[PH-10-3] 精神障害領域における作業機能障害の状態に基づいた個別作業療法の介入効果の予備的検証
【序論】精神障害領域の作業療法では，対象者の作業機能障害の状態に応じた支援を実施することが重要であり，事例研究などを通じてその有用性が報告されている．しかし，前後比較試験などに基づいた仮説検証は十分に行われておらずエビデンスの構築が求められている．
【目的】本研究の目的は，精神障害者に対する作業機能障害の状態に基づいた個別作業療法が，対象者の作業機能障害の改善，健康関連QOLの改善，リカバリーの促進に対する効果を予備的に検証することである．
【方法】研究デザインは，介入前後比較試験である．対象の適格基準は，①精神医療を受療している者，②作業療法士による支援を受けている者，③読字による文章理解が可能な者，④会話による意思疎通が可能な者とした．除外基準は，認知症，知的障害の診断を受けた者とした．評価は，作業機能障害の種類と評価（CAOD），作業機能障害の種類に関するスクリーニングツール（STOD），MOS8-item short-form health survey (SF-8)，Recovery Assessment Scale (RAS)を用いた．介入はCAODとSTODの評価結果に基づく面接を経て，生活行為に対する合意目標を共有し，その後，合意目標にあわせた個別作業療法を3ヶ月間実施した．評価時期は介入前と介入開始後3ヶ月とした．分析はベイズ推定による一般化線形混合モデル（GLMM）を用いた．目的変数に介入前後の各尺度の得点，因子得点を用いた．固定効果は，介入前後を識別するダミー変数，変量効果には，対象者の識別番号，疾患名，性別，年齢，合併症の有無，経過年数，生活環境，服薬内容，サービス利用頻度を用いた．データ解析の収束判断は，Rhatが1.05以下とした．統計のソフトウェアはR4.0.2のbrms2.16.3を使用した．本研究は，所属機関の倫理審査委員会の承諾を得た上で，全ての対象者から同意を得て実施した．
【結果】対象は11名（女性4名），平均年齢は56.8±28.3歳であった．診断名は統合失調症9名，その他2名であった．生活環境は入院（5名），自宅（4名），グループホーム（2名）であった．経過年数は平均89.5ヶ月（中央値13ヶ月）であった．各尺度の変化では，CAODが総得点[推定値-5.41(95％信用区間 -10.74:-0.12)]，下位因子の作業不均衡[-1.87(-3.63:-0.13)]，作業周縁化[-2.39(-3.70:-1.11)]で効果を認めた．STODでは総得点[-6.71(-9.32:-4.05)]と下位因子の作業不均衡[-1.89(-2.68:-1.07)]，作業疎外[-2.64(-9.32:-4.05)]，作業剥奪[-6.71(-9.32:-4.05)]，作業周縁化[-6.71(-9.32:-4.05)]で効果を認めた．SF-8では体の痛み[6.72(0.39:12.93)]，心の健康[5.06(1.75:8.53)]で効果を認めた．RASは総得点[1.53(-2.72:5.76)]で効果を認めなかった．
【考察】本研究の結果，精神障害領域において作業機能障害の状態に基づいた個別作業療法を実施することは，支援早期から作業機能障害の改善，および健康関連QOLの改善に対して効果があることが示唆された．今後は本調査によって介入効果が認められた尺度を中心に，さらに支援を継続する中での効果の推移について検討を続ける必要がある．
【謝辞】本研究は，2019年度一般社団法人神奈川県作業療法士会研究助成を受けて実施された．
【目的】本研究の目的は，精神障害者に対する作業機能障害の状態に基づいた個別作業療法が，対象者の作業機能障害の改善，健康関連QOLの改善，リカバリーの促進に対する効果を予備的に検証することである．
【方法】研究デザインは，介入前後比較試験である．対象の適格基準は，①精神医療を受療している者，②作業療法士による支援を受けている者，③読字による文章理解が可能な者，④会話による意思疎通が可能な者とした．除外基準は，認知症，知的障害の診断を受けた者とした．評価は，作業機能障害の種類と評価（CAOD），作業機能障害の種類に関するスクリーニングツール（STOD），MOS8-item short-form health survey (SF-8)，Recovery Assessment Scale (RAS)を用いた．介入はCAODとSTODの評価結果に基づく面接を経て，生活行為に対する合意目標を共有し，その後，合意目標にあわせた個別作業療法を3ヶ月間実施した．評価時期は介入前と介入開始後3ヶ月とした．分析はベイズ推定による一般化線形混合モデル（GLMM）を用いた．目的変数に介入前後の各尺度の得点，因子得点を用いた．固定効果は，介入前後を識別するダミー変数，変量効果には，対象者の識別番号，疾患名，性別，年齢，合併症の有無，経過年数，生活環境，服薬内容，サービス利用頻度を用いた．データ解析の収束判断は，Rhatが1.05以下とした．統計のソフトウェアはR4.0.2のbrms2.16.3を使用した．本研究は，所属機関の倫理審査委員会の承諾を得た上で，全ての対象者から同意を得て実施した．
【結果】対象は11名（女性4名），平均年齢は56.8±28.3歳であった．診断名は統合失調症9名，その他2名であった．生活環境は入院（5名），自宅（4名），グループホーム（2名）であった．経過年数は平均89.5ヶ月（中央値13ヶ月）であった．各尺度の変化では，CAODが総得点[推定値-5.41(95％信用区間 -10.74:-0.12)]，下位因子の作業不均衡[-1.87(-3.63:-0.13)]，作業周縁化[-2.39(-3.70:-1.11)]で効果を認めた．STODでは総得点[-6.71(-9.32:-4.05)]と下位因子の作業不均衡[-1.89(-2.68:-1.07)]，作業疎外[-2.64(-9.32:-4.05)]，作業剥奪[-6.71(-9.32:-4.05)]，作業周縁化[-6.71(-9.32:-4.05)]で効果を認めた．SF-8では体の痛み[6.72(0.39:12.93)]，心の健康[5.06(1.75:8.53)]で効果を認めた．RASは総得点[1.53(-2.72:5.76)]で効果を認めなかった．
【考察】本研究の結果，精神障害領域において作業機能障害の状態に基づいた個別作業療法を実施することは，支援早期から作業機能障害の改善，および健康関連QOLの改善に対して効果があることが示唆された．今後は本調査によって介入効果が認められた尺度を中心に，さらに支援を継続する中での効果の推移について検討を続ける必要がある．
【謝辞】本研究は，2019年度一般社団法人神奈川県作業療法士会研究助成を受けて実施された．