[PH-7-7] 入院精神科作業療法に参加した統合失調症患者の社会活動状況を改善させる要因
【はじめに】統合失調症患者は，学業，就労，趣味活動などの社会活動に参加することがしばしば困難となる．特に入院患者では病態が重いことが多く，速やかな症状の改善とともに，中長期的な社会活動の状況を改善していくことが求められる．統合失調症患者に対する精神科作業療法（OT）は，精神症状や認知機能の改善，現実感と作業遂行機能の回復，再入院予防の効果などが示されている．しかし，社会活動状況の改善に関する効果については十分に検証されていない．
【目的】本研究では，OTに参加した統合失調症の入院患者を対象とし，社会活動状況を改善させるOTの介入要因を検討するために，診療録を後方視的に調査した．なお，本研究は，著者所属の倫理審査委員会の承認を受け，文部科学省科学研究費助成を受けて実施した．
【方法】対象は，2016年4月1日～2020年3月31日の期間にA病院精神神経科に入院しOTの処方を受けた統合失調症患者のうち，入院前に社会活動が困難であり，かつ，退院後1年以内に社会活動状況を確認できた26名とした．退院後1年以内に社会活動があった群（活動群15名）となかった群（非活動群11名）に分けて，性別，学歴，遺伝負因，婚姻歴，3か月超入院歴，入院形態についてPearsonのカイ二乗検定，退院時年齢，機能の全体的評定尺度（GAF），罹病期間，精神科入院回数，4種類のOTプログラム（職能回復プログラム：タイマーを用いて新聞の書写などを行わせる，集団活動プログラム：季節の活動を集団で行わせる，芸術活動：芸術系の創作活動を行わせる，運動療法：軽運動を行わせる）参加率，OT全体の参加率についてMann-WhitneyのU検定を用いて比較した．すべての検定の有意水準は5％とした．
【結果】Pearsonのカイ二乗検定の結果，活動群の方が非活動群に比べ，婚姻歴のある人が多かった（12：4名，p = .024）．また，Mann-WhitneyのU検定の結果，活動群の方が非活動群に比べて，職能回復プログラムへの参加率（7.0：0.0％，p = .047）とOT全体の参加率が高かった（25.2：20.2％，p = .027）．集団活動プログラム（7.4：3.1％，p = .077），芸術活動(7.1：3.3%，p = .069)，運動療法(6.3：3.3%，p = .054)は，活動群の方が非活動群に比べて傾向レベルで参加率が高かった．
【考察】入院前に社会活動が困難であった統合失調症患者において，入院時にOT参加を促し継続させることは，社会活動状況を改善させる可能性が示唆された．統合失調症としての重症度を推測させる長期入院歴や入院形態，GAF，罹病期間，精神科入院回数などには退院後の社会活動状況による差はなかった．社会活動状況の改善には，OTへの参加を通じて，他者と関係を築くことや交流することが重要であるかもしれない．特に，職能回復プログラムへの参加率は，退院後の社会活動状況によって有意な違いがみられた．この結果は，退院時の言語流暢性が退院後の転帰を予測する可能性を示した島田ら（2015）の報告にあるように，当プログラムが認知機能を改善させて社会機能を促進した可能性がある．今後はさらに詳細を解析し，統合失調症患者の社会活動状況を改善させるOTプログラムの開発を進めたい．
【目的】本研究では，OTに参加した統合失調症の入院患者を対象とし，社会活動状況を改善させるOTの介入要因を検討するために，診療録を後方視的に調査した．なお，本研究は，著者所属の倫理審査委員会の承認を受け，文部科学省科学研究費助成を受けて実施した．
【方法】対象は，2016年4月1日～2020年3月31日の期間にA病院精神神経科に入院しOTの処方を受けた統合失調症患者のうち，入院前に社会活動が困難であり，かつ，退院後1年以内に社会活動状況を確認できた26名とした．退院後1年以内に社会活動があった群（活動群15名）となかった群（非活動群11名）に分けて，性別，学歴，遺伝負因，婚姻歴，3か月超入院歴，入院形態についてPearsonのカイ二乗検定，退院時年齢，機能の全体的評定尺度（GAF），罹病期間，精神科入院回数，4種類のOTプログラム（職能回復プログラム：タイマーを用いて新聞の書写などを行わせる，集団活動プログラム：季節の活動を集団で行わせる，芸術活動：芸術系の創作活動を行わせる，運動療法：軽運動を行わせる）参加率，OT全体の参加率についてMann-WhitneyのU検定を用いて比較した．すべての検定の有意水準は5％とした．
【結果】Pearsonのカイ二乗検定の結果，活動群の方が非活動群に比べ，婚姻歴のある人が多かった（12：4名，p = .024）．また，Mann-WhitneyのU検定の結果，活動群の方が非活動群に比べて，職能回復プログラムへの参加率（7.0：0.0％，p = .047）とOT全体の参加率が高かった（25.2：20.2％，p = .027）．集団活動プログラム（7.4：3.1％，p = .077），芸術活動(7.1：3.3%，p = .069)，運動療法(6.3：3.3%，p = .054)は，活動群の方が非活動群に比べて傾向レベルで参加率が高かった．
【考察】入院前に社会活動が困難であった統合失調症患者において，入院時にOT参加を促し継続させることは，社会活動状況を改善させる可能性が示唆された．統合失調症としての重症度を推測させる長期入院歴や入院形態，GAF，罹病期間，精神科入院回数などには退院後の社会活動状況による差はなかった．社会活動状況の改善には，OTへの参加を通じて，他者と関係を築くことや交流することが重要であるかもしれない．特に，職能回復プログラムへの参加率は，退院後の社会活動状況によって有意な違いがみられた．この結果は，退院時の言語流暢性が退院後の転帰を予測する可能性を示した島田ら（2015）の報告にあるように，当プログラムが認知機能を改善させて社会機能を促進した可能性がある．今後はさらに詳細を解析し，統合失調症患者の社会活動状況を改善させるOTプログラムの開発を進めたい．