日本地球惑星科学連合2016年大会

講演情報

ポスター発表

セッション記号 M (領域外・複数領域) » M-IS ジョイント

[M-IS34] 2016年熊本地震および関連する地殻活動

2016年5月26日(木) 15:30 〜 16:45 ポスター会場 (国際展示場 6ホール)

17:15 〜 18:30

[MIS34-P63] 強震波形による2016年熊本地震の震源過程解析(速報)

*引間 和人1 (1.東京電力ホールディングス)

キーワード:2016年熊本地震、震源過程、強震動、震源近傍

【はじめに】
2016年4月14日21:26のMj6.5の地震にはじまる2016年熊本地震の活動では4月16日1:25のMj7.3を最大の地震(本震)として活発な地震活動が継続しており、いまだに十分な収束を見ない。この間、複数地震で震度6以上を観測するなど、大振幅の地震動が観測されており、また明瞭な地表地震断層も見られている。今回はこれらの地震の震源過程と強震動との関係を明らかにし、今後の強震動予測の精度向上に活用することを目的として、震源インバージョン解析を実施した結果を報告する。但し、地震発生後間もないこともあり、限られた情報に基づいて、速報的に最大前震(4/14)と本震(4/16)を対象に解析を行った暫定的な結果である。今後より詳細な検討を継続する予定である。
【解析データ・手順】
震源過程解析に先立ち、気象庁一元化データの初動読み取りデータを使い、前震・本震・余震を合わせて震源再決定を行った。震源決定はDouble Difference法[Waldhauser and Ellsworth (2000)]により行い、その際の速度構造はJMA2001を使用した。解析対象は熊本~大分で発生した4月14日から3週間分の地震としたが、活発な余震活動のため公開データ数が限られており、投稿時点で検測値が公開されている地震に限定されている。結果として得られた震源諸元は気象庁一元化処理結果から若干浅くなった地震が多いが、本震、最大前震については震源位置が数100m移動した程度であった。以下の解析ではこの解析で得られた震源を使用し、断層面等を設定している。
震源インバージョンはマルチタイムウィンドウ法[Yoshida et al. (1996),引間(2012)]により行った。解析には震源周辺のKiK-net観測記録(15地点程度)を使用し、表層地盤の影響を軽減するため地中記録を対象とした。観測された加速度記録を積分し速度波形として用いた。なお、今後は震源近傍のK-NETの観測記録等も使用する予定である。
グリーン関数は「長周期地震動予測地図2012年試作版」で公開されている速度構造モデルから、各観測点直下の1次元水平成層モデルを抽出し、Kohketsu(1985)により計算した。計算に先立ち、多くの地点で小地震記録を再現するように構造モデルの修正を行った。
【本震の解析】
4/16 1:25の本震の解析では、0.05~0.8Hz のバンドパスフィルタをかけた波形を使用した。震源解析を行う際に仮定する断層面は、F-netのメカニズム解(str:226°、dip:84°)を初期値として設定したが、予備的解析や余震分布を参照し(str:227°、dip:75°)としている。はじめに大きい断層面を設定して解析を行ったところ、震源から北東方向に概ねuni-lateralに伝播する結果が得られた。そのため、40×16km 程度の断層面を主に震源の北東側に設定してすべり分布を求めた。結果として、震源より北東の深部からさらに北東の浅部にかけて大きなすべりが求まった。KiK-net益城付近では浅部でのすべりは相対的に小さい値である。全体としては右横ずれ成分が卓越しているが、すべりが大きな益城町の北東〜阿蘇にかけては正断層成分も多く含む。全体の地震モーメントは4.6×1019Nm(Mw 7.0)程度である。
【最大前震の解析】
4/14 21:26の前震の解析では、0.05~0.5Hz のバンドパスフィルタをかけた波形を使用した。この地震では複数の観測点で5秒程度の間隔で比較的明瞭な2つの波群が見られることから、主要な破壊が2回発生したものと考えられる。暫定的にF-netのメカニズム解を元に断層面を設定しすべり分布を推定したところ、破壊開始点付近で主要なすべりが生じた後、数秒後にやや浅部で破壊が生じた結果が得られた。但し、この結果は不安定であり、今後も解析を継続したい。
【おわりに】
今回の解析は本震および最大前震の震源過程の主要な特徴は捉えていると思われるが、強震動との関連など詳細な検討のためにはさらに検討を要する。特にこの地域は火山地域を含むことから複雑な地下構造を有することが予想され、グリーン関数の計算に必要な地下構造モデルについては十分な検討が必要である。また、震源近傍の観測記録も十分には活用できていないことから、それらの地点の地下構造のモデル化も含めて解析を行う予定である。