[U-06] 連合は環境・災害にどう向き合っていくのか？

2018年5月23日(水) 13:45 〜 15:15 コンベンションホールA(CH-A) (幕張メッセ国際会議場 2F)

コンビーナ:奥村晃史(広島大学大学院文学研究科)、川畑大作(国立研究開発法人産業技術総合研究所地質情報研究部門)、青木賢人(金沢大学地域創造学類)、座長:奥村晃史(広島大学)、北和之(茨城大学)

日本地球惑星科学連合は環境災害対応委員会を設置して、地球惑星科学と社会の接点にあって現在最も重要な課題である、環境や災害に関する研究の推進と調整や相次いで発生する自然災害への対応を進めてきた。2011年東北日本太平洋沖地震と津波災害は、空前の規模と広域かつ激甚な被害から、多数の学術団体が共同で調査研究を進めて災害の全貌を明らかにできた。2017年九州北部水害，2016年熊本地震，をはじめとする近年多発する大規模な災害に対しても学術団体個別の対応には限界があり，日本地球惑星科学連合のような学際的な連合体の取り組みが不可欠である。本セッションでは、最近の大規模自然災害に対する加盟学協会の取り組みについて情報共有をはかり、複数の学協会にまたがる問題に対して実質的な連携を促進する上で連合にどのような体制を築いていくべきかを検討する。