[S-SS28_2PO1] リアルタイム地震情報システムの発展と利活用

[SSS28-P01] DONETデータのリアルタイム表示システムの開発

*高江洲 盛史¹、堀川 博紀¹、末木 健太朗¹、高橋 成実¹、園田 朗¹、三浦 誠一¹、坪井 誠司¹ (1.独立行政法人海洋研究開発機構)

キーワード：DONET, データベース, リアルタイム表示, 地方自治体への情報展開

独立行政法人海洋研究開発機構では、東南海地震の想定震源域である熊野灘周辺に、地震計・水圧計等を備えた大規模かつ稠密海底観測網を整備し、地震・地殻変動・津波といった物理的諸現象をリアルタイムで観測・監視するシステム（DONET）を構築した。それらを用いた地震学的な成果としての研究情報と防災減災に寄与する情報を積極的に発信するためには、DONETデータに加えて、既存地下構造データや地震津波シミュレーション結果などを取り込んだ統合データベースの構築が必要不可欠である。そのため、地震津波・防災研究プロジェクト（地震研究）、地球内部ダイナミクス領域（地下構造研究）、地球情報研究センター（情報発信）からなるデータベース構築チームを立ち上げた。
　データベースの利用者は、地震研究者のみならず、地方自治体等の防災担当者を大きなユーザーターゲットとし、それぞれに向けたより利用しやすいデータベースの構築を検討してきた。そのうち、防災担当者向けのコンテンツ提供サービスとして、DONETから送られてくる強震計・水圧計の波形データをリアルタイムにウェブブラウザ（Google Chrome）上で表示するシステムを開発した。
　2011年東北地方太平洋沖地震以降、特に南海・東南海巨大地震発生帯に隣接する地方自治体は、国が示す広域的な防災対策を念頭に置きつつ、それぞれの地域に応じた独自の防災対策を構築していくことが求められている。最新の研究で得られた成果や地震減災に関する情報についての地道な広報活動だけでなく、海溝型巨大地震発生帯の直上・直近において稠密展開した観測装置が検知した生の観測波形データを、リアルタイムに防災担当者が確認できることで、より迅速な防災減災対応の判断に資することができる。
　現在、平成26年4月の本格稼働を目指し、一部地方自治体に向けて試験運用を行っており、本発表では本システムの概要について紹介する。