[U-07] 連合は環境・災害にどう向き合っていくのか？

[U07-06] 地団研の災害調査の取り組み

*中山 俊雄¹、塩野 敏昭¹、松本 俊幸¹、方違 重治¹、末永 和幸¹ (1.地学団体研究会)

キーワード：地震災害, 地盤災害, 土砂災害, 地下水汚染, 団体研究

地団研はその活動方針の中に、身近な自然を教材化し地学教育・防災教育に取り組むこと、災害・公害・環境問題に取り組むことを掲げている。
地団研を構成する会員は、高校教員を中心とした教師会員層と地質調査業務に従事するコンサル会員の占める割合が大きい。応用地質研究会は地団研の応用地質に従事する会員を中心にとして、独立した組織として約30年前に設立された。別組織ではあるが、多くの会員が両方の組織に加入していることから、過去幾多の災害・環境問題に、共同して取り組んできている。
ここでは応用地質研究会と地団研が共同で取り組んできた環境・災害問題について紹介し、本セッションのテーマについて考える。
両者での最初の災害問題への取り組みは1987年の千葉県東方沖地震であった。教師会員と“コンサル”会員が共同して災害調査を行った。
以後、災害調査としては、1986伊豆大島噴火、1995兵庫県南部地震、2004新潟県中越地震、2007新潟県中越沖地震、2008岩手・宮城内陸地震、2011東北地方太平洋沖地震、2014“長野県北部”地震、である。環境調査としては下仁田廃棄物処分場問題、福島第一原発地下水汚染問題などに取り組んできた。
これらの活動の共通している点は、地域に根差した、地域の地質に詳しい教師会員と地すべり対策、液状化対策等を専門とする“コンサル会員”が双方の得意分野を提供して、取り組んでいること、また、得られた成果を地元に還元することを目的の一つにしていることにある。今後の課題として、事前防災として、地域の地盤災害危険災地図の作成を検討している。