[G-01] 災害を乗り越えるための「総合的防災教育」

[G01-P08] 地理的特性に焦点をあてた防災教育への提言(「100年続く防災を考える」)

*川上 賢太¹、松多 信尚¹ (1.国立大学法人岡山大学大学院)

今日、日本で多く発生する災害に対しては、広くは都道府県から小さくは自治体単位までの各スケールでのハザードマップが作成され、対象範囲での被害の減少が望まれている。また、各学校種でも避難訓練の実施や防災マップの作成等を通じて、有事に対する知識を身に付けさせようと様々な取り組みがなされている。
これらは「災害への対応」を常に念頭に置いた上で様々な取り組みがなされるが「ハザードマップを知っていたのに逃げなかった」という、取り組みを上手く活かせなかった事例は、先の平成30年7月豪雨でも記憶に新しい話である。また、そもそもこれらの取り組みに自ら何らかの強い意志を持って参加したり、自身の記憶に留めていたりする人は恐らく多く無く、自身が生活する地域の避難経路等を知らない人もいるであろう。
人は自身の興味に基づいて情報を得ようとするものであり、特に今日の「ネット社会」では、自身の興味に応じて最低限のキーワードのみで求める情報に辿り着くことが出来るため、ある個人の情報の取捨範囲は非常に狭くなっている。このような社会背景の下では、個人の興味に応じ切れない情報はその価値が認められにくく、「防災」はこの社会の下ではどれほど「自ら調べて得ようとする情報」となっているのであろうか。
先の例のように、防災としての取り組みがなされていながらも上手く機能しないことから、これらの情報の入り口が「防災」となっているため、人は少し身構えてしまったり、面白みが無いと思ってしまったりして、情報の受け入れを遮断してしまっていることが想像される。
そこで、著者は防災を念頭に置きながらも、その情報の入り口を「防災」としない取り組みを提唱したい。その入り口とは「その土地の地理的特性」である。そもそも、ある自然現象が発生して災害となる場合、その受け手となる社会は、ライフラインをはじめとして多くのものが機能せずに、発生以前の状態になってしまう。有事に活きる情報とは、自然現象の受け手となるその地域がどのような地理的条件の下に成立してきたのかを知った上で発生し得る災害に備え、発生後も「何も無い状態」からどのようにして生活に必要なものを手にすればいいかと考えられるような情報(知識)ではないだろうか。
本取り組みでは、岡山市東区幸島地区を対象地域として、各種文献調査・昭和南海地震体験者へのインタビュー調査を中心に行い、幸島地区の成立の歴史や生活体系、文化の変遷を追いかけた。これらの情報を1枚の地図(A1版)上に記し、インタビュー調査への協力者による語りや、それに基づく学生による語りを1分程度の動画に収め、QRコードを参照して再生できるようにした。なお、幸島地区は昭和南海地震による被害報告も残っていることや、江戸時代の干拓によって陸化した場所に人々の定住を始めた地理的な特性があることなどから対象地域として選定し、調査を行った。また、岡山市主催の「平成30年度大学生まちづくりチャレンジ事業」に頂いた助成金を使わせていただいた。