[SSS09-P08] GNSSデータを用いた日本列島の歪速度場の時空間変化
キーワード：地殻変動、GNSS、歪速度
本研究では，国土地理院のGNSS連続観測システム（GEONET）のF3解から，北海道を除く日本列島の歪速度場を計算し時空間変化を求めた．具体的には，地震時とアンテナ交換に伴うステップ，年周・半年周成分，共通誤差成分を取り除き，2004～2010年の1年毎の変位速度を求めた．次に，得られた変位速度からShen et al. (1996)の方法を用いて歪場を計算した．距離減衰定数（Destance Decaying Constant, DDC）は25kmとし、一つの計算点を中心とする半径50kmの円内に含まれる観測点からその円内の歪速度を計算点での歪速度として評価した．計算点の間隔は，面積歪速度と最大剪断歪速度は0.2°，主歪速度は0.4°とした．観測誤差は変位速度を求める際に計算した標準偏差を用いた．
本解析により，以下の結果が得られた．
１）主歪速度について，関東地方南部から伊豆半島と，中部地方の日本海側を除くほとんどの地域で圧縮軸がプレートの沈み込み方向と一致した．これはプレート運動によるものと考えられ，Sagiya et al. (2000)と調和的である．2008年の茨城県周辺ではこの期間に起こった地震の震源域の方向を向く伸長がみられ，その大きさは最大で2.1×10-7/yrであった．これは2008年5月8日に茨城県沖で発生した地震（M6.4, 6.3, 7.0）の余効変動によるものと考えられる．
２）面積歪速度については，ほとんどの地域で負の値を示し全国的に圧縮場となった．全国の平均的な値と比べると新潟県では全期間を通して2.0～4.0×10-7/yrだけ小さく， 特に2005年においては最小で－5.2×10-7/yrの値を示した．これは2004年10月24日に発生した新潟県中越地震（M6.8）の影響と考えられる．2008年においては東北地方の中部で最小で－5.2×10-7/yrの値を示した．これは2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震（M7.2）の影響と考えられる．2008年，茨城県周辺では最大で1.3×10-7/yrの値を示し，上述の地震の余効変動により膨張したとみられる．
３）最大剪断歪速度については，四国では周辺域に比べて1.0～2.0×10-7/yrだけ大きく，房総半島から伊豆半島の周辺では1.0～3.0×10-7/yrだけ大きい．2005年において新潟県では最大で6.3×10-7/yr，2008年においては東北地方の中部で最大5.4×10-7/yrの値を示した．
４）主歪速度の分布から，本研究においても，新潟―神戸歪集中帯（Sagiya et al., 2000）がみられた．例えば，2009年において中国地方の主歪速度（圧縮）は平均で－0.6×10-7/yr程度であったが歪集中帯では－1.2×10-7/yr程度であった．これらの値はSagiya et al. (2000)とほぼ一致した．一方，Sagiya et al. (2000)では主に面積歪速度と最大剪断歪速度の分布から歪集中帯を見出しているが，本研究では顕著にはみられなかった．この原因として解析期間，変位速度の算出方法の違いが考えられる．
本解析により，以下の結果が得られた．
１）主歪速度について，関東地方南部から伊豆半島と，中部地方の日本海側を除くほとんどの地域で圧縮軸がプレートの沈み込み方向と一致した．これはプレート運動によるものと考えられ，Sagiya et al. (2000)と調和的である．2008年の茨城県周辺ではこの期間に起こった地震の震源域の方向を向く伸長がみられ，その大きさは最大で2.1×10-7/yrであった．これは2008年5月8日に茨城県沖で発生した地震（M6.4, 6.3, 7.0）の余効変動によるものと考えられる．
２）面積歪速度については，ほとんどの地域で負の値を示し全国的に圧縮場となった．全国の平均的な値と比べると新潟県では全期間を通して2.0～4.0×10-7/yrだけ小さく， 特に2005年においては最小で－5.2×10-7/yrの値を示した．これは2004年10月24日に発生した新潟県中越地震（M6.8）の影響と考えられる．2008年においては東北地方の中部で最小で－5.2×10-7/yrの値を示した．これは2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震（M7.2）の影響と考えられる．2008年，茨城県周辺では最大で1.3×10-7/yrの値を示し，上述の地震の余効変動により膨張したとみられる．
３）最大剪断歪速度については，四国では周辺域に比べて1.0～2.0×10-7/yrだけ大きく，房総半島から伊豆半島の周辺では1.0～3.0×10-7/yrだけ大きい．2005年において新潟県では最大で6.3×10-7/yr，2008年においては東北地方の中部で最大5.4×10-7/yrの値を示した．
４）主歪速度の分布から，本研究においても，新潟―神戸歪集中帯（Sagiya et al., 2000）がみられた．例えば，2009年において中国地方の主歪速度（圧縮）は平均で－0.6×10-7/yr程度であったが歪集中帯では－1.2×10-7/yr程度であった．これらの値はSagiya et al. (2000)とほぼ一致した．一方，Sagiya et al. (2000)では主に面積歪速度と最大剪断歪速度の分布から歪集中帯を見出しているが，本研究では顕著にはみられなかった．この原因として解析期間，変位速度の算出方法の違いが考えられる．