[PD-8-7] 橈骨遠位端骨折術後患者における握力改善に影響を与える因子の検討
【はじめに】
橈骨遠位端骨折は若年者から高齢者まで幅広い年齢層で起きる骨折であり,全骨折の1/6 を占める.治療の多くは手術加療となり,橈骨遠位端骨折に対する掌側ロッキングプレート（以下：VLP）術が行われる.VLP術後患者のリハビリについては,握力低下の残存によりリハビリが長期化することを多く経験する.握力の改善は術後患者満足度との関連が報告されており,握力改善に影響を与える因子の検討はリハビリテーションにおいても重要な課題である.そこで,本研究ではVLP術後患者の握力改善に影響与える因子を検討し治療の一助とすることを目的とした.
【対象】
対象は,2018年4月～2023年3月の期間に当院でＶＬＰを施行した患者とし,作業療法介入後12週まで経過が追えた症例25症25手を分析対象とした.除外基準として,両側骨折,骨折が複数混在している症例,精神疾患,中枢疾患等,既往に握力低下の阻害因子となりうる症例とした.
【方法】
対象者を術後12週の握力健側比65％以上獲得できた群を握力改善良好群,未獲得群を握力改善不良群の2群に分類した.握力改善群は15名（平均年齢66±11,6歳,男性5名,女性10,利き手10名,非利き手5名,AO分類Ａ3名,Ｂ4名,8名）,握力改善不良群は10名（平均年齢63±12,3歳,男性1名,女性9,利き手6名,非利き手4名,AO分類Ａ1名,Ｂ5名,Ｃ4名）であった.調査項目は両群の入院時の血液データ（CRP,Alb）,4週,8週,12週の自動,他動関節可動域（掌屈・背屈）,患側握力を調査し,それぞれMann-WhitneyのＵ検定で,性別,年齢,利き手受傷の有無,AO分類をχ二乗検定にて比較した.有意水準は5%未満とした.
【倫理的配慮】
本研究にあたり当院倫理審査委員会の承認を得て実施した.
【結果】
関節可動域に関しては,自動背屈可動域が術後4週（p＝0,005）,術後8週（p＝0,005）,術後12週（p＝0,02）,他動背屈可動域8週（p＝0,04）に有意差を認めた.患側握力に関しては4週（p＝0,001）,8週（p<0,001）,12週（p<0,001）と握力改善群が有意に良好であった.入院時血液データ,自動掌屈可動域,他動掌屈可動域,4週,8週の他動背屈可動域,性別,年齢,利き手受傷の有無,AO分類では両群に有意差は認めなかった.
【考察】
本研究の結果より,握力改善良好群は術後4週より患側握力と自動背屈可動域が良好な傾向にあった.諸家らは,握力発揮は軽度背屈位にて外在指屈筋の長さが至適化するため,最大出力となると報告している.今回の結果においても,先行研究と同様に自動背屈可動域と握力改善の関連が示唆された.他動背屈可動域に関しては, 可動域が良好なほど握力発揮しやすいと報告があるが,今回の結果では8週のみ有意差が見られ,4週,12週では有意差は認めなかった.今回の対象者は,先行研究と比べ年齢層が高齢であり,握力改善良好群においても他動背屈可動域の獲得には時間を要したことが考えられる.本研究の結果としては,4週から自動背屈可動域が握力改善良好な傾向が見られた.術後リハビリは握力への直接的な介入に加え,背屈可動域の早期改善をしていくことが患側握力改善には重要と考えられる.
橈骨遠位端骨折は若年者から高齢者まで幅広い年齢層で起きる骨折であり,全骨折の1/6 を占める.治療の多くは手術加療となり,橈骨遠位端骨折に対する掌側ロッキングプレート（以下：VLP）術が行われる.VLP術後患者のリハビリについては,握力低下の残存によりリハビリが長期化することを多く経験する.握力の改善は術後患者満足度との関連が報告されており,握力改善に影響を与える因子の検討はリハビリテーションにおいても重要な課題である.そこで,本研究ではVLP術後患者の握力改善に影響与える因子を検討し治療の一助とすることを目的とした.
【対象】
対象は,2018年4月～2023年3月の期間に当院でＶＬＰを施行した患者とし,作業療法介入後12週まで経過が追えた症例25症25手を分析対象とした.除外基準として,両側骨折,骨折が複数混在している症例,精神疾患,中枢疾患等,既往に握力低下の阻害因子となりうる症例とした.
【方法】
対象者を術後12週の握力健側比65％以上獲得できた群を握力改善良好群,未獲得群を握力改善不良群の2群に分類した.握力改善群は15名（平均年齢66±11,6歳,男性5名,女性10,利き手10名,非利き手5名,AO分類Ａ3名,Ｂ4名,8名）,握力改善不良群は10名（平均年齢63±12,3歳,男性1名,女性9,利き手6名,非利き手4名,AO分類Ａ1名,Ｂ5名,Ｃ4名）であった.調査項目は両群の入院時の血液データ（CRP,Alb）,4週,8週,12週の自動,他動関節可動域（掌屈・背屈）,患側握力を調査し,それぞれMann-WhitneyのＵ検定で,性別,年齢,利き手受傷の有無,AO分類をχ二乗検定にて比較した.有意水準は5%未満とした.
【倫理的配慮】
本研究にあたり当院倫理審査委員会の承認を得て実施した.
【結果】
関節可動域に関しては,自動背屈可動域が術後4週（p＝0,005）,術後8週（p＝0,005）,術後12週（p＝0,02）,他動背屈可動域8週（p＝0,04）に有意差を認めた.患側握力に関しては4週（p＝0,001）,8週（p<0,001）,12週（p<0,001）と握力改善群が有意に良好であった.入院時血液データ,自動掌屈可動域,他動掌屈可動域,4週,8週の他動背屈可動域,性別,年齢,利き手受傷の有無,AO分類では両群に有意差は認めなかった.
【考察】
本研究の結果より,握力改善良好群は術後4週より患側握力と自動背屈可動域が良好な傾向にあった.諸家らは,握力発揮は軽度背屈位にて外在指屈筋の長さが至適化するため,最大出力となると報告している.今回の結果においても,先行研究と同様に自動背屈可動域と握力改善の関連が示唆された.他動背屈可動域に関しては, 可動域が良好なほど握力発揮しやすいと報告があるが,今回の結果では8週のみ有意差が見られ,4週,12週では有意差は認めなかった.今回の対象者は,先行研究と比べ年齢層が高齢であり,握力改善良好群においても他動背屈可動域の獲得には時間を要したことが考えられる.本研究の結果としては,4週から自動背屈可動域が握力改善良好な傾向が見られた.術後リハビリは握力への直接的な介入に加え,背屈可動域の早期改善をしていくことが患側握力改善には重要と考えられる.