[入院時FIM]から[FIM利得](<.01)を示し,適合度判定のすべての基準を満たした(GFI=0.98, AGFI=0.95, CFI=1.00, RMSEA<0.01).このモデルは,FIM利得の分散の44%を説明していた.【考察】本研究の結果から,脳卒中者のFIM利得の予測要因として[多職種連携][年齢][入院時FIM]が示された.先行研究では,多職種連携とADLとの関連に議論の余地があったが,本研究では多職種連携がADLに一定の影響を及ぼすという仮説が支持された.この結果は,多職種連携を包括的・特異的に測定するツールを用いたことが影響している可能性がある.本研究の限界として,全ての対象者が作業療法士であることが知見の一般化を阻害していると考えらえる.今後は,他職種も含め解析し,多職種連携がADLに及ぼす影響を明らかにする必要がある.