[S-SS26] 地震波伝播：理論と応用

[SSS26-P03] 2014年に発生した長野県北部の地震後に見られる速度構造変化

*上野 友岳¹、澤崎 郁¹、齊藤 竜彦¹、汐見 勝彦¹、浅野 陽一¹ (1.防災科研)

キーワード：2014年長野県北部の地震, 地震波干渉法, 自己相関関数, 速度低下, Hi-net

近年，防災科研Hi-netを始めとする高密度かつ高精度な地震観測網で得られた観測データを対象に，雑微動の自己相関関数を用いた地震波干渉法解析が精力的に実施されている。これまでの地震波干渉法解析により，大規模な地震の発生前後や火山活動と関連する活発な群発地震活動の際に，震源域周辺の地震波速度構造が明瞭に低下することが報告されている。しかし，このような速度低下がなぜ発生するのか，速度低下は大規模な地震の発生に対して普遍的な現象なのかどうかなど，未解明な点が多い。本研究では，2014年11月22日に発生した長野県北部の地震（Mj6.7）について，震源域周辺のHi-net観測点に雑微動を用いた地震波干渉法を適用した結果を報告する。
　解析には，2014年長野県北部の地震の震源域およびその周辺に位置するHi-net 12観測点のデータを使用し，地震波干渉法解析を行った。うち6観測点は，糸魚川‐静岡構造線周辺の地震活動の詳細を把握するために，文部科学省の「糸魚川‐静岡構造線断層帯における重点的調査研究」により整備された簡易型のHi-net観測点であり，深さ約50 mの観測井の孔底に固有周期1秒の3成分高感度速度型地震計が設置されている。干渉法解析で用いる自己相関関数（ACF）の計算には1時間の連続波形記録に1?3Hzのバンドパスフィルターをかけたのち，振幅値を1ビットに規格化した波形を用いた。また，ACFの各ラグ時間での変化を速度構造の変化によるものと仮定し，ストレッチング法を用いて速度構造の変化を推定した。
　震源域近傍に位置するN.HBAH，N.HKKH（簡易型），N.OTNH（簡易型）の3観測点では，地震後に1％以上の明瞭な速度低下が見られた。加えて，震源域から15kmほど北側にあるN.IGWH，および北東側にあるN.MKGHでもそれぞれ0.5％および1.5％程度の速度低下が見られた。一方，震源域より15kmほど南側あるいは南東側にある観測点では明瞭な速度低下は見られなかった。地震発生後の速度低下の要因を調べるため，各観測点でのPGA，PGV，ボアホール観測点のサイト増幅特性，傾斜記録および想定されている震源断層から推定できる体積歪変化との比較を行ったが，速度低下との明瞭な関連性は見られなかった。また，地震発生後に関して，N.OTNHを除く4観測点では2ヶ月強で50％程度まで速度低下が回復しているが，N.OTNH観測点ではほとんど回復していないことが分かった。