日本地球惑星科学連合2015年大会

講演情報

口頭発表

セッション記号 S (固体地球科学) » S-SS 地震学

[S-SS28] 活断層と古地震

2015年5月28日(木) 11:00 〜 12:45 A04 (アパホテル&リゾート 東京ベイ幕張)

コンビーナ:*吾妻 崇(独立行政法人産業技術総合研究所)、杉戸 信彦(法政大学人間環境学部)、藤内 智士(高知大学理学部応用理学科)、吉岡 敏和(独立行政法人産業技術総合研究所活断層・地震研究センター)、座長:吉岡 敏和(独立行政法人産業技術総合研究所活断層・火山研究部門)

12:15 〜 12:30

[SSS28-17] 別府―万年山断層帯(大分平野―由布院断層帯東部)における重点的な調査観測

*竹村 恵二1別府ー万年山断層帯 調査観測研究グループ1 (1.京都大学理学研究科)

キーワード:別府―万年山断層帯, 重点的調査観測, 活断層, 断層モデル, 強震動予測

<はじめに>
文部科学省の活断層帯の重点的な調査観測として、平成26年度から3年間で、別府―万年山断層帯(大分平野―由布院断層帯東部)の調査観測を開始した。別府―万年山断層帯(大分平野-由布院断層帯東部)はこれまでの各種の調査によって、最新活動時期や平均活動間隔、震源断層形状が提案されているが、活動履歴情報は十分ではなく、また、大分平野付近の伏在断層部分や別府湾海域における分布形状、中央構造線断層系の西端との関連の課題など、不明な点も多い。
<調査の目的>
本研究では既存の調査結果を基礎として、補完するように、ボーリング調査、トレンチ調査、海域音波探査、自然地震観測、人工地震探査、電磁気探査、重力探査、水位変動観測、アレイ微動観測、等を行う。これらの調査観測の成果に基づいて、活断層の基本的な特性である位置や活動履歴、平均変位速度等を断層帯全体で陸域・海域・伏在平野域において包括的に評価することにより、活断層の基本情報の高度化を図る。さらに自然地震探査や電磁気探査によって地震発生層の媒質の不均質性を探り、既往の地下構造観測情報と比較しながら、浅部構造観測調査も含め震源断層形状の高度化を試みる。本対象断層帯に位置し、当該断層が活動した場合に大きな揺れに見舞われる可能性が高い大分平野および別府扇状地等の地下構造モデルの高度化を図るとともに、その地下構造モデルと震源断層モデルに基づいた強震動予測を行う。
<研究グループと観測調査内容>
研究グループは、京都大学理学研究科・九州大学理学研究院・産業技術総合研究所を主体として関連研究者からなる。対象断層帯の特徴を踏まえ、本事業を推進するために、3つのサブテーマに区分し、各サブテーマに対する研究グループを構築した。サブテーマ1:活断層の活動区間を正確に把握するための詳細位置・形状等の調査と断層活動履歴や平均変位速度の解明のための調査観測を行う。サブテーマ2:断層帯の三次元的形状・断層帯周辺の地殻構造の解明のための調査観測を行う。サブテーマ3:地下構造モデルの高度化及び強震動シミュレーションによる断層帯周辺における強震動予測の高度化のための研究を行う。
<サブテーマ1>サブテーマ1においては地表踏査・海底地形および堆積物調査と既存及び本事業で行われる各種探査結果をもとに、陸域・海域・伏在平野域での詳細な活断層調査を実施し、別府―万年山断層帯(大分平野-由布院断層帯東部)の詳細な断層位置と分布形状を把握する。また、群列ボーリング、トレンチ、海域コアリングなどの調査等を行い、最新を含む活動時期とやや長期間の平均変位速度を推定する。
<サブテーマ2>サブテーマ2においては、これまでの人工地震探査および重力探査結果に加えて、自然地震観測結果や電磁気探査に基づいて、断層帯及び周辺の地殻上部の不均質構造を明らかにするとともに、断層帯の位置形状情報を得るために平野部で人工地震探査を行う。また、重力探査・地下水調査等やボーリング等のデータ解析から、平野基盤形状の推定と断層との関係を探る。小断層解析等も用いて、本地域の応力の時間的推移をシミュレーションも含めて推定する。これらの調査を踏まえて、震源断層形状及び地殻構造を推定する。
<サブテーマ3>サブテーマ3においては、3次元地下速度構造モデルと浅部地下速度構造モデルを構築する。このため、S波速度等の構造情報が不十分である大分平野・別府地域等においてアレイ微動観測等を行うとともに、対象断層帯周辺域の既存の地下速度構造モデルを地震動記録や地震波干渉法、微動観測等によって検証し、より信頼度の高い予測強震動を得るための改良を行う。また、強震動予測に用いる震源断層モデル(地震シナリオ)を、主としてサブテーマ2によって得られる震源断層形状、および、サブテーマ1によって高度化される断層活動区間等の情報を活かして作成し、強震動予測を行う。
本発表では、平成26年度の成果について報告の予定である。