[S-3-1] 発達性協調運動症(DCD)の現状と適切な支援に向けて
本企画セミナーは，今後の発達性協調運動症（DCD）児／者の支援における作業療法士が担うべき役割について議論が進むきっかけになることを目的としている．そのための背景は以下があげられる．
１）疫学とDCD国際ガイドライン
DCDの有病率は学童期の5-6％とされている．これは他の神経発達症群と比較しても有病率が高く（ASD：1％，AD/HD：5％），併存割合も高い（ASD：約80％，AD/HD：約50％，SLD：約50％）．また，文部科学省の調査において，通常の学級に在籍する小中学生の8.8％に学習や行動に困難のある発達障害の可能性が示された（文部科学省，2022）．近年のDCD国際ガイドラインでは，活動・参加志向アプローチが推奨されている（Blankら, 2019）．これらのことより，改めてわが国においても作業療法士によるDCD児／者への支援を検討するタイミングにあると考える．
＊ASD：自閉スペクトラム症，AD/HD：注意欠陥多動症，SLD：限局性学習症
２）令和４年度障害者総合福祉推進事業
令和４年度障害者総合福祉推進事業「協調運動の障害の早期の発見と適切な支援の普及のための調査」（研究責任者：岩永，分担研究者：塩津／東恩納 他）が実施された．わが国の保育・教育現場の現状として，発達性協調運動症（DCD）の認知度が他の神経発達症群に比べて低いことが明らかとなった．そのため，本事業ではDCDを有する子どもたちが，現在／将来においてよりよく生きていくこと願い『DCD支援マニュアル』を作成した．マニュアルは，定義，気づき／アセスメント，支援，医療，施策など，さまざまな専門家によって作成された．今後はDCDを有する子ども（成人）に対する支援がさらに普及していくことが予想される．
今回のセミナーでは，研究に携わった３名から実施した事業に関する情報提供をおこなう．DCD支援マニュアルでは，岩永が調査結果に基づく「DCDのスクリーニング・状態把握のための簡便な評価法／DCD児に対して行われている支援の具体例」，塩津が「DCD児のスキルを伸ばすアプローチ」，東恩納が「DCD児の生活場面での支援」を担当した．これらの内容を中心に話題提供を行う．
１）疫学とDCD国際ガイドライン
DCDの有病率は学童期の5-6％とされている．これは他の神経発達症群と比較しても有病率が高く（ASD：1％，AD/HD：5％），併存割合も高い（ASD：約80％，AD/HD：約50％，SLD：約50％）．また，文部科学省の調査において，通常の学級に在籍する小中学生の8.8％に学習や行動に困難のある発達障害の可能性が示された（文部科学省，2022）．近年のDCD国際ガイドラインでは，活動・参加志向アプローチが推奨されている（Blankら, 2019）．これらのことより，改めてわが国においても作業療法士によるDCD児／者への支援を検討するタイミングにあると考える．
＊ASD：自閉スペクトラム症，AD/HD：注意欠陥多動症，SLD：限局性学習症
２）令和４年度障害者総合福祉推進事業
令和４年度障害者総合福祉推進事業「協調運動の障害の早期の発見と適切な支援の普及のための調査」（研究責任者：岩永，分担研究者：塩津／東恩納 他）が実施された．わが国の保育・教育現場の現状として，発達性協調運動症（DCD）の認知度が他の神経発達症群に比べて低いことが明らかとなった．そのため，本事業ではDCDを有する子どもたちが，現在／将来においてよりよく生きていくこと願い『DCD支援マニュアル』を作成した．マニュアルは，定義，気づき／アセスメント，支援，医療，施策など，さまざまな専門家によって作成された．今後はDCDを有する子ども（成人）に対する支援がさらに普及していくことが予想される．
今回のセミナーでは，研究に携わった３名から実施した事業に関する情報提供をおこなう．DCD支援マニュアルでは，岩永が調査結果に基づく「DCDのスクリーニング・状態把握のための簡便な評価法／DCD児に対して行われている支援の具体例」，塩津が「DCD児のスキルを伸ばすアプローチ」，東恩納が「DCD児の生活場面での支援」を担当した．これらの内容を中心に話題提供を行う．