[PH-9-4] 中等度・重度認知症者の作業療法中の態度・行動の関連要因についての検討
【背景・目的】
これまでのところ軽度認知症者と比較し，中等度・重度認知症者に対する非薬物的介入の有効性は確立されていない．その理由の一つは，既存の研究デザインでは介入に対する対象者の態度・行動(Engagement)が十分に評価されないまま，前後の評価指標のみを分析しているためである．特に中等度・重度認知症では臨床的にも対象者間でEngagementが一定せず異なることもよく経験される．つまり効果的な介入を実施するためにはEngagementとその関連要因も評価してその効果に言及する必要がある．本研究ではEngagementの関連要因について明らかにすることとした．
【方法】
対象者および期間:当院精神科に2022年5月1日～2023年10月31日までに入院し認知症と診断，作業療法が処方されClinical Dementia Rating(CDR)が2，3の男女を対象者として，横断的に調査した．用いた評価:基本属性は年齢，性別，インターライ方式での視覚・聴覚障害の程度を調査した．EngagementはAssessment Scale for Engagement in Activities(ASEA)，認知機能をMini Mental State Examination(MMSE)，Activities of Daily Living(ADL)をPhysical Self Maintenance Scale(PSMS)，併存疾患をCharlson Comorbidity Index(CCI)，疼痛をPain Assessment in Advanced Dementia Scale(PAINAD)，抑うつをCornell Scale for Depression in Dementia(CSDD)，AgitationをCohen-Mansfield Agitation Inventory(CMAI)で評価した．
統計解析:基本属性と各評価項目の記述統計を算出した．ASEAに影響を与える要因を検討するために重回帰分析をした．ASEAを目的変数とし，説明変数は評価項目間で強い相関(ρ≧0.80)が認められた変数の一方を削除しVariance Inflation Factor(VIF)が10未満であることを確認後，単回帰分析を実施しp<0.20の変数を抽出し，ステップワイズ法を用いて分析をした．統計解析ソフトはSPSS29verを用い有意水準5%で分析した．
倫理的配慮:本報告は対象者とその家族へ説明をし，同意を得た．筆頭の所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した．
【結果】
対象者は48例，平均年齢(±標準偏差)は81.04(±6.9)歳，男性が26例，女性が22例，重症度はCDR2が9例，CDR3が39例であった．MMSEは7.8(±8.27)点で，ASEAは12.09(±4.43)点であった．重回帰分析では視力・聴覚障害の程度，MMSE，PSMS，PAINAD，CSDD，CMAIを抽出された説明変数として分析した結果，PAINAD(β=-.428，95％信頼区間(CI)[-1.775，-.602]，p<.001)，PSMS(β=.388，CI[1.022，3.438]，p<.001)，視力障害の程度(β=-.247，CI[-2.706，-.249]，p=.020)がASEAに有意な影響を与える要因として抽出された．(自由度調整済みR2=.540)．
【まとめと考察】
中等度・重度認知症者のEngagementに影響する要因は，疼痛，ADLの自立度，視力障害の程度であった．作業療法に対するEngagementの水準を高めるには，痛みの軽減，ADLの維持，視力障害の補完が重要となるかもしれない．今後はこれらの変数間の因果関係を調査を行う必要がある．
これまでのところ軽度認知症者と比較し，中等度・重度認知症者に対する非薬物的介入の有効性は確立されていない．その理由の一つは，既存の研究デザインでは介入に対する対象者の態度・行動(Engagement)が十分に評価されないまま，前後の評価指標のみを分析しているためである．特に中等度・重度認知症では臨床的にも対象者間でEngagementが一定せず異なることもよく経験される．つまり効果的な介入を実施するためにはEngagementとその関連要因も評価してその効果に言及する必要がある．本研究ではEngagementの関連要因について明らかにすることとした．
【方法】
対象者および期間:当院精神科に2022年5月1日～2023年10月31日までに入院し認知症と診断，作業療法が処方されClinical Dementia Rating(CDR)が2，3の男女を対象者として，横断的に調査した．用いた評価:基本属性は年齢，性別，インターライ方式での視覚・聴覚障害の程度を調査した．EngagementはAssessment Scale for Engagement in Activities(ASEA)，認知機能をMini Mental State Examination(MMSE)，Activities of Daily Living(ADL)をPhysical Self Maintenance Scale(PSMS)，併存疾患をCharlson Comorbidity Index(CCI)，疼痛をPain Assessment in Advanced Dementia Scale(PAINAD)，抑うつをCornell Scale for Depression in Dementia(CSDD)，AgitationをCohen-Mansfield Agitation Inventory(CMAI)で評価した．
統計解析:基本属性と各評価項目の記述統計を算出した．ASEAに影響を与える要因を検討するために重回帰分析をした．ASEAを目的変数とし，説明変数は評価項目間で強い相関(ρ≧0.80)が認められた変数の一方を削除しVariance Inflation Factor(VIF)が10未満であることを確認後，単回帰分析を実施しp<0.20の変数を抽出し，ステップワイズ法を用いて分析をした．統計解析ソフトはSPSS29verを用い有意水準5%で分析した．
倫理的配慮:本報告は対象者とその家族へ説明をし，同意を得た．筆頭の所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した．
【結果】
対象者は48例，平均年齢(±標準偏差)は81.04(±6.9)歳，男性が26例，女性が22例，重症度はCDR2が9例，CDR3が39例であった．MMSEは7.8(±8.27)点で，ASEAは12.09(±4.43)点であった．重回帰分析では視力・聴覚障害の程度，MMSE，PSMS，PAINAD，CSDD，CMAIを抽出された説明変数として分析した結果，PAINAD(β=-.428，95％信頼区間(CI)[-1.775，-.602]，p<.001)，PSMS(β=.388，CI[1.022，3.438]，p<.001)，視力障害の程度(β=-.247，CI[-2.706，-.249]，p=.020)がASEAに有意な影響を与える要因として抽出された．(自由度調整済みR2=.540)．
【まとめと考察】
中等度・重度認知症者のEngagementに影響する要因は，疼痛，ADLの自立度，視力障害の程度であった．作業療法に対するEngagementの水準を高めるには，痛みの軽減，ADLの維持，視力障害の補完が重要となるかもしれない．今後はこれらの変数間の因果関係を調査を行う必要がある．