[PR-1-4] 急性期リハビリテーション専門職を対象としたエビデンスに基づく実践の促進要因に関する検討
【序論】
近年，作業療法士のためのエビデンスに基づく実践自己評価尺度（Evidence-Based Practice Self-Assessment；以下，EBPSA）が増田ら（2023）によって開発された．Evidence-Based Practice（以下，EBP）は作業療法士だけでなく，リハビリテーション専門職がチームとして急性期から取り組む重要な実践過程である．
【目的】
本研究は，急性期のA病院に勤務するリハビリテーション専門職のEBP遂行状況とその促進要因を検討することを目的とした．本研究により，リハビリテーション部門の卒後教育プログラムの発展に貢献する展開が期待される．
【方法】
本研究は，A病院で勤務しているリハビリテーション専門職33名（理学療法士21名，作業療法士6名，言語聴覚士6名）を対象に質問紙への回答を依頼した．質問紙は，増田ら（2020）が作業療法士を対象として開発した質問紙を一部修正し，①基本属性，②臨床・教育・研究の経験，③EBP遂行状況に関する質問，④EBPSAの4部で構成した．①基本属性では，臨床経験年数，性別，職種，学歴などについて回答を求めた．②臨床・教育・研究の経験では，「EBPを実施した経験」「EBPを行ったことで生じる自身の肯定的な経験」「EBPの方法論に関する教育を受けた経験」など計12項目とし，4段階尺度（1. 全く経験がない～4. 非常に多くの経験がある）で回答を求めた．③EBP遂行状況に関する質問では，EBPの遂行，目標を達成するための戦略，各種ガイドラインの利用の3項目について，④EBPSAでは，職場環境・内発的動機・自己効力感・結果予期の4因子14項目で構成される質問について，7段階尺度（1. 全くそう思わない～7. とてもそう思う）で回答を求めた．回収期間は令和5年1月6日～同年1月17日に設定した．統計解析は，EBP遂行と基本属性，臨床・教育・研究の経験，EBPSAの関連について検討した．具体的に，EBP遂行と性別・学歴との関連についてはMann-WhitneyのU検定，EBP遂行と職種との関連についてはKruskal-Wallis検定，EBP遂行と臨床経験年数，臨床・教育・研究の経験，EBPSAとの関連についてはSpearmanの順位相関分析を実施した． 統計ソフトは，IBM SPSS 26.0J for Windowsを使用し，有意水準は全て5％未満とした．なお，本研究は，A病院倫理委員会の承認を得ている（第4-38号）．
【結果】
33名全員から回答が得られた（回収率100%）．EBP遂行と関連を認めた項目は，EBPを実施した経験(r=.598, p<.001)，EBPを行ったことで生じる自身の肯定的な経験(r=.588, p<.001)，EBPの方法論に関する教育を受けた経験(r=.358, p=.041)，エビデンスレベルの高い治療法や援助方法に関する教育を受けた経験(r=.520, p=.002)，新人教育など後輩育成における指導者としての経験(r=.345, p=.049)，内発的動機(r=.465, p=.006)，自己効力感(r=.475, p=.005)であった．性別・職種・学歴との間に有意差は認めず，臨床経験年数との間にも有意な相関を認めなかった．
【考察】
急性期病院に勤務するリハビリテーション専門職のEBP遂行を促進していくためには，EBPに関する臨床・教育の経験を積むと共に，専門職自身のEBPに対する内発的動機や自己効力感を高めていく必要があると考える．
近年，作業療法士のためのエビデンスに基づく実践自己評価尺度（Evidence-Based Practice Self-Assessment；以下，EBPSA）が増田ら（2023）によって開発された．Evidence-Based Practice（以下，EBP）は作業療法士だけでなく，リハビリテーション専門職がチームとして急性期から取り組む重要な実践過程である．
【目的】
本研究は，急性期のA病院に勤務するリハビリテーション専門職のEBP遂行状況とその促進要因を検討することを目的とした．本研究により，リハビリテーション部門の卒後教育プログラムの発展に貢献する展開が期待される．
【方法】
本研究は，A病院で勤務しているリハビリテーション専門職33名（理学療法士21名，作業療法士6名，言語聴覚士6名）を対象に質問紙への回答を依頼した．質問紙は，増田ら（2020）が作業療法士を対象として開発した質問紙を一部修正し，①基本属性，②臨床・教育・研究の経験，③EBP遂行状況に関する質問，④EBPSAの4部で構成した．①基本属性では，臨床経験年数，性別，職種，学歴などについて回答を求めた．②臨床・教育・研究の経験では，「EBPを実施した経験」「EBPを行ったことで生じる自身の肯定的な経験」「EBPの方法論に関する教育を受けた経験」など計12項目とし，4段階尺度（1. 全く経験がない～4. 非常に多くの経験がある）で回答を求めた．③EBP遂行状況に関する質問では，EBPの遂行，目標を達成するための戦略，各種ガイドラインの利用の3項目について，④EBPSAでは，職場環境・内発的動機・自己効力感・結果予期の4因子14項目で構成される質問について，7段階尺度（1. 全くそう思わない～7. とてもそう思う）で回答を求めた．回収期間は令和5年1月6日～同年1月17日に設定した．統計解析は，EBP遂行と基本属性，臨床・教育・研究の経験，EBPSAの関連について検討した．具体的に，EBP遂行と性別・学歴との関連についてはMann-WhitneyのU検定，EBP遂行と職種との関連についてはKruskal-Wallis検定，EBP遂行と臨床経験年数，臨床・教育・研究の経験，EBPSAとの関連についてはSpearmanの順位相関分析を実施した． 統計ソフトは，IBM SPSS 26.0J for Windowsを使用し，有意水準は全て5％未満とした．なお，本研究は，A病院倫理委員会の承認を得ている（第4-38号）．
【結果】
33名全員から回答が得られた（回収率100%）．EBP遂行と関連を認めた項目は，EBPを実施した経験(r=.598, p<.001)，EBPを行ったことで生じる自身の肯定的な経験(r=.588, p<.001)，EBPの方法論に関する教育を受けた経験(r=.358, p=.041)，エビデンスレベルの高い治療法や援助方法に関する教育を受けた経験(r=.520, p=.002)，新人教育など後輩育成における指導者としての経験(r=.345, p=.049)，内発的動機(r=.465, p=.006)，自己効力感(r=.475, p=.005)であった．性別・職種・学歴との間に有意差は認めず，臨床経験年数との間にも有意な相関を認めなかった．
【考察】
急性期病院に勤務するリハビリテーション専門職のEBP遂行を促進していくためには，EBPに関する臨床・教育の経験を積むと共に，専門職自身のEBPに対する内発的動機や自己効力感を高めていく必要があると考える．